IPGのメディアグループ Mediabrands デジタルメディア調査Media in Mindを実施。コロナ禍によって増えた自由時間の使い方首位「テレビ視聴」と「動画視聴」が拮抗。

また、週に1回以上リモートワークを実施する人は新しい生活への満足感や自由時間が増えた実感が高い。

インターパブリック・グループ(IPG)のグローバルメディアグループ、Mediabrands(メディアブランズ)(園田光一CEO&カントリーマネージャー、本社:東京都港区)は、15~74歳の2,400人を対象に「Media in MindTM 2020 デジタルメディア調査」を実施しました。この調査は、生活者の「デジタルメディアの利用実態・意識」を明らかにすることを目的としています。

Media in MindTM デジタルメディア調査は、2005年から毎年実施しているメディアブランズ独自の生活者調査です。様々なデジタルデバイスの登場、ソーシャルメディアの拡大・浸透、そしてコロナ禍によるデジタルトランスフォーメーション(DX)の加速等、生活者のメディア接触や意識は、テクノロジーや通信環境の進化に大きな影響を受けてきました。Media in MindTMでは、生活者のデジタルメディア利用において、どのような変化が起きているのか、毎年定点的にトラッキングしています。2020年度調査では、新型コロナウイルスの感染拡大が私たちの生活に急激な変化をもたらした今、生活者は新しい生活の中でどのように時間を使い、またどのように生活をデジタルシフトしているのかを聴取しました。

本プレスリリースでは、主な調査結果をご紹介します。
<主な調査結果>
1.    コロナ禍によって変化した新しい生活を気に入っている人は17%、自由時間が増えた人は25%。自由時間が増えたと感じている人ほど生活満足度も高い
2.    新しい生活で増えた時間は主に「テレビ視聴」や「動画視聴」などのメディア接触に使われる。また若年層はソーシャルメディア、男性40代以上はマス/ウェブメディア、女性30代以上はメディアを伴わない生活行動(料理/睡眠など)に時間を使う傾向が見られた
3.    コロナ禍をきっかけに最もデジタルシフトした行動は映画鑑賞/動画視聴。食品のオンライン購入、オンラインの出前サービス、キャッシュレス決済の利用などのデジタルシフトも進む
4.    週に1回以上リモートワークを実施する人は新しい生活への満足度が高く、自由時間が増えた実感も強い。またこれらの人はメディア接触のデジタルシフトも進んでいる


<調査結果の詳細>
1. コロナ禍によって変化した新しい生活を気に入っている人は17%、自由時間が増えた人は25%。自由時間が増えたと感じている人ほど生活満足度も高い
多数派ではないものの、概ね5人に1人は新しい生活を好意的に受け止めているという結果になりました(グラフ1)。総じて高年層より若年層がこうした傾向を示しており、特に20代女性は30%の人が新しい生活を気に入っていると答えています。加えてこれらの若い世代は、自由に使える時間がコロナ禍によって増えたと強く感じている傾向も見られます(グラフ2)。

 



またコロナ禍により自由時間が増えたと実感している人ほど、新しい生活に対する満足度が高い傾向が見られるため(グラフ3)、余暇の増加の有無がコロナ禍後の生活をポジティブに受け入れられるかを左右する鍵であると考えられます。


2. 新しい生活で増えた時間の使い道は主に「テレビ視聴」や「動画視聴」などのメディア接触に使われる。また若年層はソーシャルメディア、男性40代以上はマス/ウェブメディア、女性30代以上はメディアを伴わない生活行動(料理/睡眠など)に時間を使う傾向が見られた

コロナ禍によって自由時間が増えたと感じる人に、その自由時間をどのように使っているか聞いたところ、全体で最も多かったのは「テレビ視聴」で、次いで「動画配信サービス視聴」、「読書」などのメディア接触行動が続きました。ただし30代以下は「動画配信サービス」が、40代以上は「テレビ視聴」が最も高く、活用されるメディアには世代間での差が見られました(表1)。


また、コレスポンデンス分析*によって各セグメントによる特徴を分かりやすくしたところ(グラフ4)、若年層は動画配信サービスやSNSなどのソーシャルメディア、40代以上の男性はテレビやインターネットなどのマス/ウェブメディア、30代以上の女性は家族や友人との時間や、何もしない時間などメディアを伴わない日常行動に充てる傾向があることが分かりました。

*コレスポンデンス分析とは、項目間の関係性を分かりやすく視覚化したもの。関係性の高いものが近くに位置づけられるため、性・年代のプロットされた位置に近い行動が、その性・年代層において特徴的であると解釈できます。

3. コロナ禍をきっかけに最もデジタルシフトした行動は映画鑑賞/動画視聴。食品のオンライン購入、オンラインの出前サービス、キャッシュレス決済の利用などのデジタルシフトも進む

緊急事態宣言前と比べた宣言解除後の生活について聞いたところ、様々な行動におけるデジタルシフトが、一過性のものではなく私たちの新しい生活に定着していることがわかりました。中でも特にデジタルシフトが進んでいたのが、若年層を中心に利用の伸びている映画鑑賞/動画視聴です。その他ではキャッシュレス決済、食品のオンライン購入、オンラインの出前サービスなど不要の接触や外出を避けるためと考えられる行動が増えていますが、出前サービスの利用は若年層、食品のオンライン購入は高年層で高いなど、食事に対する姿勢は年代ごとの特徴が見られました(グラフ5)。

4. 週に1回以上リモートワークを実施する人は新しい生活への満足度が高く、自由時間が増えた実感も強い。またこれらの人はメディア接触のデジタルシフトも進んでいる

リモートワークは通勤時間などの削減によって業務を効率化し、ワークライフバランスの向上も期待できると言われていますが、1週間に1日以上リモートワークを実施している人は全体の24%で(グラフ6)、これらの人は新しい生活への満足度が高くなり、自由時間が増えた実感も強くなるという結果になりました(グラフ7、8)。

 

 


さらに、その中でもほぼ毎日リモートワークを実施する層は、テレビ視聴や動画視聴、音楽鑑賞などのメディア接触行動におけるデジタルシフトの進行度も高いという結果になりました(グラフ9)。

 



【調査概要】
◆調査期間 2020年11月27日~30日
◆調査方法 インターネット調査
◆調査実施機関 Mediabrands
◆調査対象者 関東・関西在住の15~74歳のインターネットユーザー 全2,400名
◆調査モニター提供元:株式会社クロス・マーケティング

Mediabrands Japan(メディアブランズ ジャパン)について

 


日本のMediabrandsは、2007年、マッキャンエリクソンを含む広告関連事業社を傘下に持つインターパブリック・グループ(NYSE: IPG)のグローバル メディア グループとして設立されたMediabrandsの日本オフィスです。現在、Mediabrandsは、世界130カ国以上で10,500人を超えるマーケティング・コミュニケーションの専門家がクライアントのメディア投資総額$390億以上を運用しています。UM、イニシアティブ、BPN、オライオン・ホールディングスをはじめ、専門事業会社、マグナ・グローバル、キネッソ、アンシブル、ソサエティ、ラポート、IPGメディアラボを傘下に持っています。日本においては、1960年12月のマッキャンエリクソン博報堂(現マッキャンエリクソン)設立以来、クライアントにメディアプランニングとバイイングの両方を提供できる唯一の外資系メディアグループです。
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