【インフォネット×Jストリーム】オールインワン商用コンテンツ管理システム「infoCMS®10」と「J-Stream Equipmedia」が連携開始

～動画を活用したWEBサイト運用、マーケティング活動を支援～

株式会社インフォネット(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岸本 誠、証券コード：4444、以下、インフォネット)の提供する、オールインワン商用コンテンツ管理システム「infoCMS®10」と株式会社Ｊストリーム(本社：東京都港区、代表取締役社長：石松 俊雄、証券コード：4308、以下、Ｊストリーム)の提供する動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia(イクイップメディア)」が、連携開始したことをお知らせいたします。

▼オールインワン商用コンテンツ管理システム「infoCMS®10」について
https://www.infocms.jp/

▼動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」について
https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/

■サービス連携の背景
新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル化がさらに加速、また「5G」の普及により、動画の需要が今後も高くなることが予想されています。
また、企業や公共団体などでは、物理的・時間的な制限により、顧客や社員同士のコミュニケーションが不足しているという課題を抱えています。そのため、限られたコミュニケーション手段の中で、いかにして効果的に情報を伝達し、共有していくかどうかが求められています。そのような中、動画は時間や場所に関わらず、多くの人に情報を発信することができるため、活用のニーズが高まっています。
同時に、ニューノーマルやDXの流れを受けて、WEBサイトの役割も変化してきています。
リモートワークの普及により、WEBサイトからの情報収集が増加傾向にある中、動画の情報量は紙媒体の5000倍ともいわれています。
この度、WEBサイトに動画を取り入れ、より早く、正しい情報を発信することにより、WEBサイトを積極的に活用したい、マーケティング活動に活かしたい、というご要望を受け、「infoCMS®10」と「J-Stream Equipmedia」のサービス連携が実現しました。
本サービス連携により、企業はWEBサイトに掲載した動画を、製品・サービス紹介やオンラインセミナー、決算説明会等、社外への情報発信に活用することができます。また、eラーニングでの社員研修や社内イントラサイトでの社内情報共有などに利用することも可能です。
これによって、サイト利用者は望む情報を素早く・正確に収集することが可能となります。また企業は、動画の視聴解析データを把握、分析し、WEBサイトを活用したマーケティング活動にも取り組むことができます。

【株式会社インフォネットについて＜　https://www.e-infonet.jp/　＞】
大手企業、官公庁自治体を中心に、完全自社スタッフによるWEBデザイン・CMS・AIを活用した、サイト構築を行っています。また、AI（人工知能）関連APIの活用技術をもとに、お客さまのWEBマーケティング支援システムの開発・導入・運用支援も行っています。お客さまの成果創出のために「デザイン」と「システム」を最適に融合したWEBサイト構築を行うことで、お客さまの事業をトータルにサポートいたします。

商号：　株式会社インフォネット（証券コード：4444）
代表者： 代表取締役社長 岸本 誠
所在地： 東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア ウエストタワー2階
設立年月日：　2002年10月15日
事業内容：　WEBサイト構築・CMSサイト構築・システム開発・AIプロダクト開発

【株式会社Jストリームについて＜　https://www.stream.co.jp/　＞】
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、あらゆる企業活動における動画の活用を支援しています。

商号：　株式会社Ｊストリーム　(証券コード：4308)
代表者：　代表取締役社長 石松 俊雄
所在地：　東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
設立年月日：　1997年5月29日
事業内容：　
(1)ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
(2)ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
(3)デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
(4)ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
(5)広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
(6)1から5に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等