小野薬品、CDP 2025「気候変動」および「水セキュリティ」において最高評価Aリストに選定
「気候変動」は8年連続、「水セキュリティ」は5年連続
小野薬品工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：滝野 十一、以下「当社」）は、国際環境非営利団体であるCDPより、気候変動および水セキュリティに対する対策が評価され、CDP 2025「気候変動」および「水セキュリティ」において、最高評価に相当するAリストに選定されましたのでお知らせします。
なお、「気候変動」においては、8年連続のAリスト選定、「水セキュリティ」においては、5年連続のAリスト選定となります。
当社は、次世代への豊かな地球環境の保全を、次の100年に向けたサステナブル経営の重要な基盤の一つとして捉え、中長期環境ビジョン（ECO VISION 2050）のもと、事業活動に伴う温室効果ガス排出量削減、水使用量および廃棄物の削減、ならびに生物多様性保全に取り組んでいます。これらの環境課題への取り組みを加速するため、中長期環境目標を定め、様々な施策を実施しています。
今後も当社は、革新的な医薬品の創製を通じて人々の健康に貢献するとともに、取引先と協働し、次世代への豊かな地球環境の保全に向けた取り組みを推進してまいります。
当社の地球環境の保全に向けた取り組みの詳細は、以下のWebサイトをご参照ください。
https://sustainability.ono-pharma.com/ja/themes/118
CDPについて
CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体です。環境報告のパイオニアとして､透明性と変革を推進するデータの力を信じています。ビジネス、資本、政策、科学のリーダーと提携し、アースポジティブな意思決定を可能にする新たな情報を提供しています。2025年には、127兆米ドル以上の資産を保有する640の機関投資家が環境へのインパクト、リスク、機会に関するデータ収集をCDPに要請し、22,100社を超える企業がCDPのプラットフォームを通じて情報を開示しました。世界の運用資産の4分の1以上を保有する金融機関は、投資や融資の意思決定のためにCDPデータを活用しています。
CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。
CDP評価について
CDPの年次の環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。世界の主要企業に対し環境課題への取り組みに関する情報公開を求め、それを評価することで、グローバルな環境課題に関するエンゲージメント（働きかけ）の改善を行っています。回答企業は、CDPの開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などに関する基準のもと、AからD−のスコアを付与されます。また、情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業は、Fとされます。
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