株式会社Prediction、オフィス内広告メディア「Office Vision」の設置台数が2,000台を突破

想定表示回数570万回、リーチ数250万名のビジネスパーソン特化型メディアへ成長。最新版媒体資料を公開

株式会社Prediction

株式会社Prediction(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:大木健一朗)が運営するオフィス内広告メディア「Office Vision」の設置台数が2,000台を突破したことをお知らせいたします。

これにより「Office Vision」は、想定表示回数570万回、リーチ数250万名(※1)のビジネスパーソンに特化したサイネージ広告メディアとして、BtoB企業に加え、BtoC領域のマーケティング施策にも活用される媒体へと成長いたしました。

※1:想定表示回数・リーチ数は4週間放映時の数値

また、直近ではオフィス内広告の単体出稿に加え、タクシー広告、エレベーター広告など、さまざまなビジネス層向けDOOHとの同時出稿ニーズが高まっています。こうした市場ニーズを受け、最新版の媒体資料を公開いたしました。


■ビジネスパーソンに特化したオフィス内広告メディアとして、設置台数2,000台を突破

株式会社Predictionが展開する「Office Vision」は、首都圏の大手・優良企業を中心に執務室内に設置されたサイネージを通じて、働くビジネスパーソンに直接リーチできるオフィス内広告メディアです。

オフィス滞在シーンで情報接触が行われるメディアとして、ビジネスシーン文脈ならではの新たな『想起獲得』に貢献いたします。特に、オフィス内という同質性の高いコミュニティ内で、同一コンテンツを視聴する「共視聴」の体験が、対話のきっかけや社内での話題化につながる点で活用が広がっています。

■設置台数と出稿事例が増加する背景~出社回帰で再評価される「オフィス空間」と、潜在層に届きにくくなるデジタルマーケティング~

近年では出社回帰の流れも広がり、オフィスは単なる「働く場所」ではなく、コミュニケーションや組織文化を育む場として、価値の見直しや再定義が進んでいます。しかしながら、オフィスに人が集まる機会が戻りつつある一方で、部署や役職、働き方の違いによって社内コミュニケーションが分断され、偶発的な会話や雑談が生まれにくいという構造的課題を抱える企業も少なくありません。

「Office Vision」は、オフィス内に設置されたサイネージを通じて、同じ空間で働く社員が共通の情報に触れる接点をつくることで、会話や情報共有のきっかけを生み出し、社内エンゲージメント向上やオフィス空間の活性化に寄与するメディアとして活用されています。

一方、広告主側もAIやデジタル広告技術の進歩により、ターゲティングや配信手法は高度化したものの、接触できるターゲットは既存顧客層や顕在層に偏りやすく、まだニーズが明らかになっていない潜在層との接点づくりが重要なテーマとなっています。

「Office Vision」は、実際にビジネスパーソンが働く『オフィス内』というロケーションに広告接点を持つことで、検索やSNSでは出会いにくい潜在層に対し、自然な形でブランドやサービスを認知してもらう機会を提供します。


こうした、設置企業側の「オフィス空間を活性化したい」というニーズと、広告主側の「ビジネス層・潜在層にリーチしたい」というニーズが重なり、導入が加速しています。


想定表示回数570万回、リーチ数250万名。ビジネスパーソンに特化した大規模リーチを実現

「Office Vision」は、設置台数の拡大により、想定表示回数570万回、リーチ数250万名規模のメディアへと成長しました。広告接触対象はオフィスで働くビジネスパーソンに特化しており、一般的な屋外広告やWeb広告ではリーチしにくかった層に対して、出社回帰文脈におけるビジネスシーンでの接点をつくります。特に、オフライン広告でありながら、業種や企業規模、上場区分などターゲットに合わせたセグメント配信により、Web広告のような効率的なアプローチが可能です。

放映先企業の業種・規模・上場区分・平均給与などのパラメータを用いてデジタル広告のようにターゲティング配信が可能。

BtoB領域に加え、BtoC領域でも広がる放映実績

「Office Vision」は、AI SaaS、ITサービス、金融、コンサルティングサービス、ビジネスイベントなどのBtoB領域に加え、近年ではBtoC領域での活用も広がっています。

ビジネスパーソンは、企業の意思決定者・サービス利用者であると同時に、一人の生活者でもあります。そのため、金融、学習、不動産、投資、消費財、メディアなど、BtoC商材においても、可処分所得や情報感度が高い層への認知形成メディアとして活用されています。

このように、「Office Vision」はBtoBマーケティングにとどまらない、ビジネスパーソン起点のブランドコミュニケーション媒体として、幅広い業種・業態の広告主様に活用いただいています。


最新版媒体資料を公開

最新版の媒体資料では、メディア概要、設置台数、想定表示回数、リーチ数、放映実績、出稿メニュー、他DOOHメディアとの同時出稿事例・分析結果などを掲載しています。

BtoB領域における認知獲得・サービス理解促進・展示会前後の施策に加え、BtoC領域における高所得・高感度なビジネスパーソン層へのアプローチにも活用いただける内容です。

▼最新の媒体資料は以下よりダウンロードしてください。


■株式会社Prediction

「あたらしい、あたりまえをつくる」をミッションに掲げるスタートアップ企業です。効果測定できるDOOH・オフィス内広告メディア「Office Vision」と、DOOH広告の効果測定ツール「OOHマーケター」を展開しています。

会社名:株式会社Prediction
代表者:大木 健一朗
所在地:東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル32階
設 立:2022年5月
URL:https://prediction.co.jp/

【本リリースに関するお問い合わせ】

株式会社Prediction 広報担当
メール:info@prediction.co.jp

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会社概要

株式会社Prediction

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業種
情報通信
本社所在地
新宿区西新宿1丁目26-2 新宿野村ビル32F
電話番号
-
代表者名
大木健一朗
上場
未上場
資本金
-
設立
2022年05月