【みんな電力】京都大学との共同研究で世界初の「無線電力カラーリング」に成功
まるで虹色のように無線電力を識別
今後は、この無線電⼒カラーリングによる電⼒識別を、電気自動車などの普及による本格的なワイヤレス給電時代の次世代エネルギーインフラのコア技術「電⼒X」と捉え、さらなる電⼒の多重化を⽬指します。
※1 電磁気学の電磁誘導の⼀種で、2つのコイルを共振器として使う電流が流れる仕組み
1.背景
これまで通信の世界では、固定電話から携帯電話へという無線化が進んできましたが、その無線化の進化の核となったのは、無線信号の多重化でした。⼀⽅、電⼒の世界では、現在、有線による送電が主流であり、無線電⼒伝送で種々の⽅式が実⽤化しつつも、無線電⼒伝送の送り分けについては構想すらありませんでした。
今回の研究主題は、無線電⼒伝送において、無線通信と同様に送り分けができるかというもので、本研究成果はそれに肯定的に答えるものです。京都⼤学⼤学院 情報学研究科 梅野健教授と当社は、この単⼀周波数の常識に挑戦する無線電⼒カラーリングの構想を10 年間温め、2019年より同コンセプトの実証と実⽤化を⽬指して共同研究を開始しました。本研究は2019年3月27日に京都大学と当社が発表したコンセプトや出願特許(特願 2019-048219/後日PCT国際出願)を実証したものです。
2.研究手法・成果
本研究では、無線電⼒伝送(WPT)のうち、電磁誘導の⼀種である磁界共鳴⽅式を⽤いました。この磁界共鳴⽅式のコイルの⾃⼰インダクタンスとキャパシタンスで決まる周波数である共振周波数を、各送電側に振り分けるというのが鍵になります。その共振周波数がマッチしている時に、⼤きな出⼒が得られ、マッチしていない時に、ほとんど出⼒が得られないという送り分けができることとなります。
<世界初無線電⼒カラーリング(2対1)の実験結果>
このように周波数による電⼒の送り分けができ、それにより従来の1対1の無線電⼒伝送システムから多対多のエネルギー識別が可能となり、無線電⼒の供給ステーション(基地局)を作る上での基礎技術となります。
研究成果は2月10日に電子情報通信学会の国際学術誌「IEICE Electronics Express」にオンライン掲載されるとともに2月17日に行われる京都大学第15回ICTイノベーションにオンライン展示されます。
IEICE Electronics Express:
https://www.jstage.jst.go.jp/article/elex/advpub/0/advpub_18.20210011/_article/-char/ja
京都⼤学第 15 回 ICT イノベーション:
https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/event/2020-12-17
<論⽂タイトルと著者>
タイトル:Demonstration of wireless power coloring(無線電⼒カラーリングのデモンストレーション)
著 者:Masataka Motoyama and Ken Umeno
掲 載 誌:IEICE Express DOI:10.1587/elex.17.20210011
研究者情報:京都⼤学教育研究活動データベース(梅野健)https://kyouindb.iimc.kyoto-u.ac.jp/j/kQ0nI
3.研究の将来性について
今後は2対1の電⼒の送り分けだけでなく、さらなるN対1の無線電⼒伝送の送り分けに挑戦します。また盗電防⽌、対無線電⼒インフラのセキュリティの核となる、カオス符号、カオスCDMAによる無線電⼒の暗号化に取り組んでいきます。
4.今後の展開
当社は2019年に電力小売りサービスにおいて、ブロックチェーン技術を利用した電力トレーサビリティを商用化しました。京都大学との共同研究を通じて、カオス符号、カオスCDMAによる暗号化により無線電力のセキュリティ対策や「電力X」の実用化など、今までにない新たな電力の体験を生み出していくことを目指します。
5.みんな電力について
大手印刷会社で新規事業を担当していた大石英司が、再生可能エネルギー事業会社として2011年に設立。2016 年に発電者と生活者をつなぐ電力小売りサービス「顔の見える電力™️」を始めるなど、「納得感を持って選択する」という体験の提供にこだわり、2020年には清潔な空気環境の選択につながる空気環境改善事業「みんなエアー」を開始。今後もソーシャル・アップデート・カンパニーとして、独自のブロックチェーン技術を基盤とした「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す。
◇電力事業における3つの特徴
(1)再生可能エネルギー利用率NO.1 ※2
当社の再生可能エネルギー利用率は68.67%。低圧電灯を年間300MWh以上供給する小売電気事業者153社のうちNO.1の高さです。
※2…東京都公表「東京都エネルギー環境計画書制度 対象電気事業者一覧表」、経済産業省資源エネルギー庁公表「3-(1)電力需要実績(2018年度)」を基に自社調査
(2)電気の生産者と購入者をつなぐ電力小売サービス「顔の見える電力™」
現在150カ所以上の再エネ発電所と契約し、発電者の顔やストーリーを当社HPなどで積極的に開示しています。法人向けにはブロックチェーン技術を活用したP2P電力トラッキングシステムで、発電源を特定した再エネ電力の供給も行っています。
(3)納得してお支払いいただくための電気料金透明化
毎月の電気料金の内訳を1円単位で契約者にお知らせし、支払う電気料金が再生可能エネルギーの発展につながっていることを実感していただくサービス「超明細」を提供しています。
6. 本件のお問い合わせ先
広報担当 中村(080-7142-5287)佐藤(080-7142-5295)
代表TEL:03-6805-2228(受付時間 平日10:00~18:00)
E-mail :pr@minden.co.jp
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