「採用動画がない企業」に約95%がネガティブな印象── 動画なしだと選ばれにくい時代へ【採用動画トレンド調査2026】

条件が同じ2社なら87.7%が「採用動画の有無・質は最終判断に影響」と回答。採用動画を見た求職者の90.6%が応募意欲・判断にプラス影響

動画マーケティングSaaS「moovy studio」を提供する株式会社moovy（本社：東京都渋谷区、代表取締役：三嶋弘哉）は、直近1年間で就職・転職経験があり、採用動画を1つ以上見たことがある20代〜40代の333名を対象に、「採用動画のトレンドに関するアンケート調査2026」を実施しました。

その結果、採用動画が用意されていない企業に対して、約95%が何らかの懸念（不安・比較しづらさ・情報不足など）を示すことが明らかになりました。「特に気にならない」と回答した人はわずか4.8%にとどまり、採用動画の有無が、求職者の企業理解や応募意思決定における重要な判断材料になりつつあることがうかがえます。

■ 調査背景

採用動画はここ数年で急速に普及し、いまや会社説明会だけでなくYouTubeやSNS、求人媒体など、あらゆる接点で視聴されるようになりました。一方で「効果が見えにくい」「作る意味があるのか分からない」という声も少なくありません。

そこでmoovyでは、求職者が採用動画をどのように見て、その視聴が志望度や応募行動にどう関係しているのかを把握するため、本調査を実施しました。その結果の一部を抜粋し、お知らせいたします。

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調査サマリー

調査概要

• 調査名称：採用動画のトレンド調査2026

• 調査主体：株式会社moovyによるインターネット調査（ジャストシステム社『Fastask』利用）

• 調査期間：2026年5月22日〜同年5月29日

• 有効回答：直近1年間で就職活動・転職活動の経験があり、採用動画を1つ以上見たことがある20代〜40代の333名

  • ※年代詳細：20歳～29歳：195名／30歳～39歳：94名／40歳～49歳：44名

  • ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫

1. 情報の出典元として「株式会社moovy」の名前を明記してください。

2. ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。

URL：https://company.moovy.jp/column/5923/

採用動画がないだけで、約95%がマイナスの印象を持つと回答。動画がないと「不安」や「不利」になる可能性も。

採用動画が用意されていない企業に対する印象を尋ねたところ、ネガティブな回答が大半を占めました。「特に気にならない」と回答した人は4.8%にとどまり、残りの約95%は何らかの懸念を示しました。

この結果から、採用動画は企業の魅力を伝えるためのコンテンツであるだけでなく、求職者が企業を理解し、他社と比較検討するための重要な情報源になっていることがうかがえます。

求職者にとっては、「社風や雰囲気が分からない」「情報が不足している」「他社と比較しづらい」といった応募のためらいにつながる可能性があります。

採用動画は、あると加点されるコンテンツであると同時に、ないことで比較検討時に不利に働く可能性のある情報になりつつあるといえます。

マイナスの印象を持った人を世代別で見ると、20代の97%、30代の95%が「動画なし」にネガティブ印象

さらに、世代別に見ると、若い世代ほど「動画がないこと」に対してシビアな傾向がうかがえました。

採用動画が用意されていない企業へのネガティブな印象は、20代で約97%、30代で約95%、40代で約89%。特に「情報不足で応募をためらう」と答えた人は、20代が27%なのに対し40代は9%と、年代による差が見られました。動画がないことが、若い世代ほど企業へのマイナス評価につながりやすい可能性があります。

新卒・第二新卒・若手中途など、若い層をターゲットにした採用では、採用動画の有無や質が企業の印象に影響しやすい可能性があります。

※世代別の数値は各層のサンプル数（20代195名・30代94名・40代44名）が異なるため、特に40代は参考値としてご覧ください。

条件が同じ2社なら、約9割が「採用動画の有無・質は最終判断に影響」

「給与・仕事内容など他の条件が同じ2社で迷ったとき、採用動画の有無・質は最終判断にどの程度影響するか」を尋ねたところ、「大きく影響する」29.1%、「やや影響する」58.6%と、合計87.7%が判断に影響すると回答しました。

採用活動において、給与や仕事内容、勤務地といった条件面は重要な判断材料です。一方で、条件が近い企業同士を比較する場面では、「自分に合う環境か」「どのような人と働くのか」といった定性的な情報も重視されます。

今回の結果は、特に採用競合との差別化が難しい企業にとって、採用動画があるかどうか・その質が、最後のひと押しになっている可能性があります。

採用動画を見た人の90.6%が応募行動にプラス影響。約4人に1人は「実際に応募した」

採用動画の視聴が応募行動に与えた変化を尋ねたところ、90.6%がプラスの変化を回答しました。

・応募意欲が高まり、実際に応募した：26.1%

・応募意欲は高まったが応募はしなかった：44.4%

・応募するか迷う後押しになった：20.1%

注目すべきは、意識の変化にとどまらず、4人に1人以上（26.1%）が「応募意欲が高まり、実際に応募した」と回答している点です。採用動画は「なんとなく良い印象を持つ」だけでなく、「応募」という具体的な行動の後押しになっている可能性があることが示されました。

企業にとって採用動画は、採用広報やブランディングのためだけではなく、応募検討段階にある求職者の意思決定を支援するコンテンツとして機能している可能性があります。

採用動画で志望度が上がった求職者は78.1%。動画は企業理解だけでなく志望度向上にも影響

採用動画を見て、その企業への志望度がどう変化したかを聞いたところ、「大きく上がった」が18.3%、「やや上がった」が59.8%となり、合計78.1%が「志望度が上がった」と回答しました。

一方、「やや下がった」は4.2%、「大きく下がった」は0.9%で、志望度が下がった人は合計5.1%にとどまりました。

この結果から、採用動画は求職者に対して企業の情報を届けるだけでなく、志望度を高める接点として機能していることが分かります。

特に、求人票や企業サイトのテキストだけでは伝わりにくい職場の雰囲気、社員の人柄、働くイメージなどを伝えることで、求職者が企業をより具体的に理解し、応募意欲を高めるきっかけになっていると考えられます。

採用動画の視聴タイミングは「比較検討段階」が61.0%で最多。企業選びの判断材料として活用

採用動画を視聴したタイミングについて聞いたところ、「比較検討段階（複数企業を比較している段階）」が61.0%で最多となりました。次いで「応募検討段階（応募するか迷っている段階）」36.9%、「情報収集段階（企業を知る段階）」34.2%、「応募後・選考中」29.7%となりました。

採用動画は、企業を初めて知るための認知コンテンツとしてだけでなく、複数企業を比較し、応募するかどうかを判断する局面で活用されていることが分かりました。

特に比較検討段階では、求職者は給与や勤務地、仕事内容といった条件面だけでは判断しきれない情報を求めています。職場の雰囲気、社員の人柄、1日の流れ、求める人物像など、テキストだけでは伝わりにくい情報を動画で補完することが、応募の後押しにつながると考えられます。

志望度向上の理由は「企業への親近感」が最多。社員の人柄や入社後のイメージも上位

採用動画を見て志望度が上がった人に理由を聞いたところ、最も多かったのは「企業への親近感が高まった」36.5%でした。次いで「社員の人柄が分かった」34.2%、「入社後のイメージが湧いた」32.3%、「職場の雰囲気が伝わった」31.2%と続きました。

一方、志望度が下がったと答えた人に理由を聞いたところ、「実態とズレがありそう」「雰囲気に違和感があった」などリアルな情報ではないと感じた時に志望度が下がる傾向にありました。

採用動画においては「何をしている会社か」を説明するだけでなく、「どんな人と、どんな雰囲気で、どのように働くのか」を、リアルに伝えることが重要だと考えられます。

求職者が動画だからこそ見たいのは「仕事紹介・やりがい」「1日の流れ」「職場の雰囲気」。会社説明より「仕事・職場のリアルな情報」が求められている

「動画だからこそ見たい」と思う内容・テーマを聞いたところ、「仕事紹介・やりがい」が28.2%で最多となりました。次いで「1日の流れ」27.6%、「職場の雰囲気」27.0%、「求める人物像」27.0%、「オフィスツアー」26.1%となりました。

これらの項目に共通しているのは、求人票や企業サイトの文章だけでは分かりにくい「仕事・職場のリアルな情報」であるという点です。

企業概要や事業内容は、求人票や採用サイトでも伝えられます。一方で、社員の表情、話し方、職場の空気感、働く様子などは、動画だからこそ伝わりやすい領域です。

採用動画を制作する際には、会社説明を一方的に伝えるだけではなく、求職者が「自分がここで働く姿」を想像できる具体的なコンテンツにすることが重要です。

短尺動画で興味を喚起し、詳細動画で理解を深める。採用動画は検討フェーズに応じた設計が鍵

視聴しやすい動画の長さについて、「まったく知らない企業」と「志望度が高い企業」に分けて聞いたところ、まったく知らない企業では「30秒以上〜1分未満」が43.8%で最多となりました。一方、志望度が高い企業では「1分以上」が42.0%で最多となりました。

この結果から、求職者の企業理解度や志望度によって、求められる動画の長さが異なることが分かります。

認知度が低い段階では、短時間で要点を把握できる短尺動画が有効です。一方、志望度が高まった段階では、仕事内容や働く環境をより深く理解できる詳細な動画へのニーズも高まります。

採用動画の設計においては、すべてを1本の動画で伝えようとするのではなく、短尺動画で興味を喚起し、必要に応じてより詳しい情報へつなげるなど、候補者の検討フェーズに応じて動画の役割を分けることが重要だと考えられます。

まとめ：採用動画は「あると良いもの」から「ないと選ばれにくいもの」へ

本調査では、採用動画が求職者の企業理解や比較検討、応募判断に広く活用されている実態が明らかになりました。

採用動画がない企業に対しては約95%が何らかのネガティブな印象を抱いており、また、給与や仕事内容などの条件が同じ企業同士を比較する場面では、87.7%が採用動画の有無や質が最終判断に影響すると回答しました。

一方で、実際に応募した人ほど企業を知る初期段階で採用動画に接触している傾向も見られました。採用動画は比較検討や応募判断のためのコンテンツであるだけでなく、企業への興味関心や志望度を高める役割も担っている可能性があります。

これらの結果から、採用動画は「あると良いもの」ではなく、求職者が企業を理解し、比較検討するための重要な情報源になりつつあることがうかがえます。

moovyは継続的な市場調査を踏まえ、「強みを動画で伝える、データで磨く」をコンセプトに、個社の特性に合わせた採用動画の制作から配信、視聴データの分析・改善までを一気通貫で支援してまいります。

※すべての調査データは以下よりダウンロードいただけます。

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動画マーケティングSaaS『moovy studio』について

『moovy studio』は、動画の「制作・配信・効果分析」をワンストップで提供する動画マーケティングSaaSです。"つくって終わり"にせず、配信設計から効果分析まで一気通貫で支援し、採用・営業・マーケのあらゆるシーンで視聴を成果に変えます。

scriptタグ1行で自社サイトやLPに動画を設置でき、お手持ちの動画なら制作不要でそのまま配信も可能。動画ごとに限定公開URLを発行できるため、スカウトメールや営業メール、選考・内定通知などにも活用いただけます。

さらに、視聴完了率や離脱ポイントなどの視聴行動データを管理画面で可視化し、Google Analyticsとも連携可能。「動画による成果」を数値で把握し、データドリブンに改善できます。

■ 『moovy studio』で解決できる採用課題

• 採用の母集団・応募数が伸びない／選考の歩留まり・内定承諾率が低い

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• 動画を制作しても「見られているか」「成果につながっているか」が分からない

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導入実績350社突破・動画制作4,000本以上の知見で、動画の企画から配信・分析・改善までを伴走支援します。動画マーケティングでお困りでしたら、お気軽にご相談ください。

採用でお困りでしたら、お気軽にご相談ください。

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moovy studioサービス詳細：

https://company.moovy.jp/lp/moovystudio/

会社概要

会社名　　：株式会社moovy

設立　　　：2020年4月13日

代表取締役：三嶋 弘哉

所在地　　：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂１丁目１８−３ プレミア道玄坂ビル８階

事業内容　：動画マーケティングプラットフォーム「moovy studio」の開発・運営

                  採用動画プラットフォーム「moovy」の開発・運営

　　　　　　動画、映像の企画制作サービス

　　　　　　マーケティングコンサルティング

　　　　　　採用コンサルティング

URL　　　：https://company.moovy.jp/