【男性対象】福利厚生に関する意識調査｜男性の美容サービスへの潜在需要と企業における新たな福利厚生の可能性
OTENBA株式会社（本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役：間賀田園子）は、未知株式会社（本社所在地：大阪府大阪市、代表取締役：下方 彩純）と共同で、男性を対象に福利厚生の意識調査を実施しました。
本調査は、男性従業員がどのような福利厚生を利用しているか、また男性の美容サービスに対する関心や利用意向を明らかにすることで、企業における新しい福利厚生の方向性を探ることを目的としています。
実際に利用している福利厚生制度は「家賃補助・住宅手当」が最多
「どの制度を実際に使ったことがありますか？(複数選択可)」（n＝254）という質問では、「家賃補助・住宅手当」（98名）が最も多く、生活の基盤を支えるサポートが高い需要を持つことが示されました。
次いで健康支援（74名）や特別休暇制度（64名）と、生活の質や健康維持に直結する制度の利用率が高い傾向にあります。
福利厚生を利用しない最大の理由は「内容を知らない」
「使っていない福利厚生があれば、その理由は？」（n＝254）という質問では、最も多かった回答が「内容を知らない」（28.7％）でした。つまり、制度自体は存在していても、その内容が十分に伝わっていないために活用されていない実態が浮かび上がりました。
この結果から、企業にとっては「制度を整備するだけでなく、従業員に分かりやすく情報を伝える工夫」が欠かせないことが明らかになりました。
約4割の男性が美容に「興味はあるが利用未経験」
「男性向け美容についてどう思いますか？」（n＝254）という質問に対して、「興味があるが利用したことはない」と回答した割合が45.3％と最も多く、潜在的な需要の大きさが明らかになりました。
一方で「実際に利用している」と答えたのは14.6％にとどまり、関心と行動の間に大きなギャップが存在しています。
男性の約4割が福利厚生で「男性向け美容サービス利用補助」の導入を希望
「もし勤務先に「男性向け美容サービス利用補助」があれば利用したいと思いますか？」（n＝254）という質問では、「はい」と回答した男性が43.7%に達しました。
約半数近くの男性が美容に関心を持ちながらも未経験であることを踏まえると、福利厚生としての制度化は利用促進の大きなきっかけになり得ます。
美容サービス利用の条件は「割引・補助」と「利用しやすさ」
「美容サービスを利用しやすくなる条件は何ですか？(複数選択可)」（n＝254）という質問に対し、最も多かったのは「割引・補助があること」（143名）でした。
さらに「男性でも自然に利用できる雰囲気づくり」（116名）や「利用方法が簡単」（109名）も重視されており、経済的メリットと心理的ハードルの両方を解消することが求められていることが分かりました。
男性美容ニーズが示す、新しい福利厚生のかたち
今回の調査を通じて、男性の美容サービスに対する潜在的なニーズの大きさと、福利厚生としての導入の可能性が明らかになりました。
特に「興味はあるがまだ利用していない」という層が半数近くを占めており、これは企業にとって新しい福利厚生を打ち出す絶好の機会であり、美容業界にとっても法人市場への参入や男性顧客層の拡大につながる大きなチャンスといえます。
また、企業が福利厚生の一環として美容サービスを取り入れることは、従業員の自己投資意欲を高め、健康やモチベーションの向上にも寄与する可能性があります。従来の「生活支援型」から一歩進んだ「自己ケア型」の福利厚生が、これからの時代により一層求められていくでしょう。
【調査概要】
調査期間：2025年8月21日（木）～2025年8月28日（木）
調査方法：インターネット調査
調査人数：254人
【運営者概要】
運営元：間賀田園子
本社所在地：東京都渋谷区桜丘町1-4 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー7F
代表取締役：間賀田園子
サービスページ：https://otenba.co.jp/services/
運営元：未知株式会社
本社所在地：大阪府大阪市北区中津1-18-18 若杉ビル6階
代表取締役：下方 彩純
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