テレワーク実施率は2020年より増加も、50代はまだまだリアル派！？　ものづくり系エンジニアのテレワーク率、担当業務フェーズにより大差

【会社員4494人のテレワーク実態調査】

エンジニアリングソリューションを提供する株式会社メイテックが運営するエンジニアのためのキャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」は、2021年8月16日～9月8日に20～50代の東京圏の会社員4494人の男女を対象に「テレワーク実態調査」を実施しました。本調査は、創業以来 47 年間、エンジニアに寄り添い共に歩んできたメイテックが、テレワーク導入が難しいとされるものづくりエンジニアのテレワーク実態を探るために、2020年5月に引き続き実施しました。また、2年目となる2021年は業務フェーズごとの違いにも着目して実施しています。

 

【調査概要】

 

調査期間       2021年8月16日(月)～9月8日(水) の 24 日間
調査対象       20～50 代の会社員 4494 人
                   (ものづくり系エンジニア 1352人、IT 系エンジニア 1878人、事務職系非エンジニア 1264人)
調査方法       インターネット調査
調査地域       東京圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）
※小数点以下第 2 位を四捨五入しているため、合計が 100.0 パーセントにならない場合があります。

【レポート】

• テレワークで仕事をしている会社員は62.3％、2020年5月の前回調査より12.7ポイント増加

現在テレワークを実施しているか聞いたところ、62.3％が「テレワークで仕事をしている」と回答しました。

2020年5月に行った前回調査より、テレワークで仕事をしている人は12.7ポイント増加しており、多くの企業でテレワークの制度や環境が整ってきていることが伺えます。

 

• 理想的なテレワーク実施頻度は、20～40代では週5日以上が多いのに対し、50代では週3日が理想

理想的なテレワークの実施頻度について聞いたところ、20代、30代、40代では週5日以上と回答した割合が一番多かったのに対し、50代では週に3日の回答が一番多い結果でした。また、テレワークは必要ないと答えた割合は40代が11.4％、50代が11.6％と他の世代よりも高い結果でした。このことから、特に50代は職種を問わずオンラインツールなどの活用に抵抗があるのかもしれません。

 

• ものづくり系エンジニアのテレワーク率は47.4％、IT系エンジニアは76.8％

ここからは、職種別に調査結果を集計していきます。

テレワークの実態を集計したところ、「テレワークで仕事をしている」と回答したのはIT系エンジニアが最も多く76.8％でした。続いて非エンジニアが56.7％、ものづくり系エンジニアは47.4％の結果でした。一方、「勤務先ではテレワークを導入していない、またはテレワークで対応できない業種である」と回答したのはIT系エンジニアが5.7％だったのに対し、ものづくり系エンジニアは20.4％と3.5倍の差がありました。テレワークの導入が始まり約1年半が経つ今でも職種による差が見られました。

さらに、ものづくり系エンジニアについて経年比較を行ったところ、2020年5月に行った前回調査より、テレワークで仕事をしている人は4.1ポイント減少していました。新型コロナワクチンの接種が進み、リアルでの業務が増えている傾向が伺えます。

 

• ものづくり系エンジニアのテレワーク率は担当業務フェーズによって大差
  「企画構想」が最多の73.0％、「生産・製造」は24.2％

ものづくり系エンジニアの担当業務フェーズ別にテレワーク実施率を集計したところ、現在テレワークを行っているのは「企画構想」フェーズを担当するエンジニアが最も多く73.0％、次いで「設計開発」が59.4％、「研究」56.9％、「評価・試験」43.7％、最も少なかったのは「生産・製造」で24.2％でした。ものづくり系エンジニア全体でのテレワーク実施率はおよそ半数の47.4％でしたが、担当している業務フェーズによってテレワークへの対応に差があることが分かりました。特に、「生産・製造」では「勤務先ではテレワークを導入していない、またはテレワークで対応できない業種である」と回答した人が38.0％と、テレワークを行っている人（24.2％）を上回っていました。製品に直接触れ、生産・製造しているエンジニアのテレワーク導入の難しさが伺えます。
 

​＊調査対象の製造業系エンジニアは1352人ですが、担当業務フェーズについては複数回答可としているため各フェーズの人数には重複があります
 

 

• 「テレワークの社内制度が整備されている」ものづくり系エンジニアは68.2％と、非エンジニアの69.7％とほぼ同数

テレワークの社内制度が整備されているか集計したところ、「IT系エンジニア」が最も多く82.7％、「ものづくり系エンジニア」は68.2％、非エンジニアは69.7％でした。ITエンジニアと比べテレワークの導入が難しいと言われるものづくりエンジニアですが、非エンジニアと比べると、テレワークの社内制度が導入されている割合はほぼ同数の結果でした。多くの企業では職種問わず、何かしらの社内制度の整備が進んでいることが伺えます。

 

• ものづくり系エンジニアの理想的なテレワークは、週に2～3日

テレワークの理想的な実施頻度について集計したところ、「週に5日以上」と回答したIT系エンジニアが最も多く36.4％でした。続いて「週に3日」と回答した非エンジニアが24.6％となっています。ものづくり系エンジニアでは最も多かったのが「週に3日」で20.2％、続いて「週に2日」が18.3％。およそ週に2～3日程度のテレワーク勤務を望んでいることが分かります。

 

• ものづくり系エンジニアの理想のテレワーク率も担当業務フェーズによって大差

上のグラフで、ものづくり系エンジニアでは「テレワークは必要ない」との回答がIT系エンジニア、非エンジニアの中でも最も多く17.9％となっていることから、担当業務フェーズ別に集計してみました。各フェーズでテレワーク実施率が最も高かった「企画構想」（73.0％）担当のエンジニアは「週に3日」と回答した人が35.0％、「週に5日以上」と回答した人が20.0％と、それぞれ全フェーズ中で最多でした。また、テレワーク実施率が最も低かった「生産・製造」（24.2％）担当のエンジニアでは「テレワークは必要ない」と回答した人が最も多く32.1％と、テレワーク実施率と同様、製品に直接触れ、生産・製造しているエンジニアは、テレワーク導入の難しさが伺えるとともに、テレワークを行いたくないという考えもあるのかもしれません。

＊調査対象の製造業系エンジニアは1352人ですが、担当業務フェーズについては複数回答可としているため各フェーズの人数には重複があります


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ものづくり系エンジニア496人の実態調査
ものづくり系エンジニアの半数が「テレワークでものづくりは可能」
～進むシミュレーションツール活用やデジタル化、2020年と比べテレワーク実施率が増加～
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ここからは、「会社員 4494人のテレワーク実態調査」の中から、496人のものづくり系エンジニアのテレワーク実態調査をまとめています。2020年に実施したものづくり系エンジニアを対象にしたテレワーク実態調査では、ものづくりエンジニアの基本である「人」や「モノ」を介し、“現場”で“現物”を観察し、“現実”を認識した上で問題の解決にあたる「三現主義」がテレワーク導入の大きな課題となっていました。しかし、今回の調査では、ものづくりエンジニアの半数がテレワークでものづくりが可能と回答するなど、三現主義を、シミュレーションツール活用などを通じて徐々に解決しつつあるようです。


【調査概要】

 

調査期間           2021年9月17日(金)～9月24日(金) の 8日間
調査対象           20～50 代のものづくり系エンジニア 496人
調査方法           インターネット調査
調査地域           東京圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）
※小数点以下第 2 位を四捨五入しているため、合計が 100.0 パーセントにならない場合があります。

 

 

 

 

• 2020年夏と比べて74.4％が「テレワーク実施率は上がっている」と回答

1年前の2020年夏と比べてテレワーク実施率が上がっているかどうか聞いたところ、「テレワーク実施率は上がっている」と、「どちらかと言えば上がっている」を合わせた74.4％が実施率は上がっていると回答しました。テレワークの導入が難しいと言われるものづくり系エンジニアも、この1年で実施率が上がっているようです。

 

• テレワークでものづくり、生産・製造フェーズ担当エンジニアでも半数が「可能」

続いて、テレワークでものづくりをすることが可能かどうか聞いたところ、「テレワークでものづくりは可能だと思う」と、「どちらかと言えばそう思う」を合わせた52.9％がテレワークでものづくりは可能だと思うと回答しました。上の集計結果のようにテレワーク実施率が上がっても、業務が進まないのではなく、実際にものづくりに関わるエンジニアの半数がテレワークでものづくりができると回答したことは、ものづくりエンジニアにとっても日本にとっても明るいニュースではないでしょうか。

さらに、テレワークでものづくりをすることが可能かどうかについて担当業務フェーズ別に集計したところ、テレワークでものづくりが可能だと思うと答えたのは「企画構想」が最多の67.8％、「研究」で55.5％、「設計開発」55.2％、「評価・試験」56.3％、「生産・製造」が最少の48.1％でした。テレワークでものづくりは可能だと思わないと回答したのは「生産・製造」フェーズが33.8％で最多となりました。製品に直接触る業務の多い「生産・製造」担当エンジニアでも、48.1％とおよそ半数がテレワークでのものづくりは可能だと考えていることが分かりました。テレワークで業務を進めるにあたり、さまざまな工夫やツールの導入が始まっているのではないでしょうか。

 

＊調査対象の製造業系エンジニアは496人ですが、担当業務フェーズについて複数回答可としているため各フェーズの人数には重複があります

 

• 70％以上がweb会議やリモートアクセスなど「業務のデジタル化が進んだ」と回答
• 27.8％がCAEやEDAなど「シミュレーションツールの活用は進んだ」と回答

web会議やリモートアクセスなどを活用し、会社全体での業務のデジタル化が進んだか聞いたところ、「進んだ」、「どちらかと言えば進んだ」を合わせた73.2％が、業務のデジタル化が進んだと回答しました。

また、コロナ禍中、CAE※１やEDA※２などのシミュレーションツールを活用する機会が増えたかどうかについて聞いたところ、「進んだ」、「どちらかと言えば進んだ」を合わせた27.8％のものづくり系エンジニアが、シミュレーションツールの活用が進んだと回答しました。出勤をはじめとした移動が制限され、テレワーク導入が進む一方で、企業の新製品・次世代技術の開発は衰えていないことから、より効率的にものづくりを進めるためデジタル化やシミュレーションツールの活用が進んだのではないでしょうか。

※１Computer Aided Engineeringの略。製品の設計・製造開発を支援するツールもしくは作業
※２Electronic Design Automationの略。半導体や電子機器の設計作業を自動化で行うこと、またはそのツールやソフトウェア

 

• 20代より、現場を管理・牽引する30～40代エンジニアの方が「テレワークでのものづくりは可能」と回答

テレワークでものづくりをすることが可能かどうかについて年齢別に集計したところ、「テレワークでものづくりは可能だと思う」と「どちらかと言えばそう思う」と回答したのは、「30～39歳」が最多の62.2％、続いて「40～49歳」が55.5％、「20～29歳」が52.2％、「50～59歳」が46.7％となりました。現場を管理・牽引する立場である30代、40代エンジニアがテレワークによるものづくりが可能だと考えていることが分かります。また、「テレワークでものづくりは可能だと思う」のみの回答で比較すると、20代は8.7％と唯一10％未満であることからも、経験値が少なく判断を仰ぐ立場であることが多い20代では、他の世代よりも課題を感じているのかもしれません。

 

• テレワークでものづくりに必要なツールは？ 設計ツールのリモート利用と、それに耐えるスペックのPC

テレワークでものづくりを実現するために、どのようなツールやサービスが必要だと思うか聞いてみました。1位は「web会議システム」、2位は「リモートアクセス（VPN接続）」、3位は「ビジネスチャット」となり、上位6位までは一般的にテレワークで使用するようなツール・サービスが並びましたが、以下は「設計ツールのリモート利用」、「設計開発ツールの自宅利用に耐えるPCの用意」、「CAD」、「工場の自動化」といったものづくり系エンジニア特有の項目がランクインしました。さらなる効率化や業務の遂行のために必要なツールが、エンジニアに見えてきたことが伺えます。

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• ものづくりもテレワーク対応に。すべてのフェーズ・エンジニアにますますのデジタル化が迫られる

今回のものづくりエンジニアへの調査では、2020年夏と比べて74.4％が「テレワーク実施率は上がっている」、半数が「テレワークでものづくりが可能」という結果でした。そして、その要因に設計・シミュレーションツールの活用や、デジタル化の浸透があることが分かりました。

新型コロナウイルスの感染防止をきっかけに始まったテレワークですが、導入から約1年半が経ち、企業は社内制度や環境の整備、エンジニア自身はデジタル社会への対応や新たなコミュニケーションツールの活用を進め、三現主義にこだわらずテレワークでもものづくりができるよう取り組んできたことが伺えます。これは、テレワーク開始前には想像できなかったことであり、物づくりの現場において大きな進歩だと言えるでしょう。しかし、担当業務フェーズや年齢によっては解決できていない課題も見えてきています。世界全体でデジタル化が進み、ものづくりの現場でもSDGsの達成を視野に、自動化・電動化をはじめとする新たな技術開発が急がれています。今後は、担当業務フェーズごとで様々なツールが生まれ、その活用が拡がっていくのではないでしょうか。


＜本件に関する報道関係の方々のお問合せ先＞
株式会社メイテック 広報部／三宅・島田
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【メイテックグループについて】
メイテックグループは、エンジニアのキャリアを支援することを事業コンセプトに、設計・開発から、解析・評価、設計補助まで、幅広い業務領域に対応したエンジニアによる技術サービスを提供しております。

グループで、約10,000名の正社員エンジニアが働いており、取引先は大手製造業を中心に、常時1,200社以上、延べ4,000社以上の取引実績があります。

社名：株式会社メイテック
設立：昭和49年（1974年）7月17日
代表者：代表取締役社長　國分 秀世
本社所在地：東京本社／〒110-0005東京都台東区上野1丁目1-10 オリックス上野1丁目ビル
Tel[phone]（代）
資本金：50億円（2020年3月31日現在）
売上高：966億26百万円（グループ連結：2021年3月期）
社員数：7,869名（2021年3月31日現在）
営業拠点：東京・名古屋・大阪など国内主要都市41拠点
事業内容：エンジニアリングソリューション事業
（機械設計、電気・電子設計、ソフトウェア開発、
ケミカルエンジニアリング、解析・評価）
労働者派遣事業許可番号「派23-301659」


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