オン・セミコンダクター、2018年第4四半期および2018年度通期の決算を発表

2018年第4四半期のハイライト
• 売上高は15億310万ドル
• 粗利益率は37.9%
• GAAPベースの営業利益率は14.8%、非GAAPベースの営業利益率は16.8%
• オペレーティング・キャッシュフローは4億2,100万ドル、フリー・キャッシュフローは2億8,900万ドル
• GAAPベースの1株当たり利益は0.39ドル、非GAAPベースの1株当たり利益は0.53ドル

2018年度のハイライト
• 売上高は58億7,830万ドル
• 粗利益率は38.1%
• GAAPベースの営業利益率は14.4%、非GAAPベースの営業利益率は16.7%
• オペレーティング・キャッシュフローは12億7,420万ドル、フリー・キャッシュフローは7億5,940万ドル
• GAAPベースの1株当たり利益は1.44ドル、非GAAPベースの1株当たり利益は1.96ドル

高効率エネルギーへのイノベーションを推進するオン・セミコンダクター・コーポレーション(本社 米国アリゾナ州フェニックス、Nasdaq: ON)は2019年2月1日(米国時間)、2018年第4四半期の売上高が前年同期比約9%増の15億310万ドルになったことを発表しました。2018年第4四半期の売上高は、2018年第3四半期の約3%減でした。

オン・セミコンダクターの社長兼CEOのキース・ジャクソン (Keith Jackson)は次のように語っています。「当社は、マクロ経済情勢の減速にもかかわらず、第4四半期も堅調な業績を再び達成しました。 自動車、産業、クラウドパワーのエンドマーケットにおける、当社のコンテンツの成長を牽引している重要な長期的傾向は依然として変化しておらず、当社は中長期的な見通しについて引き続き明るい見方をしています。当社は、自動車および産業のエンドマーケットへの投資に対する利益を実現する初期段階にあると考えています。当社の戦略的市場におけるデザインウィンパイプラインは堅調なペースで成長しています。また、当社の顧客エンゲージメントは強化されており、当社の競争力は大幅に向上しています。当社の中長期的な見通しには自信を持っていますが、マクロ経済情勢が減速していることは認識しており、変化する需要環境に順応するよう慎重に事業を管理して参ります。堅調な収益実績に加えて、当社は引き続き事業面での健全な執行を通じて、堅実な利益率とフリー・キャッシュフローの実績を達成していく考えです」


[Q4 2018 Results 添付ファイルご参照ください]

* 前期の金額は、ASU 2017-07、つまり「純期間年金費用および正味期間後退職給付費用の表示の改善」(以下「ASU 2017-07」)の遡及的適用のために調整されています。ASU 2017-07に基づき、サービス費用は営業利益に含まれ、その他の要素は営業利益外として計上されます。 この基準の適用は、当期財務諸表および前期財務諸表に重要な影響を及ぼしませんでした。

2018年第1四半期の見通し
受注トレンド、受注残水準、予想在庫回転率に基づき、2019年第1四半期の売上高が約13億6,500万ドル~14億1,500万ドルになると予測しています。2019年第1四半期の荒利益率の見通しには、オン・セミコンダクター会津が提供する製造サービスからの50ベーシスポイントのマイナス影響が含まれます。2019年の第1四半期の見通しには、予想される株式ベースの報酬費用の約1,900万ドル~2,100万ドルを含んでいます。法人所得税に支払われる正味現金は1,600万ドル~2,000万ドルと予想しています。

以下の表は、オン・セミコンダクターの2019年第1四半期のGAAPおよび非GAAPベースの業績見通しを示したものです。

[Q1 2019 Outlook 添付ファイルご参照ください]

FINANCIALS
http://www.onsemi.com/site/pdf/Q42018_Exhibit 99.1_FINANCIALS.pdf
 
*     転換社債、非現金支払利息費用は、FASBの財務会計基準書 Topic 470: Debtに従います。
**    希薄化後株数はオプションまたは受給制限付き株式の実際の行使数、会社の転換可能上位劣後債全体から生じる希薄化株式の増加、ならびに株式または転換社債の買い戻しや発行、または自社株式の売却により、特に変動する可能性があります。四半期平均株価が18.50ドルを超える場合、非GAAP希薄化株数および非GAAP1株当たり純利益は、1.00% 転換社債と同時に発行された、当社のヘッジ・トランザクションの逆希薄効果の影響を含みます。そのため、1株あたりの平均株価は18.50ドルから25.96 ドルの間で、ヘッジ活動は1.00%の転換社債の潜在的な希薄化効果を相殺します。1株当たり四半期平均株価が 20.72ドルを超える期間に、非GAAP希薄化後株式数および非GAAP純利益は、転換社債1.625%と同時に発行された当社のヘッジ取引の非希薄化効果を含んでいます。 そのため、1株当たりの平均株価は20.72ドルから30.70ドルで、ヘッジ活動は潜在的に1.625%の転換社債の希薄化効果を相殺します。 GAAPおよび非GAAP希薄化後株式数は、当社の2018年12月31日時点の株価に基づいています。
***    特別項目に含まれるもの: 無形固定資産償却費、買収関連費用償却費、公正価値在庫評価額の増加費用、在庫評価調整、購入した仕掛りの研究開発費、構造改革、評価損およびその他の費用、純額、営業権の減損費用、債務の期限前償還に伴う収益および損失、非現金支払利息費用、関連税効果、税金費用の概算に伴う法人税の調整、および必要に応じた他の特別項目。これらの特別項目は、当社の管理外であり、期間ごとに大幅に変更される可能性があります。その結果、これらの特別項目の個別の影響を合理的に見積もり、個別に提示することはできません。また同様に、当社は非GAAP指標の調整を行うことはできません。 入手不可能な調整には、将来の損益計算書、貸借対照表およびGAAPに準拠したキャッシュフロー計算書が含まれます。この理由により、非GAAP営業予算見通しの予測を算出するために、特別項目の総額の予想範囲を使用しています。
****   当社は、これらの非GAAP指標が投資家に対する重要な補足情報を提供すると考えています。当社は、社内の経営管理目的および期間比較の評価尺度として、GAAPベースの指標とこれらの指標を併せて使用しています。とはいえ、当社のパフォーマンス指標として非GAAPベースの財務指標のみに依存すべきではありません。GAAPベースの決算と当社のリリースに記載する関連GAAPベースの財務指標への調整を併用すれば、非GAAPベースの財務諸表が当社事業の局面を考察する新たな方法になり、また当社事業へ影響を与える要因とトレンドについての総合的な理解を与えると当社は考えています。非GAAPベースの財務諸表は標準化されていないため、類似企業であっても、これらの財務諸表を他の企業の非GAAPベースの財務諸表と比較することは不可能かもしれません。

カンファレンスコール
オン・セミコンダクターは、2019年2月4日午前9時(米国東部標準時間、日本時間2月4日午後11時)に、この発表とオン・セミコンダクターの2018年第4四半期および年間の決算について金融業界向けカンファレンスコールを開催します。当社ウェブサイトhttp://www.onsemi.jp の「投資家」ページにて、カンファレンスコールのリアルタイム・オーディオ放送も提供いたします。また、ライブ放送の約1時間後から約30日の期間、ダイヤルインによる再放送を提供します。投資家およびご関心のある方々は、(877) 356-3762(米国/カナダ)または(262) 558-6155(米国/カナダ以外)をダイヤルしてアクセスできます。このカンファレンスコールに参加する際に、カンファレンス ID ナンバー(9592878)を入力してください。

オン・セミコンダクターについて
オン・セミコンダクター(Nasdaq: ON)は、お客様にグローバルな省エネルギーを実現していただけるよう、高効率エネルギーへのイノベーションをリードしてまいります。オン・セミコンダクターは半導体をベースにしたソリューションのリーディング・サプライヤーで、エネルギー効率の高い、電力管理、アナログ、センサ、ロジック、タイミング、コネクティビティ、ディスクリート、SoCおよびカスタム・デバイスの包括的なポートフォリオを提供しています。オン・セミコンダクターの製品は、自動車、通信、コンピューティング、民生機器、産業用機器、医療機器、航空宇宙、防衛のアプリケーションにおける特有な設計上の課題を解決します。オン・セミコンダクターは、北米、ヨーロッパ、およびアジア太平洋地域の主要市場で、製造工場、営業所、デザイン・センターのネットワークを運営しています。迅速な対応、信頼性、世界クラスのサプライ・チェーンと品質保証プログラム、厳格な企業倫理とコンプライアンスを備え、お客様のご要望にお応えしていきます。詳細については、http://www.onsemi.jp をご覧ください。

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オン・セミコンダクターおよびオン・セミコンダクターのロゴは、Semiconductor Components Industries, LLCの登録商標です。本ドキュメントに記載されている、それ以外のブランド名および製品名はすべて、各所有者の登録商標または商標です。オン・セミコンダクターは、本ニュースリリースで同社Webサイトを参照していますが、Webサイト上の情報はここには記載されていません。
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