【オンラインセミナー】 観光地の緊急時対策と復興戦略を考える「観光インバウンドフォーラム」を5月14日に開催

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中 里沙）は、新型コロナウイルスによる観光地への影響を踏まえ、厳しい局面を乗り切る緊急時対応と復興戦略を考える「観光インバウンドフォーラム」を5月14日（木）にオンライン開催します。

 

本フォーラムは新型コロナウイルスの影響を考慮し、オンラインのみでの聴講となります
 

昨今、新型コロナウイルスの影響により観光地は苦境に立たされています。過去にはリーマンショックや東日本大震災などにより大きな被害を受けた地域の中でも、的確な緊急時対応と復興に成功した地域も少なからずあります。本フォーラムでは、この厳しい局面を乗り切る緊急時対応について、その具体策について検討し、また観光客が元の状態に回復するまでの戦略、そして回復後には以前にも増して良い観光地となるための復興構想を考える場を提供します。
 

• 実施概要

日　　時：　2020年5月14日（木）
　　　　　　13：00～17：30
中継会場：　事業構想大学院大学（東京都港区南青山3-13-18）
　　　　　　※オンラインセミナーとして開催
費　　用：　無料（事前登録制）
主　　催：　学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学

▼ お申込みはこちら
https://www.mpd.ac.jp/events/20200514/
 

• プログラム

「観光地の現状と再生戦略について」
観光庁 次長 高橋 一郎 氏
コロナウイルスの影響により、国内外の観光行および関連産業には重大な影響が出ています。全国の観光地から集約してわかってきた情報、現在の対応策、さらに今後の国内外の観光施策について、最新情報をお伝えします。

観光庁 次長 高橋 一郎 氏

「データから読み解くインバウンド観光の未来」
株式会社MATCHA 代表取締役社長 青木 優 氏
コロナウイルスの影響でいま観光地が押さえておくべきポイントとはなんでしょうか。本講演では旅行者の旅行アクセス情報の分析から、いまどのような観光地情報にニーズがあるのかをお伝えするとともに、過去の震災や経済危機の際のデータトレンドから、今後の復興に向けての戦略を聴講者とともに考えます。

株式会社MATCHA 代表取締役社長 青木 優 氏

［ご経歴］1989年、東京生まれ。明治大学国際日本学部卒。内閣府クールジャパン・地域プロデューサー。2014年2月より訪日外国人向け WEB メディア「MATCHA」の運営を開始。「MATCHA」は現在10言語、世界200ヵ国以上からアクセスがあり、様々な企業や県、自治体と連携し海外への情報発信を行なっている。

【協賛講演】
「V字回復のための最新のインバウンド対策～デジタルシフトが反転攻勢の鍵をにぎる～」
Vpon JAPAN 株式会社 マーケティング推進室 室長 インバウンドデータプロデューサー 有田 元則 氏

Vpon JAPAN 株式会社 マーケティング推進室 室長 インバウンドデータプロデューサー 有田 元則 氏

［ご経歴］兵庫県神戸市出身。九州大学大学院芸術工学府を修了後、広告会社のプランナーを経てヤフー株式会社へ入社。データ事業や広告事業を担当し、ビジネス開発、商品企画、販売促進、マーケティングなどをリード。現在カンボジアNGO理事、Vpon JAPANのマーケティング推進室長、観光庁の広域周遊観光促進事業に専門家登録。

 

【協賛講演】
「ドコモのモバイル空間統計でみるコロナの影響と今後の訪日戦略の再考」

株式会社ドコモ・インサイトマーケティング エリアマーケティング部 副部長 古田 泰子 氏
新型コロナウイルスの影響により人の動きはどう変わったのか。これを、国内7,800万台、訪日外国人1,200万台のサンプルをもとに推計したモバイル空間統計を使って紐解いていきます。また、モバイル空間統計を活用した実現された観光領域の事例を通じて、今後の観光戦略のヒントをお届けいたします。

株式会社ドコモ・インサイトマーケティング エリアマーケティング部 副部長 古田 泰子 氏

［ご経歴］大学卒業後、大日本印刷(株)へ入社。特許事務所、楽天(株)の知財立ち上げを経て、2012年に(株)NTTドコモへ入社。2018年より現職。現在、モバイル空間統計の営業・企画として、観光戦略の立案や効果測定、店舗の出店計画や顧客分析などに従事している。防災士。

※ プログラムは予告なく変更になる可能性があります

※ 講演・登壇者情報は適宜更新しますため、最新情報はセミナーページをご覧ください
 

• 対象者

・自治体 首長/観光課/企画課
・観光協会
・DMO団体/DMO候補団体
・観光事業を営む民間企業 など

事業構想大学院大学について
本学は2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築する社会人向け大学院です。「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う。」という理念のもと、事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京ほか、大阪（2018年開校）、福岡（2018年開校）、名古屋（2019年開校）の4校舎で、現在9期目、計264名が修了しています。
また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、すでに700名以上が課程を修了しています。直近ではSDGsを専門に研究する「SDGs総研」を発足させ、事業活動を通じた社会課題の解決に向けて様々な分野で活動しています。また、事業構想に関わる実践知や理念・哲学をより広く社会に還元するため、月刊『事業構想』、季刊『環境会議』『人間会議』の出版を始め、研究書籍を発刊しています。（全国書店・オンライン書店にて販売）
その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。

【セミナーに関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学
オンラインセミナー事務局担当 大隈
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【報道関係者お問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 広報担当 齊藤・久米
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