チーターデジタル、8カ国6,833名を対象とした「2023消費者トレンド インデックス」を発表

経済不安により買い控え傾向に。60%の消費者が「生活費の上昇」と「経済の見通し」に対して悲観的

現代のマーケティング担当者向けに、リレーションシップ マーケティング ソリューションを提供するチーターデジタル株式会社(本社：東京都港区、日本法人代表：白井 崇顕、以下チーターデジタル)は、本日、世界の消費者意識と傾向に関する調査レポート「2023消費者トレンド インデックス」を発表しました。

「2023消費者トレンド インデックス」のハイライト
● 経済不安により消費者は買い控え傾向に
● 1/3の消費者が過去1年間に好みのブランドを乗り換えた
● 59%の消費者が「自分の好きなブランドにはより多くの金額を支払ってもいい」と回答
● クッキーを用いた広告に不信感を抱く消費者は61%
● 1/3の消費者がクッキーの廃止を歓迎
● Eメールは未だ販売促進に最も効果的なチャネル
 

「2023消費者トレンド インデックス」調査は、あらゆる経済的変化が継続する中で実施されました。今回の調査では、世界の消費者がオンライン上で購入するブランドに対して何を期待しているか、どのようなチャネルでのつながりを好むか、どのような価値交換がエンゲージメントをもたらすか、予測される経済不況への対応などを明らかにしています。

このレポートを通して、デジタル戦略の担当者、マーケティング担当者、意思決定者は、消費者の購買行動に影響を与えるトレンドを把握することができます。また、ブランドと購買者の間に相互に有益で長期的なつながりを構築する「リレーションシップ マーケティング戦略」の実現策を見出すことにも有効です。

「2023消費者トレンド インデックス(日本語版)」は、こちら
(https://go.cheetahdigital.com/jp.resources_eBook_consumer_trends_index_2023_jp.form )からダウンロードいただけます。

【調査パラメーター】
・調査期間：2022年10月-11月
・対象国：8カ国(オーストラリア、フランス、日本、ニュージーランド、アイルランド共和国、英国、 米国、スペイン)
・サンプル数：男女6,833名

● 経済不安により買い控え傾向に
消費者は現在の世界経済の不確実性に大きな懸念を抱いています。今回の調査では、生活費の上昇と経済の見通しに対し、悲観的な消費者は全体の60%に上りました。
また現在の消費行動について尋ねたところ、「お気に入りのブランドでの購入時により詳しく調べる」(50%)、「セールを待つ」(47%)、「ロイヤルティ特典を利用する」(46%)などの項目が、いずれも約半数をマーク。このことから消費者は、衝動的な購入を控えようとする、買い控え傾向にあることがわかります。

● 1/3の消費者がブランドを乗り換える
消費者の3分の1は、過去1年間に好んでいたブランドから乗り換えています。顧客を失う最大の要因は、製品やサービスの品質低下であり、これを理由に他のブランドに乗り換えると主張する消費者は35%に達します。その他の要因としては、「無関係なオファーやプロモーション」(33%)、「店舗やオンラインでの欠品」(27%)、「商品の選択肢の幅」(25%)、「カスタマー サービスやサポートの問題」(25%)、「ブランドの目的や社会的目的の欠如」(17%)などが挙げら れています。 

● 59%の消費者が「自分の好きなブランドには多くの金額を支払ってもいい」
59%の消費者が「自分の好きなブランドの商品を購入するならより多くのお金を支払っても良い」と回答しました。また67%の消費者が、「お気に入りブランドのロイヤルティ プログラムは、持続的なロイヤルティを獲得するためにも重要である」と述べています。これらのことから、ブランド ロイヤリティはさらに増加傾向になると予想します。

● クッキーを用いた広告に不信感を抱く消費者は多数派
61%の消費者が、「サードパーティ クッキーを用いた広告は不気味なマーケティング手法であり、好ましくない」と不信に感じているとわかりました。裏を返せば、消費者は、直接明示的に共有されたデータを使用するブランドを好むと考えられます。79%の消費者が、「過去の購入履歴に基づくおすすめは良い」と回答していることからも分かる通り、消費者の大多数は信頼できるブランドからパーソナライズされたコンテンツやオファーを受け取ることを望んでいます。個人データを容易にブランド側へ共有するのも、その期待感の現れだと推測します。

● 1/3の消費者がクッキーの廃止を歓迎
ほぼ3分の1の消費者(31%)がクッキーの廃止を歓迎し、35%がブランドとの関係性を改善すると楽観視しています。かつ、大多数の消費者(67%)は、サードパーティのトラッキング クッキーが廃止される予定だということをほとんど意識していません。

● Eメールは未だ販売促進に最も効果的なチャネル
過去1年間で、半数以上(52%)の消費者がブランドからのEメールをきっかけに商品を購入しました。この数字は前年比4%増。「SMS」「バナー広告」と比較しても108%も高い数値です。

加藤 希尊(チーターデジタル 副社長 兼 CMO)より
消費者トレンド インデックスでは、急速に変化する経済状況下における、消費者の不安を明らかにしています。消費者は買い控え、より品質とサービスが信頼できるブランドに乗り換えているという傾向が明らかです。ですが、好みのブランドに多く支払う傾向は顕著であり、ブランド企業において顧客ロイヤルティの向上に向き合うことが、大きな差別化要因になることも同時に伝えています。

チーターデジタルでは、今後も最先端のプラットフォームやマーケティングの専門支援サービスの提供を通じて、ブランドのロイヤルティを高めるマーケティング活動の支援をしてまいります。

会社紹介
チーターデジタルは世界13カ国25オフィスでビジネスを展開する、リレーションシップ マーケティング ソリューションのプロバイダーです。現代のマーケティング担当者は、Cheetah Digital Relationship Marketing (https://www.cheetahdigital.com/jp/relationship-marketing )により、顧客一人ひとりに適したブランド体験およびクロスチャネルメッセージング、ロイヤルティ戦略を展開できます。アメリカン・エキスプレス、ケンタッキーフライドチキン、ヒルトン、リーバイス、DINOS CORPORATIONを含む世界そして日本のブランドがチーターデジタルのソリューションを活用し、新規顧客の獲得からロイヤル顧客との永続的な関係構築までを実現しています。詳細については、 www.cheetahdigital.com/jp をご覧ください。