米国「Science」誌の主催するウェビナーを日本企業が初めてスポンサー ウェビナー初の農業をテーマに、日本から講師が初登壇
～持続可能な農業を提案～
ソフトバンクグループのPSソリューションズ株式会社(東京都港区、代表取締役社長:鬼頭 周、以下「PSソリューションズ」) は、米国の査読付き総合科学雑誌「Science」が主催する2018年5月23日（水、現地時間）のウェビナーにおいて、日本企業として初めてPSソリューションズがスポンサーを務めることになりましたのでお知らせします。また当ウェビナーで農業をテーマに取り上げるのは初めてであり、さらに初の日本からの講師として、PSソリューションズの提供する農業IoTソリューション「e-kakashi」の技術開発をリードしている戸上 崇博士と、国際熱帯農業センター（CIAT）で稲作開発に携わる石谷 学博士が登壇します。
人類が生存していくために農業は不可欠な産業です。また、農業界における技術革新は現在も留まることを知らず、生産性のみならず品質の更なる向上を目指し、新しいテクノロジーが次々と農業へ応用されています。
一方で農業の発展の裏側で、農業が環境へのマイナス影響を及ぼしているのも事実であり、その結果、農業そのものの持続可能性だけでなく地球環境も脅かす存在になりつつあります。
例えば、農業セクターからも温室効果ガスであるメタンや亜酸化窒素が排出されます。また、農業は最も水を使用する産業のひとつですが、世界人口の増加に伴い食料の増産が不可欠となり、より多くの水資源が必要とされるようになってきています。従って持続可能な食糧生産のために、環境保全対策を行うことは喫緊の課題といえます。
当ウェビナーでは水稲の栽培を例として、農業を環境効率が高く地球環境にやさしい産業にするための解決策を3名の博士がリレー形式で提案します。
PSソリューションズは当ウェビナーを通じて、国内外の農業が抱える課題を解決する一助となるよう、「e-kakashi」による科学とITを駆使した先進的な取り組みを活用することで、今後も日本のみならず世界の農業の課題解決に貢献して参ります。
■講師紹介（ウェビナー登壇順）
戸上 崇 （とがみ たかし）
PSソリューションズ株式会社CPS事業本部 農業科学Lab. 所長、博士（学術）
オーストラリア ニューサウスウェルズ州 公立チャールズスチュアート大学卒（学士（応用科学））その後、国立三重大学 大学院の修士課程に進学し、農業ICT分野の研究に携わる。2012年 同大学院博士課程にて、農業現場におけるセンサーネットワークおよび情報の利活用に関わる研究で博士号(学術)を取得。2012年12月日本学術会議CIGR分科会でHonorable mentionを受賞。2013年1月にソフトバンクモバイル（株）（現ソフトバンク（株））に入社以降、「e-kakashi」の技術開発をリード。
石谷 学（いしたに まなぶ）
国際熱帯農業センター 主任研究員
名古屋大学大学院で農学博士の学位取得後、アメリカ合衆国アリゾナ大学でポスドクフェロー、同国BASF Plant Science L.L.C.で研究員を務め、国際熱帯農業センターの農業生物多様性研究領域で主任研究員として従事。SATREPSプロジェクト：遺伝的改良と先端フィールド管理技術の活用によるラテンアメリカ型省資源稲作の開発と省資源投入型稲栽培の定着をコロンビア現地でリードするほか、ハノイを拠点に東南アジアのキャッサバ開発に携わる。
Dirk B. Hays
テキサスA&M大学教員
カナダ アルバータ州 カルガリー大学で植物生理学の博士学位取得後、アメリカ合衆国 農務省農業リサーチサービス（U.S. Department of Agriculture’s Agricultural Research Service）でポスドク研究員に従事。現在、テキサスA&M大学で土壌作物学部の教授を務め、植物生理学と分子育種学の観点から品種改良の研究に従事。最近ではCIATを含む国際農業研究協議グループメンバー機関と共に地中探査レーダーを用いた根茎の評価法の確立に携わる。
■ウェビナー詳細
1)開催日時
2018年5月23日（水）、12:00（米国東部標準時）
2018年5月24日（木）、01:00（日本時間）
※上記時間でライブ配信された後、アーカイブが視聴できます。
2)タイトル
The rise of agritech: How green technology can enable more earth-friendly agriculture
アグリテックの台頭：環境負荷の少ない農業を可能にするグリーンテクノロジー（環境保全技術）
3)概要
・農業の拡大により発生している環境負荷の現実について
・環境負荷を低減させる解決策となる「科学的専門知識とグリーンテクノロジー（環境保全技術）」について
・新しい農業技術の実例として導入事例とその結果の紹介
・Q&A
4)視聴方法：以下URLより登録の上聴講
http://www.sciencemag.org/custom-publishing/webinars/rise-agritech-how-green-technology-can-enable-more-earth-friendly
※ ソフトバンクの名称は、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
※ PS Solutions、およびe-kakashiは、PSソリューションズ株式会社の登録商標または商標です。
※ その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。
一方で農業の発展の裏側で、農業が環境へのマイナス影響を及ぼしているのも事実であり、その結果、農業そのものの持続可能性だけでなく地球環境も脅かす存在になりつつあります。
例えば、農業セクターからも温室効果ガスであるメタンや亜酸化窒素が排出されます。また、農業は最も水を使用する産業のひとつですが、世界人口の増加に伴い食料の増産が不可欠となり、より多くの水資源が必要とされるようになってきています。従って持続可能な食糧生産のために、環境保全対策を行うことは喫緊の課題といえます。
当ウェビナーでは水稲の栽培を例として、農業を環境効率が高く地球環境にやさしい産業にするための解決策を3名の博士がリレー形式で提案します。
PSソリューションズは当ウェビナーを通じて、国内外の農業が抱える課題を解決する一助となるよう、「e-kakashi」による科学とITを駆使した先進的な取り組みを活用することで、今後も日本のみならず世界の農業の課題解決に貢献して参ります。
■講師紹介（ウェビナー登壇順）
戸上 崇 （とがみ たかし）
PSソリューションズ株式会社CPS事業本部 農業科学Lab. 所長、博士（学術）
オーストラリア ニューサウスウェルズ州 公立チャールズスチュアート大学卒（学士（応用科学））その後、国立三重大学 大学院の修士課程に進学し、農業ICT分野の研究に携わる。2012年 同大学院博士課程にて、農業現場におけるセンサーネットワークおよび情報の利活用に関わる研究で博士号(学術)を取得。2012年12月日本学術会議CIGR分科会でHonorable mentionを受賞。2013年1月にソフトバンクモバイル（株）（現ソフトバンク（株））に入社以降、「e-kakashi」の技術開発をリード。
石谷 学（いしたに まなぶ）
国際熱帯農業センター 主任研究員
名古屋大学大学院で農学博士の学位取得後、アメリカ合衆国アリゾナ大学でポスドクフェロー、同国BASF Plant Science L.L.C.で研究員を務め、国際熱帯農業センターの農業生物多様性研究領域で主任研究員として従事。SATREPSプロジェクト：遺伝的改良と先端フィールド管理技術の活用によるラテンアメリカ型省資源稲作の開発と省資源投入型稲栽培の定着をコロンビア現地でリードするほか、ハノイを拠点に東南アジアのキャッサバ開発に携わる。
Dirk B. Hays
テキサスA&M大学教員
カナダ アルバータ州 カルガリー大学で植物生理学の博士学位取得後、アメリカ合衆国 農務省農業リサーチサービス（U.S. Department of Agriculture’s Agricultural Research Service）でポスドク研究員に従事。現在、テキサスA&M大学で土壌作物学部の教授を務め、植物生理学と分子育種学の観点から品種改良の研究に従事。最近ではCIATを含む国際農業研究協議グループメンバー機関と共に地中探査レーダーを用いた根茎の評価法の確立に携わる。
■ウェビナー詳細
1)開催日時
2018年5月23日（水）、12:00（米国東部標準時）
2018年5月24日（木）、01:00（日本時間）
※上記時間でライブ配信された後、アーカイブが視聴できます。
2)タイトル
The rise of agritech: How green technology can enable more earth-friendly agriculture
アグリテックの台頭：環境負荷の少ない農業を可能にするグリーンテクノロジー（環境保全技術）
3)概要
・農業の拡大により発生している環境負荷の現実について
・環境負荷を低減させる解決策となる「科学的専門知識とグリーンテクノロジー（環境保全技術）」について
・新しい農業技術の実例として導入事例とその結果の紹介
・Q&A
4)視聴方法：以下URLより登録の上聴講
http://www.sciencemag.org/custom-publishing/webinars/rise-agritech-how-green-technology-can-enable-more-earth-friendly
※ ソフトバンクの名称は、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
※ PS Solutions、およびe-kakashiは、PSソリューションズ株式会社の登録商標または商標です。
※ その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。
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