チェンジとlearningBOX、eラーニング教材において新サービスの提供を開始
~learningBOX ONにチェンジのe-Learningサービス「KaWaL」を搭載し、ビジネススキルのコンテンツを配信、自身にあった効率的で効果的な学習プログラムの作成を容易に ~
learningBOX株式会社(本社:兵庫県たつの市、代表取締役社長:西村 洋一郎、以下「learningBOX」)と株式会社チェンジ(本社:東京都港区、代表取締役兼執行役員社長:福留 大士、以下「チェンジ」)は、eラーニング教材における新サービスの提供を開始しました。今回新たに提供するのは、チェンジが提供するサブスクリプション型e-Learningサービス「KaWaL」(カワル)を、learningBOXの「learningBOX ON」(ラーニングボックス オン)に搭載し、ビジネススキルコンテンツを配信する新サービスです。
■「KaWaL」を「learningBOX ON」に導入
「KaWaL」は、「“ワカル”から “カワル”」をコンセプトに、ビジネスの基礎スキルにおいて厳選したコースのみを提供することで、短時間で一般的に必要なビジネススキルと知識を学ぶことができるサブスクリプション型e-Learningサービスです。今回、「KaWaL」を搭載するのは、eラーニングに必要な教材の作成配布・成績管理・受講者管理機能が揃い、誰でも簡単にWEB学習環境が構築できる学習管理システム「learningBOX」のコンテンツ配布サービス「learningBOX ON」です。
learningBOXに登録したユーザーは誰でもlearningBOX ONの無料コンテンツを視聴できます。今回の連携により、さらに「KaWaL」の無料、有料コンテンツを活用し、自身にあった効率的な研修プログラムの構築が可能になります。
今後両社は、本サービスを通じて、転職者向けのビジネススキル研修や教育プログラムの支援やリスキリングのニーズに応え、ビジネススキルの格差をなくすことで、すべての人がビジネスシーンで活躍できる社会の実現を目指してまいります。
詳細はこちらをご覧ください。
https://learningbox.online/learningbox-on/kawal-learningbox/
- 【KaWaL(カワル)とは】
「KaWaL」は、「“ワカル”から “カワル”」をコンセプトに、ビジネスの基礎スキルにおいて厳選したコースのみを提供することで、短時間で一般的に必要なビジネススキルと知識を学ぶことができる教育プログラムです。“課題に取り組むことによって人の学びは生まれる“というコンセプトをもとに受信一辺倒の学習スタイルではなく、受講者が成果物を作成・反復できる仕掛けを組み込んだ学習を提供します。
サービスURL:https://www.change-jp.com/LX/lp/kawal.html
- 【learningBOX(ラーニングボックス)、learningBOX ON(ラーニングボックス オン)とは】
learningBOX内で「コンプライアンス研修」などの企業研修コンテンツを配布するサービスが「learningBOX ON」(URL:https://learningbox.online/learningbox-on/)です。自社で作成した内容と組み合わせてオリジナルの研修コースも作成いただけます。研修日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境としてぜひご活用ください。
■会社概要
【社名】learningBOX株式会社
【住所】〒679-4129 兵庫県たつの市龍野町堂本216-1
【代表取締役】西村 洋一郎
【URL】https://learningbox.online/
■会社概要
【社名】株式会社チェンジ
【住所】東京都港区
【代表取締役兼執行役員社長】福留 大士
【URL】https://www.change-jp.com/
■learningBOX株式会社について
「EdTechのチカラで、世界を変える。」を理念とし、使いやすさと低価格にこだわった学習管理システム「learningBOX」、誰でも無料で使えるクイズ・問題作成ツール「QuizGenerator」、テキストから簡単に作れるWEB上の暗記カード「CardGenerator」の開発・運営を行っています。
■株式会社チェンジについて
「Change People、Change Business、Change Japan」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGEする」というビジョンのもと、デジタル人材の育成支援や業務プロセスの革新及びデジタル化を担うNEW-ITトランスフォーメーション事業、NEW-ITトランスフォーメーション事業と相乗効果のある事業への投資を通じ、新事業の創出やビジネスモデル構築を担う投資事業、DXによる地方創生の推進をミッションとするパブリテック事業の3つの事業を柱として推進・拡大しています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像