薬物検査サービス（薬物検査キット販売・生体試料からの薬物検査）を強化～企業・スポーツチームの薬物汚染から防衛をサポート～　法科学鑑定研究所

法科学鑑定研究所は、最初のスクリーニングテストから最終確定検査まで一貫した検査サービスを提供できる国内検査機関です

法科研

2024年7月9日 11時30分

法科学鑑定研究所株式会社（東京都小金井市、代表取締役山崎昭）は、薬物検査サービスの強化に力を入れております。　
これまでも高品質の乱用薬物（覚せい剤・大麻・コカイン・その他麻薬類）のスクリーニング検査キットの販売と精密検査を提供しておりましたが、近年若年層に広がりを見せる薬物事案から企業やスポーツチームの守るため、新しい検査キットの導入や検査体制の拡充など薬物検査サービスを強化いたしました。

法科学鑑定研究所の提供する薬物検査サービス

当社はお客様のご要望に応じて様々な薬物検査サービスを提供しております。

豊富な薬物スクリーニング検査のラインナップ

尿、血液、唾液、毛髪など、様々なサンプルからの薬物検出が可能です。また、5種類～12種類と検査目的に応じて様々な組み合わせを選択することが可能です。これにより、クライアントの求める薬物スクリーニング検査のあらゆる状況に対応した検査が実施できます。
薬物汚染防止プログラム策定のサポート

若年層に広がる薬物犯罪からスポーツチームや企業を守るための薬物汚染防止プログラムの作成のサポートをいたします。薬物汚染の発生は組織ごとによって様々であるため、組織の特性に応じた薬物汚染防止プログラムが必要となります。抜き打ち検査の実施計画や陽性者が生じた場合の対応方法まで、経験豊富な専門スタッフがサポートします。
薬物スクリーニング検査の実施企画・立会

チームメイトやスタッフ内に薬物事案の逮捕者が出た場合、周囲の選手やスタッフ、従業員への薬物汚染が広がっていないか迅速に確認する必要があります。そしてそのような緊急事態においては、第三社による立会いが非常に重要となります。当社スタッフが公的身分証を確認した上で、立会を実施し、本人性を担保いたします。
スクリーニングから確定検査まで、一貫した検査体制

スクリーニング検査で陽性反応が得られた場合、ガスクロマトグラフィー質量分析（GC-MS）や液体クロマトグラフィー質量分析（LC-MS/MS）などの機器を使用し、確定検査を実施する必要があります。薬物検査キットを販売している多くの企業は輸入した検査キットを販売するのみですが、当社では、確定検査の実施まで一貫した依頼が可能です。
薬物スクリーニング検査キットの販売

ISO認証を取得し、ヨーロッパやアメリカなどで広く使用されている高品質な薬物検査キットを提供しております。日本国内においても、防衛省や法務省などで採用実績のある薬物検査キットです。豊富なラインナップをご用意しており、お客様のご要望に応じた最適な検査キットをご提供しております。

ISO-法科学鑑定研究所

法科学鑑定研究所

サービス強化の背景と目的

薬物乱用は社会問題として深刻化しており、その対策が求められています。特に近年は若年層に薬物汚染の広がりをみせており、職場やスポーツ界における薬物使用は企業イメージや安全性、生産性に重大な影響を及ぼします。こうした背景を踏まえ、当社では新しい検査キットの導入や検査体制の拡充など薬物検査サービスを強化いたしました。

導入事例の紹介

職場安全管理における事例事例

　ある運送業の企業では、当社の薬物スクリーニング検査サービスを導入し、従業員の薬物使用リスクを徹底的に管理しています。この企業では、導入決定時に、大規模な薬物スクリーニング検査（尿中薬物スクリーニング検査）を実施し、その後は定期的に、無作為に選ばれた従業員を20～30名の規模で抜き打ちの尿中薬物スクリーニング検査を実施しています。

　大規模薬物スクリーニング検査実施時には、1名陽性者が生じ、企業によるヒアリングの結果、薬物使用を認めました。

　当社では、導入前から相談を受け、薬物汚染防止プログラムの策定に参画し、薬物汚染によるダメージから防衛することに貢献しました。
スポーツチームにおける導入事例

　チーム内の選手2名が薬物の使用により警察に逮捕されたことを受け、緊急で残りの全選手・監督コーチを含む全スタッフの薬物検査の早期実施を決定しました。当社では、ご相談いただいてから3日で約200名の薬物スクリーニング検査実施をプランニング・実施し、全選手・全スタッフを当社研究員が立会採取し、毛髪薬物検査を実施しました。その後も定期的な抜き打ち薬物スクリーニング検査（唾液薬物スクリーニング検査）を実施しています。

　その結果、陽性者（薬物使用者）はおらず、逮捕者以外の選手の潔白が早期に証明されました。これは、スポーツチームの更なるイメージダウンを防ぎ、早期の競技活動再開を後押ししました。

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