無人ボートと単ビーム測深ソナーのセット提供開始、水深図作成に
無人測量艇 BlueBoat+単ビーム測深ソナー Ping2+搭載キット+設定・操作サポート。マルチビーム Surveyor に対する単ビームのエントリー構成

株式会社チック(宮城県仙台市)は、2026年7月15日より、無人測量艇(USV)「BlueBoat」と単ビーム測深ソナー「Ping2」、搭載用インテグレーションキット、設定・操作サポートをセットにした「Ping2水深マッピングセット(名称仮)」の提供を開始します。
ため池・ダムなどの水底地形を、測線を自動走行しながら測り、水深図の作成に利用できます。価格・納期はお問い合わせください。

概要

-
無人測量艇「BlueBoat」+単ビーム測深ソナー「Ping2」+公式インテグレーションキット+設定・操作サポートをセットで提供開始
-
測線を自動走行しながら真下の水深を連続測定し、位置付きの測深ログから水深図を作成(BlueOS拡張「Simple Ping2 Survey」)
-
マルチビーム測深機「Surveyor 240-16」(当社取扱)に対し、単ビームで導入しやすいエントリー構成。用途・予算に応じて選べる
セット内容
-
無人測量艇「BlueBoat」(Blue Robotics製):折りたたみ式の小型USV。あらかじめ決めた測線を自動航行し、GNSS位置とあわせて測深ログを記録
-
単ビーム測深ソナー「Ping2」(Blue Robotics製・115kHz):真下の水深を音響で測るセンサー
-
公式「Ping Integration Kit for BlueBoat」:Ping2 を BlueBoat に搭載するためのインテグレーションキット
-
運用に必要な構成の案内:BaseStation・バッテリー等は別売のため、必要な構成と要否をご案内
-
設定・操作サポート:BlueOS拡張「Simple Ping2 Survey」での測深記録と、QGIS での水深図作成までの導入支援
「単ビームの Ping2 と無人測量艇 BlueBoat に、設定・操作のサポートまでを一つにまとめることで、水深図づくりに着手しやすい構成を用意しました。用途や必要な精度に応じて、面で測るマルチビームの Surveyor 240-16 まで含めてご相談いただけます。」
主な仕様(メーカー公表値)

|
無人測量艇 BlueBoat 寸法 |
展開 120×93×46 cm/折畳 120×71×24 cm |
|
BlueBoat 重量/積載量 |
本体 14.5 kg(バッテリー・ペイロード除く)/積載量 15 kg(バッテリー+ペイロードの合計・メーカー公表値) |
|
BlueBoat 最大速度/動作時間 |
最大 3 m/s(6 kt)(バッテリー2本・ペイロードなし)/バッテリー1本で9時間超・30 km超走行(1 m/s・ペイロードなし) |
|
BlueBoat 通信 |
Wi-Fi 2.4 GHz帯/標準アンテナ最大250 m・(見通し・運用条件に依存) |
|
BlueBoat 制御 |
BlueOS+ArduRover(QGroundControl / Mission Planner でミッション計画) |
|
ソナー Ping2 方式/周波数 |
単ビームエコーサウンダー/115 kHz |
|
Ping2 ビーム幅 |
25°(-3 dB) |
|
Ping2 測定レンジ |
最小 0.3 m 〜 標準 約100 m(Typical Usable Range=保証値ではない。植生・魚群・水の密度変化で低下しうる) |
|
Ping2 深度定格/分解能 |
300 m/レンジの0.5%(100 m時 約50 cm・2 m時 約1 cm。「精度」の公表値は無し) |
|
Ping2 動作温度 |
0〜30 ℃ |
|
BlueBoat 動作温度 |
-25〜40 ℃(艇本体) |
|
対応ソフト |
Ping Viewer/BlueOS(Simple Ping2 Survey)/QGIS で後処理・作図 |
出典:Blue Robotics 製品ページ(2026-07-05閲覧)。仕様・価格は予告なく変更される場合があります。
※測定レンジ・通信距離・動作時間はメーカー公表の条件付き値で、水質・地形・電波環境・機体構成により変動します。
※単ビーム測深は真下1点の計測です。面的な地形はマルチビーム方式(当社取扱の「Surveyor 240-16」等)で取得します。
※セット全体の動作可能温度はソナー Ping2 の定格(0〜30 ℃)に律速されます(-25〜40 ℃は艇本体のみ)。
※本セットで電波を用いるのは BlueBoat の Wi-Fi(2.4 GHz帯)です(Ping2 は音響式のため電波法の対象外)。海外メーカー製の無線機器を国内で運用する際は、技適の有無など電波法に基づく確認が必要となる場合があります(当社でも確認・ご案内します)。
※実際の計測・調査にあたっては、水域の管理者・関係者への確認や安全確保が必要となる場合があります。
価格・提供
機器の詳細はこちら
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
