チームビューワー、年間37メガトン相当の二酸化炭素の排出回避に貢献：二酸化炭素排出回避に関するグローバル調査で明らかに
リモート接続ソリューションのグローバルリーダーであるTeamViewer（以下、チームビューワー、当社）は、二酸化炭素排出回避（carbon emission avoidance）についてグローバルで実施した調査結果を発表したことをお知らせいたします。今回の調査は欧州でサステナビリティ研究をリードするDFGEによってチームビューワーの顧客企業やユーザーを対象にEMEA、APAC、そして南米・北米の各地域で2020年10月から11月にかけて実施されました。本調査で、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを利用することによって二酸化炭素換算（CO2e）で年間約37メガトンの二酸化炭素排出が回避できることが明らかになり、国連の掲げるSDGsの目標達成に向けてリモート接続ソリューションが重要な役割を果たすことがわかりました。
本調査は、当社のユーザーや顧客を対象に仮に『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを使用しなかった場合にどのような移動が必要とされるかオンラインでアンケートを実施、さらにデータを検証するために異なる業界、異なる規模の顧客企業を抽出して専門家がインタビューを行い、定性的評価も実施しました。
『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを利用することで、製造業の現場でのメンテナンスやサポート、工場の機械やロボットなどのデバイスのコントロール、PCやモバイル端末へのアクセスが遠隔で可能となり、現地へ赴かなくとも必要な作業を遂行できるようになっています。今回のオンラインアンケート、専門家による定性的評価、チームビューワーの持つリモートアクセスに関するデータを基に算出した結果、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを活用することによって回避できた二酸化炭素排出量は年間37メガトンにも上ることが明らかになりました。37メガトンとは以下のような活動に相当します。
また、本調査では、日本においての二酸化炭素排出回避量は0.9 メガトンに上ると試算されました。これは、年間平均267,000台の自動車が排出する排ガス量（ガソリン7リットルで100キロ走行するディーゼル車）に相当します。
さらに、2019年の実績データおよび2020年の概算データによると、『TeamViewer』のソリューションに1回接続することで、二酸化炭素換算で平均13キログラムを回避できることがわかっています。これはガソリン5.5リットル分、東京都から山梨県まで車で走行できる量に相当します②。調査では、『TeamViewer』の登録者1人あたり二酸化炭素換算で年間平均4トンの排出回避が実現できることも明らかになりました。『TeamViewer』の革新的なソリューションを使用すれば、遠隔で行うことのできる作業が増え、ユーザーや登録者が回避することのできる移動距離は年間数百万キロに上ることになります。
チームビューワーCFOのステファン・ガイザーは次のように述べています。「世界中に存在する『TeamViewer』のユーザーに当社のリモート接続ソリューションをご利用いただくことで、二酸化炭素の排出回避に貢献できていることを大変誇りに思っています。気候変動を食い止め、より環境に優しいサステナブルな未来につなげるにあたり、デジタルは重要な役割を果たします。当社では引き続き世界中のユーザーの多様なニーズにお応えし、人とモノをあらゆる種類のデバイスと接続し、二酸化炭素排出を伴う移動手段を用いて移動することなく必要な作業が遂行できるソリューションの開発と進化に全力を注いでまいります」。
今回の調査を担当したDFGEの共同創設者トマス・ドライア博士は次のように述べています。「カーボンフットプリントについて検証することは、サステナビリティを考察するにあたり最初の一歩となります。特に企業が生み出す製品については、その生産から使用、メンテナンス、廃棄までを考慮してカーボンフットプリントを算出する必要があり、これは非常に複雑なプロジェクトです。今回はチームビューワーのビジネスを徹底的に考察し、ユーザーの利用の範囲やプロセス、そしてそれに伴う二酸化炭素排出量への影響について調査結果を発表できたことを大変嬉しく思います」。
地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して1.5度に抑える努力を追求することを目標としています。この目標達成のため、国際社会は今世紀後半に世界全体の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることを目指しています。今回の調査から、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションが二酸化炭素排出回避に寄与していることが明らかとなりました。当社は、気候変動のインパクトを認識し、世界でより多くの人々が二酸化炭素の排出を回避することに貢献できるよう、ソリューションの用途やユーザーの幅を広げるべく製品およびサービスのさらなる開発と拡充に取り組んでいきます。
調査結果のビデオをはじめとする詳細は下記URLよりご覧いただけます。
https://www.teamviewer.com/ja/co2-study/
① 出典：Statista 2018
②100kmあたり7.8リットルで計算（出典：Statista 2020）
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調査について
2020年10月から11月の期間、『TeamViewer』のユーザーを対象に任意で行われた匿名形式でのオンラインアンケートを実施しました。EMEA、APAC、そして南米・北米の各地域から概ね同数ずつ1,007名が対象で、うち約60%が有料登録者、そのほかは非商用目的の個人ユーザーでした。
『TeamViewer』のリモート接続ソリューションは、使用が想定される業界、およびシナリオやユースケースも様々であるため、調査においてはそれをどのように網羅するかが1つの課題でした。沖合数百キロのところにある貨物船のクレーンを飛行機で現場に移動することなくメンテナンスする保守技術者、世界中のサーバーインフラストラクチャをリモートで管理する企業のITスペシャリスト、そして離れた場所に住んでいてもIT関連のトラブルで友人や家族をサポートする人など、ユーザー層は広範に及びます。そのため事例を記述したユーザープロファイルを216例作成し、異なるユースケースをできる限り多く設定しました。こうしたプロファイルで『TeamViewer』の使用頻度（毎日～毎年）を評価し、削減できる移動（回数、距離、最も考えられる移動手段）について算出しました。今回の研究は、二酸化炭素排出回避に最も影響を与える、移動の削減について行われました。『TeamViewer』を使えば車での移動が必要なくなるため、道路の損傷を軽減できるなど二次的な効果も期待することができますが、今回そこまでの効果やリバウンドについては考慮しませんでした。
DFGEについて
ミュンヘン工科大学から独立して1999年に設立。エネルギー、エコロジー、経済の観点からサステナビリティの分野で研究、コンサルティングサービスを提供しています。算定管理、レポーティングソリューション、戦略構築機能を搭載したSustainability Intelligenceを提供し、サステナビリティ/CSRに関する各種基準への取り組みや、カーボンディスクロージャープロジェクト（CDP）、国連グローバルコンパクト（UNGC）ダウジョーンズサステナビリティインデックス（DJSI）、EcoVadis、グローバルレポーティングイニシアチブ（GRI）などの格付け、また、持続可能な開発目標（SDGs）に即したサステナブルなアプローチといった包括的な戦略の構築などに総合的に対応します。科学的根拠に基づく目標（SBT）に向かうCDPの唯一無二のパートナーとして、DFGEは気候戦略に関する包括的なアドバイスを提供し、製品レベルあるいは全社レベルで気候に影響しない企業運営が実現されるよう、顧客をサポートしています。将来的にはAIベースでCSRを管理できるよう、ビッグデータによるアプローチおよび機械学習についても研究を行っています。DAX企業やフォーチュン500を含む世界的企業や中小企業のほか、政府機関や地方自治体もクライアントに名を連ねています。
TeamViewer （チームビューワー）について
チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用可能です。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は55万人超。法人は中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、ニューノーマルといった環境の変化に柔軟に対応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。
会社設立は2005年。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,200名。2019年度の売上は約3億2,500万ユーロ。TeamViewer AG（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/
※本プレスリリースは2021年2月1日、ドイツで配信された発表の日本語抄訳版です。
『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを利用することで、製造業の現場でのメンテナンスやサポート、工場の機械やロボットなどのデバイスのコントロール、PCやモバイル端末へのアクセスが遠隔で可能となり、現地へ赴かなくとも必要な作業を遂行できるようになっています。今回のオンラインアンケート、専門家による定性的評価、チームビューワーの持つリモートアクセスに関するデータを基に算出した結果、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを活用することによって回避できた二酸化炭素排出量は年間37メガトンにも上ることが明らかになりました。37メガトンとは以下のような活動に相当します。
- 自動車1,100万台（オランダの自動車登録数を超える数①）が1年間で排出する排ガス量（平均）
- 2019年1年間にミュンヘンで排出された二酸化炭素量の2倍
- 満席のエアバスA380型機がシンガポールとニューヨークを7,000回ノンストップで飛行した場合に排出する二酸化炭素の量
- 35億本の木（オーストラリアの森林全体と同等の数）が1年間に吸収する二酸化炭素量
また、本調査では、日本においての二酸化炭素排出回避量は0.9 メガトンに上ると試算されました。これは、年間平均267,000台の自動車が排出する排ガス量（ガソリン7リットルで100キロ走行するディーゼル車）に相当します。
さらに、2019年の実績データおよび2020年の概算データによると、『TeamViewer』のソリューションに1回接続することで、二酸化炭素換算で平均13キログラムを回避できることがわかっています。これはガソリン5.5リットル分、東京都から山梨県まで車で走行できる量に相当します②。調査では、『TeamViewer』の登録者1人あたり二酸化炭素換算で年間平均4トンの排出回避が実現できることも明らかになりました。『TeamViewer』の革新的なソリューションを使用すれば、遠隔で行うことのできる作業が増え、ユーザーや登録者が回避することのできる移動距離は年間数百万キロに上ることになります。
チームビューワーCFOのステファン・ガイザーは次のように述べています。「世界中に存在する『TeamViewer』のユーザーに当社のリモート接続ソリューションをご利用いただくことで、二酸化炭素の排出回避に貢献できていることを大変誇りに思っています。気候変動を食い止め、より環境に優しいサステナブルな未来につなげるにあたり、デジタルは重要な役割を果たします。当社では引き続き世界中のユーザーの多様なニーズにお応えし、人とモノをあらゆる種類のデバイスと接続し、二酸化炭素排出を伴う移動手段を用いて移動することなく必要な作業が遂行できるソリューションの開発と進化に全力を注いでまいります」。
今回の調査を担当したDFGEの共同創設者トマス・ドライア博士は次のように述べています。「カーボンフットプリントについて検証することは、サステナビリティを考察するにあたり最初の一歩となります。特に企業が生み出す製品については、その生産から使用、メンテナンス、廃棄までを考慮してカーボンフットプリントを算出する必要があり、これは非常に複雑なプロジェクトです。今回はチームビューワーのビジネスを徹底的に考察し、ユーザーの利用の範囲やプロセス、そしてそれに伴う二酸化炭素排出量への影響について調査結果を発表できたことを大変嬉しく思います」。
地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して1.5度に抑える努力を追求することを目標としています。この目標達成のため、国際社会は今世紀後半に世界全体の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることを目指しています。今回の調査から、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションが二酸化炭素排出回避に寄与していることが明らかとなりました。当社は、気候変動のインパクトを認識し、世界でより多くの人々が二酸化炭素の排出を回避することに貢献できるよう、ソリューションの用途やユーザーの幅を広げるべく製品およびサービスのさらなる開発と拡充に取り組んでいきます。
調査結果のビデオをはじめとする詳細は下記URLよりご覧いただけます。
https://www.teamviewer.com/ja/co2-study/
① 出典：Statista 2018
②100kmあたり7.8リットルで計算（出典：Statista 2020）
###
調査について
2020年10月から11月の期間、『TeamViewer』のユーザーを対象に任意で行われた匿名形式でのオンラインアンケートを実施しました。EMEA、APAC、そして南米・北米の各地域から概ね同数ずつ1,007名が対象で、うち約60%が有料登録者、そのほかは非商用目的の個人ユーザーでした。
『TeamViewer』のリモート接続ソリューションは、使用が想定される業界、およびシナリオやユースケースも様々であるため、調査においてはそれをどのように網羅するかが1つの課題でした。沖合数百キロのところにある貨物船のクレーンを飛行機で現場に移動することなくメンテナンスする保守技術者、世界中のサーバーインフラストラクチャをリモートで管理する企業のITスペシャリスト、そして離れた場所に住んでいてもIT関連のトラブルで友人や家族をサポートする人など、ユーザー層は広範に及びます。そのため事例を記述したユーザープロファイルを216例作成し、異なるユースケースをできる限り多く設定しました。こうしたプロファイルで『TeamViewer』の使用頻度（毎日～毎年）を評価し、削減できる移動（回数、距離、最も考えられる移動手段）について算出しました。今回の研究は、二酸化炭素排出回避に最も影響を与える、移動の削減について行われました。『TeamViewer』を使えば車での移動が必要なくなるため、道路の損傷を軽減できるなど二次的な効果も期待することができますが、今回そこまでの効果やリバウンドについては考慮しませんでした。
DFGEについて
ミュンヘン工科大学から独立して1999年に設立。エネルギー、エコロジー、経済の観点からサステナビリティの分野で研究、コンサルティングサービスを提供しています。算定管理、レポーティングソリューション、戦略構築機能を搭載したSustainability Intelligenceを提供し、サステナビリティ/CSRに関する各種基準への取り組みや、カーボンディスクロージャープロジェクト（CDP）、国連グローバルコンパクト（UNGC）ダウジョーンズサステナビリティインデックス（DJSI）、EcoVadis、グローバルレポーティングイニシアチブ（GRI）などの格付け、また、持続可能な開発目標（SDGs）に即したサステナブルなアプローチといった包括的な戦略の構築などに総合的に対応します。科学的根拠に基づく目標（SBT）に向かうCDPの唯一無二のパートナーとして、DFGEは気候戦略に関する包括的なアドバイスを提供し、製品レベルあるいは全社レベルで気候に影響しない企業運営が実現されるよう、顧客をサポートしています。将来的にはAIベースでCSRを管理できるよう、ビッグデータによるアプローチおよび機械学習についても研究を行っています。DAX企業やフォーチュン500を含む世界的企業や中小企業のほか、政府機関や地方自治体もクライアントに名を連ねています。
TeamViewer （チームビューワー）について
チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用可能です。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は55万人超。法人は中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、ニューノーマルといった環境の変化に柔軟に対応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。
会社設立は2005年。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,200名。2019年度の売上は約3億2,500万ユーロ。TeamViewer AG（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/
※本プレスリリースは2021年2月1日、ドイツで配信された発表の日本語抄訳版です。
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