医療支援クラウドサービス『LOOKREC』導入施設数1,200件を突破!
導入施設を対象としたNPSスコアは23.73
医療支援クラウドサービス LOOKREC (※1)を提供する株式会社エムネス(所在地:広島県広島市、代表取締役社長:阿部 伸一)は、2024年9月時点でLOOKRECを導入施設数が1,200件を突破。また、LOOKRECの導入施設を対象としたNPS調査(ネットプロモータースコア)を実施したことをお知らせいたします。
LOOKREC導入施設数が成長している背景
LOOKRECの導入施設数は、2021年からの約3年間で約8倍に伸びています。
2022年に国をあげて医療DX推進本部が設置され、2023年には電子カルテ情報の標準化等の普及について発表されました。その影響もあり、DX化が遅れているとされている医療業界においても近年デジタル化が進み、クラウドの需要が伸びてきていると考えられます。
また、LOOKRECはPACSでは珍しいフルクラウド型の医療システムであること、現役の放射線診断専門医が着想を経て開発に携わっていることから、実際の利用者が使いやすいビューワ機能やレポートシステムが充実している点をユーザーからも高く評価されています。
今回実施したNPS調査概要・結果サマリー
実施期間 :2024年11月12日〜 2024年12月2日
実施対象者 :株式会社エムネスの既存ユーザー
有効回答者数 :59件
回答者属性 :医師(n=24)、技師(n=16)、その他(n=19)
スコア算出方法:「0〜6点(批判者)」「7〜8点(中立者)」「9〜10点(推奨者)」で集計し、「推奨者の割合ー批判者の割合/回答者総数×100」で算出
◼️LOOKRECのNPSスコアは23.73!特に、実際に設定や運用を行う立場の方からのスコアは34.48と高い傾向に
LOOKRECを知りたいの方に薦めたい指標は全体で23.73。
特にNPSスコアが高かったのは、実際に設定や運用を行う立場の方のスコア34.48です。(「実際に設定や運用を行う立場」「設定や運用についての方針策定を行う立場」「方針策定、実際の設定や運用の両方を行う立場」の3パターンでの回答が可。「その他」に関しては除外)
現場レベルでの評価が高く、機能やサポートやレスポンスの早さに満足いただいている回答が目立ちました。
導入施設からのコメント
-
大変便利と考えます。もし、CT検査等の機種を導入した場合に読影を任されるので(医師|実際に設定や運用を行う立場)
-
ぼぼ安定して使用できること。トラブル、質問時の質問に対する対応、回答が早いこと。(医師|実際に設定や運用を行う立場)
-
画像の操作性が良い 複数の画面を同時に開けるのが良い(医師|方針策定、実際の設定や運用の両方を行う立場)
-
使いやすく、サポートがシッカリしており、透明性が高いから。(医師|実際に設定や運用を行う立場)
-
クラウド上で完結でき、新たな機器設置の必要性がないため導入しやすい。(技師|方針策定、実際の設定や運用の両方を行う立場)
-
プラットホームが使いやすく、他機関との連携がスムースにできている(技師|設定や運用についての方針策定を行う立場)
-
レスポンスが早い、柔軟な対応をしていただける。(技師|方針策定、実際の設定や運用の両方を行う立場)
-
人材不足の昨今、幅広く遠隔読影にご参加される医師確保のために必要だと思っております。遠隔読影にご参加される施設様、医師へのオペレーションに苦慮する場面が多いところだけがネックです。特にLOOKRECの機能としては問題ないです。(その他|設定や運用についての方針策定を行う立場)
◼️※1 医療支援クラウドサービス「LOOKREC」について
LOOKRECは、CTやMRI等の検査装置から撮影された医用画像をクラウド上にアップロードし、医療機関、医療従事者がリアルタイムに画像を管理・共有できるプラットフォームサービスです。クラウドへの保存容量に制限がないため機器の増設は不要で、また、物理的なサーバを持たないためソフトウェアの追加購入、メンテナンスも不要です。インターネット接続端末があればどこでも安全に利用することができるため、経済的かつ簡単に導入することが可能です。
製品サイト:https://mnes-lookrec.com/
株式会社エムネスについて
エムネスは「身体の状況をありのままに正確にリアルタイムに伝えて世界中の医師や医療従事者が連携して、患者のために理想の医療を提供できるようにすること」というミッションのもと、医療機関向けの遠隔画像診断支援サービスに加え、医用画像を中心とするデータの管理・共有のための医療支援クラウドサービス LOOKREC (※1)を提供しています。
LOOKREC は診療のデジタル化を加速し、場所にとらわれないあらたな医療のあり方や医師の働き方改革の実現、病病・病診連携や集学的な研究などの組織の壁を超えた医療連携に貢献しており、1,200施設(2024年9月現在)を超える施設で利用されています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像