リスク感度向上を目指す新e-learning講座「社員リスク感度向上研修(一般社員向け)」をリリース~社員一人ひとりがリスクを“自分事化”するには~
リスクマネジメントコンサルティングを手掛けるニュートン・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:副島 一也)は、2025年7月1日にニュートン・アカデミー・プラスの新e-learning講座「社員リスク感度向上研修(一般社員向け)」をリリースしました。
https://www.newton-consulting.co.jp/academy/curriculum/erm_risk_sensitivity_elearning.html
講座リリースの背景
近年、企業における不祥事や事故・トラブルの報道が相次ぎ、リスクへの感度を高める組織風土の重要性が再認識されています。いくら制度やルールを整備しても、現場で働く一人ひとりが「おかしい」、「危ない」といった違和感に気づき、声を上げ、行動に移せなければ、リスクは見過ごされ、重大な問題に発展しかねません。
こうした背景を踏まえ、従業員が日常業務の中でリスクに気づき、具体的な行動につなげる意識を養うことを目的としたe-learning講座「社員リスク感度向上研修(一般社員向け)」を開発しました。誰もがリスクを他人事ではなく自分事として捉える文化の定着を支援し、健全な組織運営に寄与することを目指しています。
本e-learning講座で学べること
本e-learning講座は、企業のリスクマネジメント推進担当の方が抱える「リスクマネジメントの仕組みはあるけれど、そもそもリスクに気付けていない」、「リスクに気付けていても、適切に報告がなされない」といった課題を解決し、社内のリスク感度を高めることを目的として設計された約20分のe-learning講座です。
実際の業務に即した具体例やすぐに実践できる思考法を用いながら、社員一人ひとりのリスク感度を高め、リスクをめぐるコミュニケーションの質を向上させる術を学ぶことができます。
※本e-learning講座は企業・組織内での展開用の買い取り専用講座です。お客様の社内研修システムやイントラネットなどでのご利用が可能です。
ニュートン・アカデミープラスとは
組織のリスクマネジメント力を向上させるには、組織としての体制整備に加え、従業員一人ひとりの力量と意識を高めることが不可欠です。ニュートン・アカデミー・プラスでは、リスクマネジメント力の底上げをサポートする各種講座を提供しています。対面講座とe-learning講座の形式があり、目的やニーズに合わせて最適な講座をお選びいただけます。
講座概要
講座内容
Ⅰ 基礎編
・リスクマネジメントが自分にどう役立つのか?
・自分に役立てるために押さえておきたいこと
・明日からすぐにできるリスク感度向上思考術
Ⅱ ステップアップ編
・上司に喜ばれるリスクのコミュニケーション術
Ⅲ まとめ
講座の特徴
1)現場に根差した具体例
社員が日常業務で直面しがちなリスクをわかりやすく紹介します。
2)セルフミニワーク&確認テスト付き
短時間ながらも、実践的な理解・定着が可能です。
3)飽きさせない構成
アカデミックな要素は排除し、わかりやすさと実践のしやすさを重視しました。
4)講師による顔出し解説
講師の顔が見える形とメリハリある語り口で、受講者の集中を切らさない工夫をしています。
受講対象者
・全社リスクマネジメントを導入している企業・組織の一般社員の方
・現場でインシデントレスポンスを担う方
・部下のリスク感度に課題を感じている管理職の方
価格
50万円(税別)/社 ※買い取り形式
▼「社員リスク感度向上研修(一般社員向け)」の詳細
https://www.newton-consulting.co.jp/academy/curriculum/erm_risk_sensitivity_elearning.html
【ニュートン・コンサルティング株式会社 概要】
https://www.newton-consulting.co.jp/
社名 :ニュートン・コンサルティング株式会社
所在地 :東京都千代田区麹町1-7 相互半蔵門ビルディング5F
設立 :2006年11月13日
資本金 :30,000,000円(2024年12月末時点)
代表者 :代表取締役社長 副島 一也
事業内容 :リスクマネジメントに関わるコンサルティング
【サポート実績】
内閣府、内閣サイバーセキュリティセンター、経済産業省、一般社団法人全国銀行協会、東京ガス株式会社、三菱商事株式会社、積水化学工業株式会社、武田薬品工業株式会社、ヤフー株式会社、デル・テクノロジーズ株式会社、他、約2,100社の支援実績を有する
~お客様事例~
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。