英語能力のベンチマーク「EF EPI英語能力指数」<2020年特別版> 世界ランキングが本日公開!
日本の順位は100か国・地域中 55位
2020年版のレポートでは、日本は前年度より2つ順位を下げ、100か国・地域中55位となりました。今年度のEF EPI英語能力指数<2020年特別版>では、感染症拡大等の影響を受け、EPIスコアの世界ランキングのみを国内向けに公表。分析レポートは英語版のみを公開しています。また、CEFRとの相関関係をより明確に示すため、従来1~100の数値で表示されていたEPIスコアを1~800ポイント表示に切り替え、EPIスコアとCEFRレベルを対称比較できるようになりました。
〇 EF EPI 英語能力指数<2020年版>の主なポイントは以下の通りです:
1. 日本のランキングはわずかに順位を下げ100か国中55位に参加国は昨年と同じ100か国・地域にとどまる中、日本のランキングは2つ順位を下げ55位、「低い英語能力」にとどまりました。なお、<2020年版>レポートでは、EPIスコア表示法の変更に伴い前年度とのスコア比較は行っておりません。
2. EPIスコアの表示法を1~800ポイント表示に切り替え CEFRレベルとの対照が容易に
従来1~100ポイントで表示されていたEPIスコアが1~800ポイント表示に切り替わりました。それにともない、EPIスコア値からCEFRレベルへの対照比較がしやすくなりました。
3. 民間機関と公的セクターの差は依然顕著なまま
業種間の英語能力の比較では、依然として行政、教育、医療など公的サービスの英語力が低い傾向が示されました。2500社を超える法人・団体を対象に企業英語研修のコンサルティングサービスを提供するEFコーポレート・ソリューションの調べでも、国内のITやコンサルテーション職種の英語能力が他業種に比べて高く、教育・公的セクターとの開きが大きいことが示されています。
EF EPI英語能力指数<2020年特別版>の公開にあたって、EFアカデミックアフェア・バイスプレジデントのクリストファー・マコーミックは「2020年は様々な困難と変化に立ち向かう一年でした。COVID-19のような世界的な危機下では共通課題に立ち向かうため、共通言語の英語が必要不可欠です。企業活動においても、リモートワークの推進に伴い言語コミュニケーションの重要性が増している」と説明しています。
なお、EF EPI 英語能力指数2020 年版のランキングは以下のサイトでご覧いただけます。http://www.efjapan.co.jp/epi/
EF EPI英語能力指数について
EF EPIは、前年に実施された英語能力テストの結果データに基づき、英語能力を経年的に計測、追跡する世界規模のベンチマークとして開発された指数で、無料の英語能力測定テストビッグデータを利用することで、世界規模の広範かつ標準化された指標データを提供できるのが特徴です。また、語学の熟達度を測る国際基準CEFRに準じているため、TOEFLやTOEIC、IELTSなど既存のスコアへの換算も可能です。
イー・エフ・エデュケーション・ファーストについて
1965 年に 『Education First (教育を第一に)』をモットーにスウェーデンで設立されたイー・エフ・エデュケーション・ファーストは、世界各地の50都市に直営語学学校(11言語に対応)を有し[3]、語学留学プログラム、高校交換留学プログラム、大学・大学院、MBAスクール等、グローバルに教育事業を展開する世界最大規模の私立教育機関です。 日本国内では、札幌、東京、横浜、名古屋、大阪、京都、福岡の7 か所に事業所を構えています。EF では独自の英語能力テスト「EF SET」(https://www.efset.org/ja/)や英語能力を経年的に計測、追跡する世界規模のベンチマーク「EF EPI 英語能力指数」(https://www.efjapan.co.jp/epi/)の開発・提供にも努めています。また、50年以上にわたり蓄積されたノウハウをベースに、国内外で様々な教育機関、官公庁、自治体、企業に対する語学トレーニング支援事業も行っています。https://www.efjapan.co.jp/
[1] 本指標には、受験者数が400人を超える国・地域・都市のデータのみを使用しています。多くの国において受験者数は400人を大きく上回っており、合計100の国と地域が調査対象に含まれています
[2] EF EPIスコアの分布を基に、国や地域、都市をそれぞれ5段階の英語能力レベル(「非常に高い」「高い」「標準」「低い」「非常に低い」)に分類しています
[3] 事業拠点数、語学学校の展開状況は 2020 年10 月1 日現在の情報です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像