「ストアカ」オンライン講座の受講数が直近4ヶ月間で延べ44,000件以上に
急速な拡大の背景に、教える・学ぶ「場所」と「時間」の制約からの解放。オンライン講座の臨時開放前後のサービス利用動向の比較分析データを公開
従前ストアカでは対面形式による講座のみを掲載していましたが、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、2月25日にオンライン講座開催を臨時開放しました(*)。その後オンラインによる講座開催・受講が急速に増加し、6月1日にはオンラインでの講座の開催・受講に、正式に対応(*1)。3月〜6月の4ヶ月間で延べ44,000件以上の受講数に至りました。
*リリース記事はこちら:https://corp.street-academy.com/news/20200225news/
*1リリース記事はこちら:https://corp.street-academy.com/news/20200601news/
【比較分析概要】
- 分析実施時期:2020年7月
- 分析対象時期:(対面講座のみの時期)2020年1月、(オンライン講座臨時開放以降の時期)2020年4月
- 分析対象:分析対象時期における全ストアカユーザー
- 数値の比較方法:特別な注記がない場合、1月と比較した4月の数値の増加率を提示
【比較分析結果と考察】
1.居住エリアの制約から解放:
オンライン化により、地方エリア在住ユーザーによる講座の開催・受講がより活発に
1月には1都3県ユーザーによる受講が全体の80%以上を占めていましたが、4月にはその割合が約10%程度減り、それ以外のエリアのユーザーによる受講割合が急増。先生登録においても、関東および関西・福岡などの主要都市の割合が減少し、それ以外のエリアからの登録が約5%増加しました。
エリア別受講件数割合の増加率
エリア別先生登録数割合の増加率
*2:2020年3月〜6月に受講された、オンラインで開催された講座のみ対象
これらのデータから、学ぶ側の視点として「自分の住んでいる地域の講座が少なくても、オンライン化によって東京など他の地域の先生が開催する講座も受講できるようになり選択肢が広がった」ことで、受講意欲が高まったと推察できます。
教える側の視点も同様に、自身の開催エリア以外からも集客できるようになったことで、積極的に講座を開催する先生ユーザーが増えたと考えられます。実際、ストアカが先生ユーザー向けに行ったアンケート調査(*3)によると、回答者のうち、90%以上が「場所にとらわれることなく講座を開催できた」点をメリットに感じています。
*3:2020年6月実施。アンケート回答者数645名、上記設問への回答者数335名
2. 時間の制約から解放:
オンライン化により、講座開催場所までの移動時間が実質0になり、スキマ時間やプライベートな時間で教える・学ぶ人が増加
オンライン講座解禁以降、講座が開催される時間帯にも変化が見られました。具体的には、朝5時~10時までの早朝〜朝の時間帯と夜9時~11時までの夜の時間帯に開催される講座の割合が、1月と比較して6%以上増加しました。
また講座あたりの開催時間にも短縮化の傾向が見られ、1回2時間以内の講座が占める割合が、1月の42.3%から、4月には67.2%にまで増加。朝や夜などのちょっとしたスキマ時間を有効活用して教える・学ぶ方が目立っています。
時間帯別講座受講件数の増加率
講座開催時間の増加率
多くのユーザーが在宅勤務・リモートワークを行う時期でもあったため、通勤時間も削減されて「可処分時間」が増え、教える・学ぶことに使う時間帯の選択肢も広がったのではないでしょうか。
3. まなびニーズの変化:
ビジネスパーソンのスキルアップや起業・副業準備 / 外出できないことによる運動不足・ストレスを解消できる講座 が人気を集める
コロナ禍の影響が顕著に現れている部分の一つに、人気カテゴリーの変化が挙げられます。1月にはビューティー・ヘルス、ライフハック、趣味・ライフスタイルなどが上位に来ていたのに対し、4月にはビジネススキル、起業・副業・キャリア、ヨガ・フィットネスがトップ3にランクイン。
逆にビューティー・ヘルスや料理・グルメなど、対面形式の方が講座が開催しやすいカテゴリーについては、オンライン講座の需要がやや低い結果になっています。
カテゴリー別受講件数割合の増加率
先行きが不安な世の中を見据え、ビジネスパーソンとして磨きをかけたり、会社に依存しない生き方を模索するために講座を受ける。
さらに、リモートワーク疲れや自粛による慢性的な運動不足、ストレスの解消のためにヨガやフィットネス系の講座を受ける。そのようなユーザーの切実なニーズが反映されているように見られます。
【データ分析・ユーザー調査について】
ストアカは「おとなのまなび」に関するサービス提供者として、今後もユーザーのサービス利用動向や意識調査といった情報や分析データを随時公表していく予定です。
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