【HR総研】社内コミュニケーションに関する調査結果を公開
～コミュニケーション状況がコロナ禍より改善も、対応は仕組みの拡充と対面回帰に二極化～
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介）の研究機関であるHR総研は、「社内コミュニケーション」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。
Withコロナ時代において、オンラインでのコミュニケーションにも慣れてきた中で、社内コミュニケーションの難しさを感じる企業に変化はあるのでしょうか。
HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション促進のために効果がある施策は何かを探る調査を実施しましたので、調査の結果をご報告いたします。
・調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
・調査期間：2023年1月16～23日
・調査方法：WEBアンケート
・調査対象： 企業の人事責任者・ご担当者様
・有効回答：282件
●社内コミュニケーション不全の関係性、大企業では「課長とメンバー」、中堅・中小企業では？
●コミュニケーション不全による業務の障害「目指す方向への認識の統一」が半数以上
●社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？
●企業規模によって異なる社内コミュニケーションの手段
●オンラインの方が適する社内コミュニケーションのシーンとは？
●大企業の９割でテレワークあり、「多様な働き方」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立は？
●大企業の社内コミュニケーション不全の特効薬は「飲み会・ランチ」
＜＜＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞＞＞
▼社内コミュニケーション状況の変化
社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？
自社における社内コミュニケーションの状況について、一昨年（2021年）から今年（2023年）の3回調査での変化を見てみると、「非常に改善している」と「やや改善している」を合わせた「改善している派」（以下同じ）の割合は、堅調に増加しており、2021年調査では10％であったのに対して、今回調査では32％まで増加している。一方で、「非常に悪化している」と「やや悪化している」を合わせた「悪化している派」（以下同じ）の割合は、2021年調査では41％だったのに対して、今回調査では10％で31ポイントも大きく減少している。2021年はコロナ禍での混乱が大きい時期であった。それに対して今回調査では2年が経過したことで、オンラインでのコミュニケーションに適応するなど新たな社内コミュニケーション様式にも慣れ、各企業で落ち着きを取り戻してきていることが、このような変化の主な要因となっているのだろう。
今回調査で「改善している派」と「悪化している派」の割合を比較すると、22ポイント差で「改善している派」の割合が高くなっており、全体としては改善傾向にあることがうかがえる。
▼テレワーク等により職場で会う機会が少ない社員の割合
大企業の9割でテレワークあり、「多様な働き方」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立は？
社内でテレワーク等により職場で会う機会が少ない社員がどの程度いるのか、現状を見てみる。
「ほぼすべて／過半数の社員がテレワーク社員」の割合を見ると、大企業では39％と4割に上り、中堅企業では21％、中小企業では27％となっている。企業規模が大きいほどテレワーク社員の割合が高く、逆に企業規模が小さいほど「テレワーク社員はまったくいない」の割合は高くなっている。中小企業での「テレワーク社員はまったくいない」の割合は36％と4割近くにも上る。
▼対面とオンラインのうち社内コミュニケーションを取りやすい手段
オンラインの方が適する社内コミュニケーションのシーンとは？
社内コミュニケーションには様々な手段がある中、対面とオンラインではどちらの方が社内コミュニケーションを取りやすいと感じられているだろうか。
大企業では「圧倒的に対面が良い」が最多で36％、「やや対面が良い」（21%）と合わせて「対面が良い派」は57％と6割近くに上っている。中堅企業では「どちらとも言えない」が最多で33％と3割に上っているものの、「対面が良い派」は60％と大企業の割合を上回っている。実際の社内コミュニケーションとしては「オンライン会議ツール」や「メール」が主流であるものの、「オンラインが良い派」（「圧倒的にオンラインが良い」と「ややオンラインが良い」の合計）は1割未満にとどまっているのは、双方でのコミュニケーションを経験した上での実感であることに説得力ある結果となっている。
中小企業では「圧倒的に対面が良い」が46％と半数近くに上り、「対面が良い派」は76％と8割近くにも上っている。大企業や中堅企業と比較して、中小企業では対面での社内コミュニケーションが主体であるという実態に即した所感であることがうかがえる。
▼オンラインの方が適すると思う社内コミュニケーションのシーン
大企業では「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が最多で63％、次いで「社内通達の周知」が62％と6割を超えている。中堅・中小企業でもこれら2項目が上位に並び、「社内通達の周知」が最多でそれぞれ67％、54％となり、「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が62％、39％などとなっている。双方向のコミュニケーションではなく、情報伝達やフォーマルな会合の場については、オンラインでも問題なく機能が果たされ、移動を伴う必要がなくなり利便性も高まるというメリットがあるのだろう。
▼実施している取組み上位10項目（回答企業全体）のうち、効果があったと思われる取組み
効果があった項目として、大企業では「飲み会・ランチ補助」が最多で50％、次いで「1on1」が46％、「経営層との定期面談・ミーティング」が40％などとなっており、業務に関連しない対話の場の創出に効果を感じている傾向となっている。中堅企業では「コミュニケーション研修」が最多で50％、次いで「社内チャットツール」が46％、「コーチング研修」が33％などとなっており、コミュニケーションスキルの獲得とともに、気軽でスピーディーに意思疎通をしやすいコミュニケーションツールに効果を感じている傾向となっている。中小企業では「コミュニケーション研修」が最多で61％で、実施率自体が低いものの効果は実施した企業の６割に上っている。これに次いで「コーチング研修」が43％、「自己申告制度」が50％などとなっている。
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長/HR総研 客員研究員
対面回帰か、オンラインとの両立か
コロナ禍によって社内コミュニケーションがしにくくなったことで、企業規模を問わず、迅速な情報共有や会社が目指す方向性の認識の統一などに問題が生じている。しかし、そのコロナ禍もある程度落ち着いてきたことにより、企業の社内コミュニケーションについて「非常に改善している」「やや改善している」という回答の合計が2022年調査で28％であったのが、今回調査では34％となっており、徐々に改善されてきている。
ただし、その対策は、大企業と中小企業で両極端となっている。
中小企業は「withコロナ」の時代に突入して対面でのコミュニケーションがやりやすくなってきたことによって、社内コミュニケーションの不足を、昔ながらの対面でのオフィスワークに回帰をすることで補おうとしている。実際、大企業は9割がテレワークを実施しているのに対して、中小企業は6割程度である。オンライン会議ツールやチャットツールの導入などを見ても、企業規模が小さくなるほど導入率が低くなる傾向がみられる。対面とオンラインの志向についても中小企業は５割近くが「圧倒的に対面が良い」と回答している。
一方で大企業は、上述の通りほとんどがリモートワークを続けており、そのためオンラインツールの導入率は高い。また、1on1（個人面談）の導入率や、従業員アンケート、コミュニケーション研修など、社内コミュニケーションを改善する施策の導入率も高い。つまり、大企業は単に対面に戻るのではなく、コロナで図らずも浸透した働き方の多様性のメリットは維持しながら、対面回帰とは別の方法で社内コミュニケーションを改善しようとしている。結果、多様な働き方の推進と社内コミュニケーションの活性化が「両立できている」との回答は大企業が約4割と最も高い。
大企業でも、社内コミュニケーションの活性化に効果があったと思う施策がダントツで「飲み会・ランチ補助」（50%が効果的と回答）とあるように、けして対面の効果を軽視しているわけではない。ただ、せっかくコロナ禍の副産物として浸透したリモートワークなどの多様な働き方を維持しようとしているのである。
就職・転職市場などを見ていても、リモートワーク企業への個人側の支持は強い。それを考えると、社内コミュニケーションを活性化するのに対面回帰をするだけでは易きに流れているようにも思える。リモートワークなどの働き方の多様性は維持しつつ、社内コミュニケーション活性化も両立させるという難き道を進むべきかもしれない。
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▶「社内コミュニケーションに関する」に関するアンケート 結果報告
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=55657
▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、下記までお問合せください。
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■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://hr-souken.jp/
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■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
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HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション促進のために効果がある施策は何かを探る調査を実施しましたので、調査の結果をご報告いたします。
- 【調査概要】
・調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
・調査期間：2023年1月16～23日
・調査方法：WEBアンケート
・調査対象： 企業の人事責任者・ご担当者様
・有効回答：282件
- 【調査結果サマリー】
●社内コミュニケーション不全の関係性、大企業では「課長とメンバー」、中堅・中小企業では？
●コミュニケーション不全による業務の障害「目指す方向への認識の統一」が半数以上
●社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？
●企業規模によって異なる社内コミュニケーションの手段
●オンラインの方が適する社内コミュニケーションのシーンとは？
●大企業の９割でテレワークあり、「多様な働き方」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立は？
●大企業の社内コミュニケーション不全の特効薬は「飲み会・ランチ」
＜＜＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞＞＞
▼社内コミュニケーション状況の変化
社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？
自社における社内コミュニケーションの状況について、一昨年（2021年）から今年（2023年）の3回調査での変化を見てみると、「非常に改善している」と「やや改善している」を合わせた「改善している派」（以下同じ）の割合は、堅調に増加しており、2021年調査では10％であったのに対して、今回調査では32％まで増加している。一方で、「非常に悪化している」と「やや悪化している」を合わせた「悪化している派」（以下同じ）の割合は、2021年調査では41％だったのに対して、今回調査では10％で31ポイントも大きく減少している。2021年はコロナ禍での混乱が大きい時期であった。それに対して今回調査では2年が経過したことで、オンラインでのコミュニケーションに適応するなど新たな社内コミュニケーション様式にも慣れ、各企業で落ち着きを取り戻してきていることが、このような変化の主な要因となっているのだろう。
今回調査で「改善している派」と「悪化している派」の割合を比較すると、22ポイント差で「改善している派」の割合が高くなっており、全体としては改善傾向にあることがうかがえる。
▼テレワーク等により職場で会う機会が少ない社員の割合
大企業の9割でテレワークあり、「多様な働き方」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立は？
社内でテレワーク等により職場で会う機会が少ない社員がどの程度いるのか、現状を見てみる。
「ほぼすべて／過半数の社員がテレワーク社員」の割合を見ると、大企業では39％と4割に上り、中堅企業では21％、中小企業では27％となっている。企業規模が大きいほどテレワーク社員の割合が高く、逆に企業規模が小さいほど「テレワーク社員はまったくいない」の割合は高くなっている。中小企業での「テレワーク社員はまったくいない」の割合は36％と4割近くにも上る。
▼対面とオンラインのうち社内コミュニケーションを取りやすい手段
オンラインの方が適する社内コミュニケーションのシーンとは？
社内コミュニケーションには様々な手段がある中、対面とオンラインではどちらの方が社内コミュニケーションを取りやすいと感じられているだろうか。
大企業では「圧倒的に対面が良い」が最多で36％、「やや対面が良い」（21%）と合わせて「対面が良い派」は57％と6割近くに上っている。中堅企業では「どちらとも言えない」が最多で33％と3割に上っているものの、「対面が良い派」は60％と大企業の割合を上回っている。実際の社内コミュニケーションとしては「オンライン会議ツール」や「メール」が主流であるものの、「オンラインが良い派」（「圧倒的にオンラインが良い」と「ややオンラインが良い」の合計）は1割未満にとどまっているのは、双方でのコミュニケーションを経験した上での実感であることに説得力ある結果となっている。
中小企業では「圧倒的に対面が良い」が46％と半数近くに上り、「対面が良い派」は76％と8割近くにも上っている。大企業や中堅企業と比較して、中小企業では対面での社内コミュニケーションが主体であるという実態に即した所感であることがうかがえる。
▼オンラインの方が適すると思う社内コミュニケーションのシーン
大企業では「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が最多で63％、次いで「社内通達の周知」が62％と6割を超えている。中堅・中小企業でもこれら2項目が上位に並び、「社内通達の周知」が最多でそれぞれ67％、54％となり、「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が62％、39％などとなっている。双方向のコミュニケーションではなく、情報伝達やフォーマルな会合の場については、オンラインでも問題なく機能が果たされ、移動を伴う必要がなくなり利便性も高まるというメリットがあるのだろう。
▼実施している取組み上位10項目（回答企業全体）のうち、効果があったと思われる取組み
効果があった項目として、大企業では「飲み会・ランチ補助」が最多で50％、次いで「1on1」が46％、「経営層との定期面談・ミーティング」が40％などとなっており、業務に関連しない対話の場の創出に効果を感じている傾向となっている。中堅企業では「コミュニケーション研修」が最多で50％、次いで「社内チャットツール」が46％、「コーチング研修」が33％などとなっており、コミュニケーションスキルの獲得とともに、気軽でスピーディーに意思疎通をしやすいコミュニケーションツールに効果を感じている傾向となっている。中小企業では「コミュニケーション研修」が最多で61％で、実施率自体が低いものの効果は実施した企業の６割に上っている。これに次いで「コーチング研修」が43％、「自己申告制度」が50％などとなっている。
- 【HR総研 客員研究員からの分析コメント】
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長/HR総研 客員研究員
対面回帰か、オンラインとの両立か
コロナ禍によって社内コミュニケーションがしにくくなったことで、企業規模を問わず、迅速な情報共有や会社が目指す方向性の認識の統一などに問題が生じている。しかし、そのコロナ禍もある程度落ち着いてきたことにより、企業の社内コミュニケーションについて「非常に改善している」「やや改善している」という回答の合計が2022年調査で28％であったのが、今回調査では34％となっており、徐々に改善されてきている。
ただし、その対策は、大企業と中小企業で両極端となっている。
中小企業は「withコロナ」の時代に突入して対面でのコミュニケーションがやりやすくなってきたことによって、社内コミュニケーションの不足を、昔ながらの対面でのオフィスワークに回帰をすることで補おうとしている。実際、大企業は9割がテレワークを実施しているのに対して、中小企業は6割程度である。オンライン会議ツールやチャットツールの導入などを見ても、企業規模が小さくなるほど導入率が低くなる傾向がみられる。対面とオンラインの志向についても中小企業は５割近くが「圧倒的に対面が良い」と回答している。
一方で大企業は、上述の通りほとんどがリモートワークを続けており、そのためオンラインツールの導入率は高い。また、1on1（個人面談）の導入率や、従業員アンケート、コミュニケーション研修など、社内コミュニケーションを改善する施策の導入率も高い。つまり、大企業は単に対面に戻るのではなく、コロナで図らずも浸透した働き方の多様性のメリットは維持しながら、対面回帰とは別の方法で社内コミュニケーションを改善しようとしている。結果、多様な働き方の推進と社内コミュニケーションの活性化が「両立できている」との回答は大企業が約4割と最も高い。
大企業でも、社内コミュニケーションの活性化に効果があったと思う施策がダントツで「飲み会・ランチ補助」（50%が効果的と回答）とあるように、けして対面の効果を軽視しているわけではない。ただ、せっかくコロナ禍の副産物として浸透したリモートワークなどの多様な働き方を維持しようとしているのである。
就職・転職市場などを見ていても、リモートワーク企業への個人側の支持は強い。それを考えると、社内コミュニケーションを活性化するのに対面回帰をするだけでは易きに流れているようにも思える。リモートワークなどの働き方の多様性は維持しつつ、社内コミュニケーション活性化も両立させるという難き道を進むべきかもしれない。
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▶「社内コミュニケーションに関する」に関するアンケート 結果報告
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=55657
▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、下記までお問合せください。
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■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://hr-souken.jp/
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■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
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