【先着10社様限定】Delphi資産のブラックボックス化を解消！システムズ、2025年のVBに続く第2弾「Delphi資産無償棚卸キャンペーン」を2026年3月より開始
〜 エンジニア高齢化とレガシー問題を抱える企業へ、移行の「地図」を無償で提供 〜
マイグレーションプロバイダのパイオニアである株式会社システムズ(所在地：東京都品川区、代表取締役社長：小河原 隆史、以下 システムズ)は、2025年に実施し大きな反響を呼んだ「VB資産可視化無償棚卸キャンペーン」に続き、本年はDelphi（デルファイ）資産を対象とした「Delphi資産 無償棚卸キャンペーン」を2026年3月より実施いたします。独自の解析ツールを用い、属人化したレガシー資産の現況を無償で可視化。DX推進の足かせとなる「ブラックボックス化」の解消を支援します。
■ 本キャンペーンの背景：なぜ今、Delphiの「棚卸」が必要なのか
1990年代から2000年代にかけて、優れた操作性と開発効率で多くの企業に採用されたDelphiですが、2026年現在、利用企業は深刻な「レガシーの壁」に直面しています。
・エンジニアの不在：
当時の開発者が定年を迎え、コードを理解できる人間がいない「属人化」。
・サードパーティ製コンポーネントの迷宮：
独自部品や既にサポートが終了したコンポーネントが多用され、最新環境への移行難易度が不明。
・DXへの対応遅れ：
クライアント/サーバー型の旧来システムが、クラウド化やWeb化の足かせに。
システムズは、これら「どこから手をつければいいか分からない」という不安を払拭するため、レガシーシステム移行のプロの視点で資産を分析する無償キャンペーンを企画しました。
本キャンペーンを利用することで、レガシー化が進むDelphiアプリシステムを延命・利用中の企業は、DX推進に伴うシステム刷新に向けての基礎情報を容易に手に入れることが可能となり、レガシーシステムの移行、刷新計画の立案・推進に寄与します。
[システムズが推進する マイグレーションとは？]( https://www.migration.jp/about/ )
■「Delphi資産無償棚卸キャンペーン」実施概要
本キャンペーンでは、システムズが長年のマイグレーション事業で培った解析ノウハウと独自ツールを駆使し、お客様のDelphi資産を徹底的に分析します。
◯ご提供内容：お客様からお預かりした既存Delphi資産の棚卸を実施し、結果のレビューと可視化ドキュメントをご提供いたします（ご提供ドキュメントは1種類）。
対象環境：Delphi 5 ～ 2010、XE
対象条件：
・レガシー化が進むDelphiアプリシステムを利用中で、刷新を検討中の企業様
・当社のプログラムソース取り扱い規定に、ご同意いただける企業様
申込期限：2026年 6月30日（火）受付分まで
定員：先着10社様限定（※事前確認あり）
詳細・申込方法：
下記キャンペーンサイトより無償棚卸キャンペーン希望の旨、お問い合わせください。
https://www.migration.jp/campaign/delphi/
■オンライン事前説明会を開催
本キャンペーンの内容について、詳しい説明を受けてから検討したい企業様を対象に、オンライン事前説明会を以下の日程で開催します。
・2026年 3月26日（木）14:00～14:30 [申込期限 3月24日（火）]
・2026年 4月16日（木）14:00～14:30 [申込期限 4月14日（火）]
・2026年 4月30日（木）14:00～14:30 [申込期限 4月27日（月）]
本キャンペーンページの、「説明会に参加する」より、お申込みください。
（注：オンライン説明会視聴用ツールはZoomを使用します。 URLは開催日前日までにメールにてご連絡いたします。）
■システムズのDelphiマイグレーションについて
システムズでは、単純なツール変換だけでなく、Delphi特有の複雑なロジックを読み解く熟練エンジニアによる「ハイブリッド・マイグレーション」を提供しています。既存の業務ロジックを維持したままの「Delphi to Delphi（最新版）」、あるいは根本的なWeb化・言語変換を行う「Delphi to .NET/Java」など、お客様の経営戦略に合わせた柔軟なゴール設定が可能です。
システムズのDelphiマイグレーション詳細と移行事例は、こちらから→→→
■株式会社システムズについて
当社は、1969年の創業以来、半世紀以上にわたりシステム開発、インフラ構築から保守運用まで、常にお客様の現場（GEMBA）に寄り添ったサービスを提供してきました。特に、レガシーシステムのマイグレーションにおいて豊富な実績と独自技術を有し、長年にわたり、企業のIT資産再構築を支援してまいりました。
PoC（概念実証）を通じて移行性や技術的課題を事前検証の上、最適な移行ルートを選定し、安全に移行。COBOL、PL/I、VB6.0などのレガシー言語から最新言語、クラウド環境（特にAWS）への移行にも対応。階層型DBからRDBへのデータ移行も可能。移行後は運用保守体制の構築や改善支援を通じて安定稼働を支えています。
IT総合診断サービスにより、DX推進や「2025年の崖」対策としての戦略的マイグレーションを提案し、企業の競争力強化に貢献しています。
■会社概要
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商 号 |
株式会社システムズ |
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代表者 |
代表取締役社長 小河原 隆史 |
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所在地 |
〒141-0031 東京都品川区西五反田7-24-5 |
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設 立 |
1969年12月 |
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事業内容 |
・ITリノベーション／IT総合診断 ソリューション ・クラウド移行ソリューション／マイグレーションソリューション ・コミュニケーション／教育系ソリューション ・ソフトウェア受託開発／ソフトウェアパッケージ販売 ・情報処理機器販売 |
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資本金 |
1億円 |
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システムズ コーポレートサイト |
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マイグレーション ポータルサイト |
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オウンドメディア Techブログ |
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連絡先 |
TEL： 03-3493-0033(代表) ／ FAX： 03-3493-2033 |
【商標について】
文中の社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
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