ニューノーマルなワークスタイルにおいて脳の健康の維持・増進を実現する産学公トライアル研究を開始
コロナによって変化したワークスタイルが脳の健康にどれほど影響を与えているかを徹底解剖。新たなワークスタイルにおいて脳の健康維持・増進に必要な要素を明らかにし、ウェルビーイングを実現するヒントを探る
株式会社ベスプラ（東京都渋谷区、代表取締役CEO：遠山 陽介、以下：べスプラ）は、コクヨ株式会社（大阪府大阪市、代表取締役社長：黒田 英邦、以下：コクヨ）、国立大学法人東京工業大学（東京都目黒区、学長：益 一哉、以下：東工大）、一般社団法人ブレインインパクト（理事長：山川 義徳、以下：ブレインインパクト）と、脳科学の知見を活用したニューノーマルなワークスタイルにおける健康の維持・増進に関する産学公トライアル研究を、8月から開始しましたので、お知らせします。
新型コロナウイルス感染症の世界的流行から1年以上が経過し、収束の気配が見えないまま、ステイホームが余儀なくされております。企業側もそのワークスタイルへ対応し東京都の調査(※1)によると2021年6月時点で64.8%と半数以上の企業がテレワークを導入しており、従来のオフィスでの働き方から在宅・オフィスの共存型の働き方にシフトしつつあります。昨今の働き方改革の動きも含め、この傾向はポストコロナにおいてもニューノーマルとして続いていくことが予想されます。
一方で、在宅は、その閉塞感や運動不足から心身の健康に悪影響を及ぼす可能性が示唆されており、感染予防をしながらも、健康を維持・増進するワークスタイルの在り方が議論され始めています。そのような中、脳科学の知見に基づいた脳の健康維持・増進アプリを開発するベスプラと、ニューノーマルな働き方や新たなオフィスの在り方を提案するコクヨが、共同して、トライアル研究を開始することになりました。国際標準規格として認められている脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）を活用し、新たなワークスタイルにおける脳の健康の維持・増進を目指す研究を行います。脳画像の撮像を支援する東工大と、BHQの研究開発を進めるブレインインパクトの協力の下、産学公連携を進めます。
主な研究内容は以下です。
￭ 新たなワークスタイルは脳の健康や認知機能にどのような影響を与えているか
￭ 新たなワークスタイルにおける運動・食事・脳トレーニングは脳の健康や認知機能を高めるか
ベスプラは、脳科学に基づいた脳の健康維持・増進を目的としたスマートフォンアプリを提供しています。これまでは高齢者をメインターゲットとしてビジネス展開してきましたが、この研究成果を活用し、高齢者だけでなく若年層（ビジネスマン）に対してもアプローチを図る想定です。これにより、認知症に対する超早期の対策や新たなウェルビーイングに向けたサービス展開の一助となることが期待できます。
コクヨは、コロナによりワークスタイルが多様化する中で、感染拡大防止対策に加え、在宅とオフィスの付加価値を調合し、企業や従業員が持続的な成長を行うワークプレイスを提供してきました。この研究成果を活用し、ポストコロナに適応した従業員のウェルビーイングを実現するオフィス環境づくりを進めていきたいと考えています。
東工大は同大学の科学技術創成研究院バイオインタフェース研究ユニットの下、MRI装置を用いた汎用的な脳情報の解析及び評価技術の確立を目指し、脳の健康に関する関係分析及び介入評価を実施しています。この研究成果を活用し、エビデンスに基づいた脳情報の利活用、さらには共有を可能にし、人類の脳の健康に貢献することを目指します。
ブレインインパクトは、国際標準規格である脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）を活用し、異業種企業との共同研究を支援しています。この研究成果を活用し、脳科学研究の振興及び研究成果の社会への還元をより一層進めていく予定です。
本トライアル研究を通じて、ニューノーマルなワークスタイルにおいて、脳の健康の維持・増進を実現することを目指します。
以上
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株式会社ベスプラについて [ https://bspr.co.jp ]
株式会社ベスプラは認知症予防に向けた脳の健康維持アプリ「脳にいいアプリ」ならびに運転免許更新時の認知機能検査が手軽に試すことができる運転免許の認知機能テストを提供し、ICTを使ったヘルスケアサービスを通して脳と体の健康サービスを提供しています。
コクヨ株式会社について [ https://www.kokuyo.co.jp ]
コクヨ株式会社は、多様化するワークススタイルのニーズに向き合い、これからの働き方、働く人の暮らし方までを考え、モノとコト、サービスを含めた事業を展開します。「はたらく」「まなぶ」「くらす」がより創造的に、快適になる空間を提案しています。
国立大学法人東京工業大学について [ https://www.titech.ac.jp ]
国立大学法人東京工業大学は、世界を舞台に科学技術の分野で活躍できる人材の輩出と地球規模の課題を解決する研究成果によって社会に寄与し、長期目標である「世界最高の理工系総合大学」の実現を目指しています。
一般社団法人ブレインインパクトについて
一般社団法人ブレインインパクトは脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）に関連する各種取り組みについての国際標準化活動を推進すると共に、脳情報のデータベースを公的共用リソースとして提供しています。
※1：東京都 産業労働局 産業テレワーク実施率調査結果(2021年06月02日報道発表)より引用
一方で、在宅は、その閉塞感や運動不足から心身の健康に悪影響を及ぼす可能性が示唆されており、感染予防をしながらも、健康を維持・増進するワークスタイルの在り方が議論され始めています。そのような中、脳科学の知見に基づいた脳の健康維持・増進アプリを開発するベスプラと、ニューノーマルな働き方や新たなオフィスの在り方を提案するコクヨが、共同して、トライアル研究を開始することになりました。国際標準規格として認められている脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）を活用し、新たなワークスタイルにおける脳の健康の維持・増進を目指す研究を行います。脳画像の撮像を支援する東工大と、BHQの研究開発を進めるブレインインパクトの協力の下、産学公連携を進めます。
主な研究内容は以下です。
￭ 新たなワークスタイルは脳の健康や認知機能にどのような影響を与えているか
￭ 新たなワークスタイルにおける運動・食事・脳トレーニングは脳の健康や認知機能を高めるか
ベスプラは、脳科学に基づいた脳の健康維持・増進を目的としたスマートフォンアプリを提供しています。これまでは高齢者をメインターゲットとしてビジネス展開してきましたが、この研究成果を活用し、高齢者だけでなく若年層（ビジネスマン）に対してもアプローチを図る想定です。これにより、認知症に対する超早期の対策や新たなウェルビーイングに向けたサービス展開の一助となることが期待できます。
コクヨは、コロナによりワークスタイルが多様化する中で、感染拡大防止対策に加え、在宅とオフィスの付加価値を調合し、企業や従業員が持続的な成長を行うワークプレイスを提供してきました。この研究成果を活用し、ポストコロナに適応した従業員のウェルビーイングを実現するオフィス環境づくりを進めていきたいと考えています。
東工大は同大学の科学技術創成研究院バイオインタフェース研究ユニットの下、MRI装置を用いた汎用的な脳情報の解析及び評価技術の確立を目指し、脳の健康に関する関係分析及び介入評価を実施しています。この研究成果を活用し、エビデンスに基づいた脳情報の利活用、さらには共有を可能にし、人類の脳の健康に貢献することを目指します。
ブレインインパクトは、国際標準規格である脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）を活用し、異業種企業との共同研究を支援しています。この研究成果を活用し、脳科学研究の振興及び研究成果の社会への還元をより一層進めていく予定です。
本トライアル研究を通じて、ニューノーマルなワークスタイルにおいて、脳の健康の維持・増進を実現することを目指します。
以上
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株式会社ベスプラについて [ https://bspr.co.jp ]
株式会社ベスプラは認知症予防に向けた脳の健康維持アプリ「脳にいいアプリ」ならびに運転免許更新時の認知機能検査が手軽に試すことができる運転免許の認知機能テストを提供し、ICTを使ったヘルスケアサービスを通して脳と体の健康サービスを提供しています。
コクヨ株式会社について [ https://www.kokuyo.co.jp ]
コクヨ株式会社は、多様化するワークススタイルのニーズに向き合い、これからの働き方、働く人の暮らし方までを考え、モノとコト、サービスを含めた事業を展開します。「はたらく」「まなぶ」「くらす」がより創造的に、快適になる空間を提案しています。
国立大学法人東京工業大学について [ https://www.titech.ac.jp ]
国立大学法人東京工業大学は、世界を舞台に科学技術の分野で活躍できる人材の輩出と地球規模の課題を解決する研究成果によって社会に寄与し、長期目標である「世界最高の理工系総合大学」の実現を目指しています。
一般社団法人ブレインインパクトについて
一般社団法人ブレインインパクトは脳の健康管理指標BHQ（Brain Healthcare Quotient）に関連する各種取り組みについての国際標準化活動を推進すると共に、脳情報のデータベースを公的共用リソースとして提供しています。
※1：東京都 産業労働局 産業テレワーク実施率調査結果(2021年06月02日報道発表)より引用
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