英語を手段にチャンスをつかむためのメディア「English Path」から「RareJob English Lab」へ名称変更

オンライン英会話サービス事業を運営する株式会社レアジョブ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中村　岳、以下「レアジョブ」）は、英語を手段にチャンスをつかむためのメディア「English Path」が「RareJob English Lab」へ名称を変更したことを発表いたします。

「English Path」は2014年にスタートして以来、「英語を手段にチャンスをつかむ」をテーマに、英語学習方法やグローバルに活躍する人のインタビューを発信し続け、月間のPV数も順調に伸びる中で、多くの英語学習者の方にご覧いただいております。

海外だけでなく、国内にいても英語を使って自分らしく活躍するチャンスは増え続けています。しかし英語を習得しようとしても、何から始めればいいか分からないという迷いや、英語力の伸びについて不安を感じられたり、また学習する余裕がないという方も多くいらっしゃいます。

この度、限られた時間の中でより着実に英語力を伸ばすための学習方法を知ってもらい、より多くの方の英語習得をサポートしたいという思いから、「English Path」は「RareJob English Lab」へと生まれ変わります。英語学習方法やグローバルに活躍する人のインタビューに加え、データや理論に基づき多様な視点で英語学習を検証する記事を発信してまいります。
 

 

「RareJob English Lab」URL：https://www.rarejob.com/englishlab/

■「RareJob English Lab」記事の例
・「語学習得に“手遅れ”は存在しない！「言語習得論」に学ぶ、大人のための４つの英語勉強法」
https://www.rarejob.com/englishlab/column/20160927-2/
・「英語の学習効果を最大化！「意図的学習」と「偶発的学習」の違いってなんだ？」
https://www.rarejob.com/englishlab/column/20160917/
・英語学習に挫折しないためには？たった1割の成功者になるための心理学。
https://www.rarejob.com/englishlab/column/20160928-2/
・「あれ、英語でなんて言ったっけ？」を減らすためには「想起力」を鍛えよう
https://www.rarejob.com/englishlab/column/20161002/

【株式会社レアジョブについて】
所在地： 東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者： 代表取締役社長 中村 岳
URL ： https://www.rarejob.com/
事業内容： オンライン英会話サービス事業
グループビジョン「Chances for everyone, everywhere.」に基づき、世界中のより多くの人々が国境や言語の壁を越えて活躍できる社会をめざし、「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」をサービスミッションに掲げ、マンツーマンオンライン英会話「レアジョブ英会話」を主たる事業として展開しております。「レアジョブ英会話」では、「安価・たくさん量を話せる・高品質」という強みを活かし、「英語を話せるようになるためのサービス」として、2014年6月に東証マザーズに上場し、40万人以上のユーザー(※1)、905社以上の法人企業、88校以上の教育機関など多くの方へ提供し、国内No.1（※2）のオンライン英会話サービスへと成長しています。

 ■提供サービス
・個人向けオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」
https://www.rarejob.com/
・「レアジョブ英会話」法人向けサービス
https://www.rarejob.com/corporate/
・「レアジョブ英会話」教育機関向けサービス
https://www.rarejob.com/school/
・実践演習型ビジネス英会話プログラム「本気塾」
https://honkijyuku.rarejob.co.jp/
・ブラジル版オンライン英会話サービス「ENPOWER」
https://www.enpower.com.br/
・レアジョブ英語学習アプリ「RareJob Apps」
https://www.facebook.com/rarejob.apps/
・英語を手段にチャンスをつかむためのメディア「RareJob English Lab」
https://www.rarejob.com/englishlab/
※1 ユーザー数は、当社の英語サービスすべてのユーザー数（オンライン英会話およびChatty）を記載
※2 MMD研究所「オンライン英会話の利用に関する調査」（2015.6.19）より