今年の旬のブロッコリーは「値頃感があり、高品質」

ブロッコリー販売は増加し、価格高騰は落ち着き例年並みに

持続可能な農産業を実現し、生活者を豊かにする」をビジョンに掲げ、全国の都市部を中心としたスーパーマーケットで「農家の直売所」を運営する株式会社農業総合研究所（本社：和歌山県和歌山市、代表取締役会長CEO：及川 智正、以下「当社」）は、まさに旬を迎えつつある「今年のブロッコリー予想」をまとめました。

ブロッコリーの販売額は、当社の取り扱いでも着実に増えてきています。直近のシーズンを比較すると、2022年8月―12月と2023年の出荷量を比較すると、実に88.9%の増加を見せています。筋トレブームなどを追い風に、ブロッコリーの販売は今年も増加し続けるものと見られます。

こうしたブロッコリーブームを受けて、農林水産省もブロッコリーを国民の生活上重要な野菜である「指定野菜」(※)に追加する方針を固め、2026年度からの適用されることになりました。

また当社取り扱いのブロッコリー価格の推移をみると、昨年8月に158円だった単価が、10月には228円まで高騰。この1月には159円と例年より若干安い程度に落ち着いています。

昨秋の高騰は、猛暑の影響によるものです。記録的な猛暑が続き、ブロッコリーの品質が低下、さらに収穫量も激減したことで、品不足が生じ、価格が急激に上昇したのです。すでに価格は落ち着きましたが、冬の気候次第では、再び高騰する可能性もあります。

「今年ブロッコリー予想」は、当社が「農家の直売所」を展開する全国2,000店舗以上のスーパーマーケットでの販売状況や生産者へのヒアリングなどを基にまとめたものです。

※  指定野菜とは、野菜のうち特に消費量の多いものを国が定めています。指定産地は、その指定野菜を毎年作ってくれる規模（きぼ）の大きな産地を国が指定しています。指定野菜の価格（かかく）が安くなった場合に、来年も野菜を作ってくれるように指定産地の農家に安くなった分だけ支払う制度（せいど）があります。指定野菜は、キャベツ、きゅうり、さといも、だいこん、たまねぎ、トマト、なす、にんじん、ねぎ、はくさい、ばれいしょ、ピーマン、ほうれんそう、レタスの14品目です。指定産地は890産地（令和3年5月7日現在）指定しています。

■農林水産省：https://www.maff.go.jp/j/heya/kodomo_sodan/0410/02.html

• 販売量が増加し続ける理由

ブロッコリーの販売が増えているのには、生活者・生産者の両面からの理由があります。生活者の側の理由としては、近年の「筋トレブーム」やライフスタイルの変化を背景に冷凍野菜の需要があります。

ブロッコリーにはたんぱく質やビタミンB6など、筋トレに欠かせない栄養素が豊富に含まれています。

たんぱく質は筋肉や臓器、皮膚、髪の毛など体の組織を構成するのに欠かせません。またビタミンB6はたんぱく質や脂質などの代謝に必要な栄養素です。

また、国産ニーズが高まっている冷凍ブロッコリーは長期保存が可能で手軽に調理ができるので忙しいライフスタイルを持つ人たちを中心に需要が伸びています。　

このようにブロッコリーは、筋トレで体を動かしたり筋肉を増やそうとしたりする人たちや忙しいライフスタイルを持つ人には最適の野菜なのです。

そして、生産者にとってもブロッコリーを積極的につくりたい事情があります。ブロッコリーとキャベツの栽培方法はかなり似ています。

ですが、キャベツはブロッコリーに比べて、はるかに重いのです。そのため、生産者が収穫するには大変な労力が必要です。高齢化した生産者、あるいはアルバイトのスタッフには負担が大きすぎるのです。

またキャベツの単価はブロッコリーよりも安いため、生産者が採算をあわせにくいという事情もあります。これらの理由からキャベツからブロッコリーに転換する生産者が増え続けているのです。

今年のブロッコリーの品質ですが、猛暑の影響も収まり、例年通りの高品質なものとなっています。急激な気候変動などがない限り、価格も落ち着き、高品質なブロッコリーが手に入れられる状況と言えます。

• 調査方法

調査期間：1月5日〜1月24日

調査方法：当社が全国2,000店舗以上のスーパーマーケットで展開する「農家の直売所」、及び産直卸でのブロッコリーの販売データ、及び、スーパーマーケット担当者や生産者への当社の担当者が直接のヒアリングを基に導出

取材協力：株式会社アグリガーデン遠藤剛氏（埼玉県深谷市）

• 会社概要

株式会社 農業総合研究所 （JPX 証券コード3541）

〒640-8341　和歌山県和歌山市黒田99番地12 寺本ビルⅡ４階

https://nousouken.co.jp/

「持続可能な農産業を実現し、生活者を豊かにする」をビジョンに掲げ、日本及び世界から農業が無くならない仕組みを構築することを目的とした産直流通のリーディングカンパニーです。全国約10,000名の生産者と都市部を中心とした約2,000店舗の小売店をITでダイレクトに繋ぎ、情報・物流・決済のプラットフォームを構築することにより、農産物の産地直送販売を都市部のスーパーで実現した「農家の直売所事業」と、生産者から農産物を買い取り、ブランディングしてスーパーに卸す「産直卸事業」を展開しています。