【美容系サービスの自己負担額に関する意識調査】約9割が「料金が手頃なら美容施術をもっと利用したい」～8割が福利厚生制度の導入に関心～
OTENBA株式会社（本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役：間賀田園子）は、未知株式会社（本社所在地：大阪府大阪市、代表取締役：下方 彩純）と、美容系サービスの自己負担額に関する調査を実施しました。
働き方改革や健康経営への関心が高まる中、従業員のウェルビーイング向上施策として美容系サービスへの注目が集まっています。しかし、継続的な利用には経済的なハードルも存在します。
今回、エステ・整体・ネイル・ヘッドスパなどの美容系サービスについて、一般消費者300名を対象に利用実態と福利厚生制度としてのニーズを調査しました。
約8割が美容系サービスを利用、最多は「年に数回」
「月にどのくらいの頻度で美容系サービスを利用していますか？」（n＝300）と尋ねたところ、81.0％が何らかの形で利用していることがわかりました。
最も多かったのは「年に数回」の利用で、定期的に（月1回以上）利用している層は全体の約3割（32.7％）となりました。
美容系サービスは、特別な機会や自分へのご褒美として利用されるケースが多いことがうかがえます。
美容系サービスの自己負担額は「月額2,001円～10,000円」に過半数が集中
「月にどのくらいの費用を美容施術に使っていますか？」（n＝300）という質問に対して、2,001円～10,000円の価格帯に51.7％が集中しており、特に2,001～5,000円が28.0％と最多となりました。
月額5,000円前後が一つのボリュームゾーンとなっており、費用を自己負担している層は全体の約8割に上ります。
よく利用する施術は「整体・マッサージ」が最多、身体メンテナンスへの高いニーズ
「どのような施術を受けることが多いですか？(複数選択可)」（n＝300）という質問に対し、「整体・マッサージ」が149件で圧倒的トップとなりました。
整体・マッサージが突出して多く、リラクゼーションや疲労回復を目的とした施術への需要が高いことが明らかになりました。
デスクワークによる身体の凝りや疲労を感じる現代人にとって、身体のメンテナンスは重要なニーズとなっています。
約9割が「料金が手頃ならもっと美容施術を利用したい」
「美容施術の料金がもっと手頃になれば、もっと頻繁に利用したいと思いますか？」（n＝300）という質問に対し、87.4％が肯定的な回答をしました。
「強く思う」と「まあ思う」を合わせると約9割に達しており、価格面での支援があれば利用意向が大きく高まる潜在需要があることがわかりました。
現在の利用頻度は、経済的な制約によって抑えられている可能性が高いといえます。
8割以上が福利厚生制度としての美容施術に関心
「職場の制度として「美容施術を安く受けられる福利厚生」があれば？」（n＝300）を尋ねたところ、82.0％が関心を示し、うち47.7％が「積極的に使いたい」と回答しました。
約半数が「積極的に使いたい」と回答しており、福利厚生制度としての導入ニーズが非常に高いことが分かります。従業員満足度向上施策として、美容系サービスの補助制度が有効である可能性が示されました。
約9割が自費での継続に経済的・心理的ハードルを実感
「自費で美容施術を続けることに、心理的・経済的なハードルは感じますか？」（n＝300）という質問に対し、86.6％が何らかのハードルを感じていることが判明しました。
半数近くが「やや感じる」と回答しており、継続的な利用における負担感が広く存在することが明らかです。利用したい気持ちはあっても、経済的・心理的な理由から頻度を抑えざるを得ない実態が浮かび上がりました。
9割が施術後にモチベーション向上を実感
「美容施術を受けたあとの気分やモチベーションに変化がありますか？」（n＝300）という設問で、90.0％が施術後に気分やモチベーションの向上を実感していることがわかりました。
半数が「とてもある」と回答しており、美容施術がメンタル面に与える好影響が顕著であることが確認されました。単なる外見的なケアにとどまらず、心理的なリフレッシュ効果も高いことが示されています。
“もっと利用したいのに”を叶えるには？美容施術が働く人の新たなウェルビーイング投資に
本調査から、美容系サービスへの強い潜在需要と、それを抑制する「価格の壁」が明らかになりました。9割が施術後のモチベーション向上を実感し、利用意向も高い一方で、定期利用者は3割にとどまり、回答者の多くが経済的ハードルを感じています。
特筆すべきは、整体・マッサージが最多である点です。美容が「見た目」から「身体メンテナンス」へと意味を広げ、QOL維持のための実用的ケアとして認識されつつあることを示しています。
また、8割超が美容施術の福利厚生制度に関心を示したことは、企業にとって重要な示唆です。従業員の心身のリフレッシュを支援することで、満足度向上と生産性向上の両立が期待できます。
美容系サービスを「ウェルビーイング投資」として再定義し、アクセシビリティを高める仕組みづくりが、今後の鍵となるでしょう。
【調査概要】
調査期間：2025年10月1日（水）～2025年10月6日（月）
調査方法：インターネット調査
調査人数：300人
【運営者概要】
運営元：間賀田園子
本社所在地：東京都渋谷区桜丘町1-4 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー7F
代表取締役：間賀田園子
サービスページ：https://otenba.co.jp/services/
運営元：未知株式会社
本社所在地：大阪府大阪市北区中津1-18-18 若杉ビル6階
代表取締役：下方 彩純
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