【2024年度最新調査/研究結果】親子関係の構築に向けた重要な調査を実施。子どもとの関わり時間が短くても質の高い関わりを促すヒントが明らかに。
「子育て意識・状況調査」分析と総括（新学社ポピー事業部/公益財団法人日本教材文化研究財団）
株式会社新学社（本社：京都府、代表取締役：山本伸夫）の家庭教育部門である全日本家庭教育研究会（全家研）は、公益財団法人日本教材文化研究財団と共同で「子育て意識・状況調査」（※1）を実施し、その結果を発表しました。（指導・監修/帝京大学・佐藤晴雄 日本大学・佐久間邦友）
本調査は、母親の社会進出や子どもが多忙である現実を踏まえ、家庭での子どもとの関わり時間が減少している状況を明らかにし、子どもとの関わりが持ちにくい家庭の傾向と課題を把握するために行われ、より良い親子関係を育むための行動や意識を提案することを目的としています。
※1子育て意識・状況調査 インターネットアンケート調査
令和6年5月下旬、調査会社マクロミルに委託し実施。2歳から小学4年生の子どもの保護者約1,000人が対象。
本調査の監修を行った帝京大学の佐藤晴雄教授によると
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親子の関わり時間の長短に関わらず、日頃から子どもと「寄り添い・一緒に考える」など深い関わり(助長的な関わり)を持つことが良い親子関係につながる。
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関わり時間が短くても、「命令的、指示的声かけ」を控え、「助長的声かけ」、励ましや褒めるなどのプラス面の指摘を行っている方が、わが子の悩みなどの変化に気付きやすくなり、子が約束を守るなど規範意識を強める傾向が見られる。
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関わり時間に関係なく、命令的声かけよりも、助長的声かけの方が子どもの自立性を促す可能性がある。
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望ましい親子関係を築くためには、命令口調にならず、励まし／褒めるなどの評価を行い、かつ感情的にならないように努めることが大切になる。
と分析しています。
全家研では、本調査結果を受け、様々な地域で親子が楽しく一緒に過ごす機会を提供していくと共に、より質の高い親子の関わりにつながる方法を子育て応援サイト「ポピフル」を通じて提案してまいります。
＜子育てアドバイザー・高祖常子氏による解説＞
「関わり時間に関係なく、命令的な声がけよりも、助長的声がけの方が子どもの自立性を促す可能性がある」という今回の調査結果は、共働きが増えて、多忙な親が多い中、大変興味深い結果を示していると言えるでしょう。
親が悩み、うまくなりたいと思っているのが「叱り方」ですが、これは親が忙しく時間がないために、子どもの行動をコントロールしたいという気持ちを持っている表れと捉えられます。
子どもが自ら行動する、主体性をもって取り組めるようにするためには、感情的な関わりをやめ、「ほめる」「子どもの意見をきく」「子どもとの時間を持つ」など、一緒に取り組み、考えるなどポジティブな関わりを増やす必要があるでしょう。
働き方の工夫や企業の労働環境が柔軟になるなど、親がゆとりをもって子どもとの時間をもう少し取れるようにすることも求められると思います。
高祖常子
保育士、幼稚園教諭２種、心理学検定1級ほか。Yahoo!ニュース公式コメンテーター。リクルートで編集に携わったのち、育児情報誌miku編集長に就任し14年間活躍。認定NPO法人児童虐待防止全国ネットワーク副理事長ほか、国や行政の委員を歴任。著書は『どう乗り越える?小学生の壁』（風鳴舎）、『感情的にならない子育て』（かんき出版）ほか。3児の母。
＜本件についてのお問合せ先＞
株式会社新学社 ポピー事業部 教育対話部（全日本家庭教育研究会）
品川（popy-study-q@sing.co.jp）
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