プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

特定非営利活動法人ジャパンハート
会社概要

日本の先進医療でミャンマーの子どもたちを救う!プロジェクト始動 

途上国の子どもたちを無償で救う小児外科医・吉岡秀人の国際医療NGOジャパンハートの挑戦

認定NPO法人ジャパンハート

ミャンマー国内で医療支援を続ける国際医療NGOジャパンハート (最高顧問・吉岡秀人 以下、JH)が、日本で小児生体肝移植の症例数トップクラスを誇る九州大学病院(病院長・石橋達郎 以下、九大)と協力し、これまで不可能だったミャンマー国内で現地人医師による小児生体肝移植の成功を目指す。

◆「日本の先進医療でミャンマーの子どもたちを救う!」プロジェクトの目的:
日本の先進技術により―
① ミャンマー人患児の生体肝移植手術、小児肝臓・胆道系手術を無償で実施し、幼い命を救う
② ミャンマー人医師への肝臓・胆道系手術と生体肝移植の技術移転、ミャンマー国内での生体肝移植の実現

◆背景
現在、ミャンマー国内では子どもの肝移植手術は行われておらず、肝移植を必要とする 子どもたち(推定年間約 250 件)は移植を受けることなく最期を迎えている。
本プロジェクトは、長年ミャンマーで無償の医療支援を続けるJHが、ミャンマー政府より、生体肝移植の技術移転の国家プロジェクトへの協力依頼を受けたことからスタートした。九大との協働プロジェクトとして、ミャンマー国内での小児肝臓病治療から始まり、肝移植へと段階的に進行している。本プロジェクトは、ミャンマー国内の小児肝移植手術の実施と専門医師の育成により、今まで救えなかったミャンマーの子ども達を救う医療支援である。
 

◆本プロジェクトの実績
本プロジェクトは2016年に始動。ミャンマー・ヤンゴン小児病院において、これまで肝臓病専門手術ミッションを 2 回実施。九大医師による技術移転と貧しい子どもたちの治療を無償で行ってきた。
 ・2016 年 11 月 小児肝・胆道系手術ミッション 実施症例数 11 例
・2017 年 9 月 小児肝・胆道系手術ミッション 実施症例数 11 例

◆本プロジェクト今後の予定
・2018 年 2 月 小児肝・胆道系手術ミッション
・2018年3月 ミャンマーより患児とそのドナーとなる家族、ヤンゴン小児病院医療者を日本に招待。
       福岡市と九大の支援のもと、生体肝移植を実施するとともに技術移転を実施。
・2018年7月 ヤンゴン小児病院にてミャンマー国内初となる小児生体肝移植の実現

注)生体肝移植とは 生体肝移植とは、生きた方から、肝臓の一部分を手術によって切り取り、これを、患者さんの移植用臓器として用いるもので、あげる方(ドナー)ともらう患者さん(レシピエント)の二人が同時に手術される。

【組織概要】特定非営利活動法人ジャパンハート http://www.japanheart.org/
■ジャパンハートは 小児外科医/最高顧問の吉岡秀人により2004 年、国際医療ボランティア団体として設立された。 日本発祥の国際医療 NGO。「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に活動している。海外では、ミャンマー・カンボジア・ラオス・インドネシアで子どもの診療・手術を 無償で実施。その数、年間 2 万件。日本国内では医療者不足が深刻な僻地・離島への医療 者派遣、小児がんの子ども達を支援する「すまいるスマイルプロジェクト」を実施している。

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
その他
関連リンク
http://www.japanheart.org/
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

特定非営利活動法人ジャパンハート

14フォロワー

RSS
URL
http://www.japanheart.org/
業種
医療・福祉
本社所在地
東京都台東区寿1-5-10 1510ビル 3階
電話番号
03-6240-1564
代表者名
吉岡春菜
上場
未上場
資本金
-
設立
2008年11月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード