原子力潜水艦を格安で建造できる特異技術の適正な活用への願い

重力リアクターを環境改善と経済繁栄に利用するか？　軍事転用して核の傘の脅威を拡大して平和維持貢献とするか？　真実を黙殺してSF的技術革新に運命をゆだねるか？　最後の選択肢の明示です

重力リアクターを利用すれば、既存の「原子力潜水艦」を遥かに上回る機動性と大幅なコスト削減と厳しい規制をも全て一掃し、「核の抑止力」を最大化できる

リアリスティックな（SFではない）スパイ映画や戦争アクション映画、または政治的な陰謀を題材とした映画（ミッションインポッシブルや007シリーズなど）が好きな方や興味がある方であれば、良く知られている事象ですが、核兵器が「最強の最終兵器」となり得るには難攻不落の「核ミサイル発射設備」が必要であり、その最適且つ最高の設備が「原子力潜水艦」となります。原子力以外の潜水艦は、ディーゼル等の内燃機関発電機と大容量のバッテリーを搭載し、２〜３日間の継続潜水航行を可能にするには、その内燃機関を稼働させて常に最大量の電力を充電しておく必要があり、その為には定期的に海水面ギリギリまで浮上して、大気に通じる吸気口と排気口を確保して内燃機関を稼働させ、最低でも数時間の充電をしなければなりません。この時は完全に無防備に近い状態になります。最近は技術力の進化もあって多少潜水航行可能時間を長くし充電時間を短縮しているようですが、原子力潜水艦の数年レベルの長期間にわたり一度も浮上する事なく深海に潜める能力とでは、軍事的な力としては全く比較にもならない別次元の難攻不落の要塞と化す「脅威的な存在」になり得るからです。この事は、軍事評論家でなくても、一般のスパイ映画をよく見る人や、北朝鮮が海上ミサイル発射実験を報じているニュースや、中東の核施設を攻撃目標にされているニュースなど、世界情勢を注視している人であれば誰でもよく解っている事です。

北朝鮮が潜水艦から大型ミサイルの発射実験を成功した事を公開した報道写真

重力リアクターの開発は平和で豊かな経済発展を目途として開発してきたので、軍事転用の可能性には敢えてまったく触れてきませんでしたが、実のところ、重力リアクターの特性が最も活かせるのは、まさに「潜水艦」などの海中の隔絶された狭い空間でも、従来のような火力エネルギーを一切使わず、無限の重力から電気エネルギーを無限に供給が可能になり、空気や水の浄化に必要な電力も全て賄えるるからです。特に重力リアクターの原理上、重力よって自然発生する「水圧」と「気圧」の力は、海中深度に応じて相乗的に増すので、単位体積あたりの出力も発電効率も相乗的に高められる事になります。

故に、実態物理論（自然物理）としては、潜水艦に重力リアクターを採用した発電システム構成を上手く組み合わせれば、従来の原子力潜水艦の超高精度の小型原子炉やそれを安全に安定稼働させる重厚で精密な制御装置も安全対策装置もほぼ不要になり、通常潜水艦においても内燃機関も高密度のバッテリーをも省く事が可能となり、いずれの場合も、従来型の如何なる潜水艦よりも圧倒的に優れた高性能な潜水艦を桁違いに安い建造コストで抑えられるだけに留まらず、その空いたスペースの分に更に軍事機能を搭載可能にする事や、機動力を増す事も、ステルス性を高めるなどの飛躍的な性能向上にも寄与可能にし、まさに常識や非常識の範疇を超えたアンフェアなレベルの「性能進化」となり、結果として軍事力に関する評価基準をも一変させる「ゲームチェンジャー」にもなり得ます。

但し、重力リアクター自体が何ら破壊的な要素や危険性を生み出す要素もなく、その真逆で、海中の中でも人間にとって快適な空間を造れる無限の安全なエネルギーを供給できるだけですが、その空間を軍事的な核ミサイルの発射設備に利用した場合の必然的事実を述べているだけに過ぎません。また、核兵器保有の大義は自衛の為の最終兵器とされており、人類滅亡にも繋がる「破滅的な核戦争」に至らせない為の「抑止力」とされているので、どの国の「核の傘」に入るか入らないかの政治的な対立や闘争が常に起こっていますが。その中で、重力リアクターのその単純な特性を利用する事によって「核の傘」を圧倒的に拡張する事を容易にするので、いずれにしても「平和の維持」には大きく貢献出来る事になり、また、核シェルターを海中に設置する事も、海底都市開発の起点や拠点を作る事もそれを拡大する事も当然可能にするシンプルな特異技術である事になります。

要件的には間違いなく国家安全保障に直結する重大要素技術になります

問題は、そのリアルで単純な技術原理の存在確認を科学者も工学技術者も理学的専門家もそれらに関わる権威者も、SNS等で科学的に疑わしい陳腐なモノから高度なモノまで非常識なシステムに対して、厳しい指摘やコメントをして炎上させている「理学に詳しい一般人」でさえ、誰一人として、重力リアクターの公開された基本性能とそのシステム原理に対する「肯定」も「否定」も「疑問点」も何もまった出てこない、黙殺でもない、端的な「現実逃避」や「思考停止」を強いられている様子にみえます。

最新の科学技術とされる分野ほど、様々な価値観の科学者が過去の偉業を手本に更に複雑怪奇な技術研究を積み上げて、更なる権威を得ようとする人には漏れなく敵対意識持たれて頑なに拒絶される傾向は理解できますが、それ以上に、この単純な事実が、世界経済基盤や更には軍事力にも大きく関わる事を認識できる人にとっては、その真実性が高まる程に、「最初の一歩」に手を出す経済利益よりも、核ミサイルの発射ボタンを押すような重大責任意識とその恐怖感の方が圧倒的に勝ってしまっている状況になっていると思われます。何よりこの発明者自身がこの単純な技術を表に出されないようにする何らかの強い圧力が危険な域に達している事を肌で感じているからです。

もしも、重力リアクターが、権威ある大学か大手大企業の開発室の博士号を持つ皆が認める実績を有する研究者の発明であれば、何の障壁もなく、今頃は少なくとも何百万台の製品が出荷されて普及が始まっていたでしょう。そしてその製造メーカーは更に進化したエンジンを開発受注に大忙しで、その発電容量の増産計画の総量で経済が無理なく急成長に向かって爆進を始めていたでしょうし、その発明者は多分、現在メジャーリーグで大活躍している大谷翔平選手をも遥かに凌ぐ経済効果とその偉業を讃えられていたでしょう。生ける伝説の大谷翔平選手の名を例えて言うだけでも畏れ多い事ですが、現実の大谷翔平選手の偉業は、映画や漫画などの「夢」のストーリーとして描くにしても、あまりにも非現実的で出来過ぎな程の偉業を淡々とこなし、偉大な伝説を現在進行形で無限大に書き換えています。

それが可能となったのは、多くの批判のなかでも、少なからずその非常識な挑戦を真剣に支えた人も少なからずいた事も事実であり、彼はその更なる期待の重圧とリスクにも自身の努力で勝ち取った事がその偉業に花を添えています。ただ、本件の発明者は、ヒーローになる事も、権威を得る事も目標にしていた訳ではなく、残り少ない人生の時間で、これまで培った技術が後世に残せるかの懸念の方が大きくなる一方です。

最大タブーに敢えて触れる事で、確認責任の所在を明らかにします

ごく最近、大川原化工機冤罪事件のように、生物化学兵器の製造に転用できるとされる「噴霧乾燥機」を経済産業大臣に輸出許可なく輸出したとして逮捕・起訴された事件で、公安警察が不当な検証捜査を行った事が明らかになっており、当該潔白な企業に対し取り返しのつかない損害を負わせ、多額の損害賠償を国の税金から払われているとの報道があります。また、昨今は玩具レベルのドローンですらロシア対ウクライナ戦争の兵器として利用されている事実が発覚し、ドローンの構成部品や制御ソフトですら摘発の対象にもなるようです。つまり、軍事転用の可能性がないと証明する事のほうが困難な時代になっており、まさに「悪魔の証明」を強いられる可能性が如何なる産業メーカーにもある事を如実に示しています。また、それは逆に「公安」と名が付く幾つかの公的機関の存在を世間一般にも知られつつあります。本件のように重力リアクターの原理に関して科学的な疑問符がまったく付いていない状態であれば、間違いなく前述のような国家安全保障に深く関わる事は自明であり、適正な技術評価者に客観的な事実確認をするべき立場であると思われるからです。

「公安」と名が付く公的機関は各省庁で複数あり、極めて強い国家権力が付与されている事で、国の安全が補完されている

そもそも、日本は、燃料資源が極めて少ないが故に、国際的には常に立場が弱く、理不尽を強いられて来た事は日本の国民であれば誰しもが知っている事であり、本来、日本発の大規模の新エネルギーの発見は、ひとつの独立国としては悲願であったハズです。ただ、エネルギー供給を他国に依存する形態でも、省エネ技術で圧倒的な経済発展を成し遂げた成功体験がある事で、依存からの脱却を逆に危険視する感情も根付いてしまっている事も致し方のない事と思われます。つまりは、カゴの中で育った鳥をカゴから放しても、その鳥が自由を満喫しながら新たな棲家を得られる保障はないので、餌の供給が途絶え勝ちになってもギリギリまで耐え留まるのも一つの自由な選択でしょう。ただ、現在のエネルギー危機や通貨安の厳しい現実の状況においてはその他力本願の保障が崩れかけている状況であり、様々な側面からその安全保障は脅かされており、それを保つ具体的な手立てもなく、多分、原理的には重力リアクターは公安機関にとってはこれ以上にない程の解決策にもなり得るものであり、軍事力に関連する事であれば、経済利権圧力に屈しない客観的な評価ができる権限と責任がある「公安機関」は独立した形で複数存在している様子なので、真の国家安全保障を憂慮するまともな公安組織が機能する事を願うばかりです。

近々にて代表取締役を退任する事を宣言します

当該技術の発明者であり、当社ネイチャーダイン株式会社の代表である一事業家としては、自然環境の改善と経済活性を両立できるシステムの開発とそれを普及させる事を最大の事業目的として進めてきた細やかなる事業活動の中で、とんでもない発見をしてしまった事で、企業としての事業主個人に課される負荷やリスクが一個人で賄いきれる範疇や責任を既に意図せず大幅に超えてしまっている事と、重力リアクターの開発をこれ以上単独で進める事は、その技術を利用できる他社や他の人に大きな利益をもたらす可能性はあっても、会社法人としては更なる完成度を求められるが、その完成の基準が設定されておらず、投資回収の目処がいつまで経っても確定出来ず、特に発明者個人にかかる説明責任の負荷を自虐的に増すだけになり、会社法人の代表者と一個人の発明者としての同一人物の間で利益相反が生じます。また、当該技術の伝授は、同じ目線でこの現実を見て、実態事実に関する疑問点に答えていくしか成立しないので、伝授する方が圧倒的に手間も時間もかかる事は自明となります。いずれにしても当社の代表取締役を退任する必要性がありますので、退任をを宣言します。どのような形の退任になるかは、本発表に対する反応次第になるので予想もつきませんので、現時点では何ら具体的な言及はできません。結果として、都市伝説のような革新技術に対する抹殺が陰謀論からなのか、必然要素の単なる積み重ねの結果なのか、これまでのモノはその全てが全て紛い物であっただけの結果であった事なのかどうかも、数週間後か、数ヶ月後か、数年後かには客観的に判断されるでしょう。

ご参考までですが、巧妙な新手の紛い物（根幹要素の”HH+”がまったく不明）があとを立ちません。素人受けは当然良いですが、科学的な根拠があまりに稚拙なので、専門家が放置する事を正当化できる材料になっています。

当社事業の「公開売却」を宣言します

上記、当社の代表取締役の退任宣言に伴い、現在当社の株式および試作機等を含むすべての会社法人が有する資産を売却する事を宣言します。また、これに関わる特許に関する知的財産も売却対象とします。

これに関して、前述の通り当社の技術が、国家安全保障に関わる事を自発的に公表している事に対して、全ての公安機関が関与に値しないとする黙認の事実が確認された場合、必然的に売却先は国内外を問われない事にもなりますので、単純に最も高い金額を提示した企業や組織に売却が可能となります。いずれにしても重力リアクターは機械的要素が極めて希薄なシンプルな構造技術が最大の特徴でもある事で、現代の科学技術理論に基づく規制をかけ得る要素自体が極めて希薄で、特許技術の譲渡に関しては規制は受けないので、公安機関が介入するにしても超法規的な対応が必要となると思われますので、関与してくる可能性は極めて低いでしょう。

いずれにしても、これを買った企業または組織が重力リアクターを量産し、いかなる国でもこれを普及させれば、その国とその企業または組織が潤い豊かさの連鎖を生み出せるので、せっかくの日本発の技術ではあるが、先行利益はそのリスクと共に捨ててしまい、手堅く少しづつそれを発展進化させる日本流の「石橋を叩いて渡る」愚直な王道となるかも知れません。ただ、問題は特許等の根幹技術が、主義や思想が異なる国を跨いだ場合、日本や他国に対してその技術の利用を規制する事も可能にしてしまうので、現在よりも更に厳しい依存関係を招く可能性があります。そうなってしまってからでは、誰がその責任を取らねばならないのか、またはそのような責任転嫁先や犯人探しが始まるような更なる思考停止になる事が懸念されます。いずれにしても、システムの真実性は発明者本人以外に理解しようとされず、仮に国の歪んだ都合に合わせて、売却条件を狭められたら本当に拉致や抹殺をされてしまう事も懸念せざるを得ないので、場合によっては亡命も検討しなければならない可能性もあります。いずれにしても来月１０月２０日頃を目処に早々に買い取り希望の受付も終了します。最適な伝承者が現れるまで安心と余裕を持って待てる安全な環境があるか否かも検討しなければなりませんので、その後の事に関しては、予告なく当社ウェブサイトを閉じたり、これ以上の情報発信は停止される可能性もありますので、ご了承ください。

以上