デジタル人材の副業・複業採用決定数をプログラミング言語・スキル別で分析

~副業・複業人材の登録が、前年度比3倍に。　調査レポートを公開~

（株）overflow／Offers

2022年6月16日 09時00分

プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers（オファーズ）」を運営する株式会社overflow（本社：東京都港区、代表取締役：鈴木裕斗・田中慎以下、overflow）が運営する「Offersデジタル人材総研」（所長：久松剛、副所長：佐藤歩）は、デジタル人材の副業・複業採用決定者数についてのレポートを発表しました。

▼レポート詳細はこちらから
https://hr-lab.offers.jp/articles/2022-06-it-engineers-reports/

レポート概要

・調査対象：Offers利用者14,328名
・調査期間：2020年4月1日～2022年3月31日
・調査目的：採用決定者数の経年変化を知るため
・調査実施機関：株式会社overflowが運営する「Offersデジタル人材総研」

レポートサマリ

1. 副業・複業人材の登録は前年度比3倍に
2020年度と2021年度の年間採用決定者数の変化について調査を実施しました。これによると年間採用決定者数は前年度比3倍となっており、副業・複業の一般化が観察されます。

2. 複業・複業人材のプログラミング言語別採用決定者数はモダン言語ほど優位に
プログラミング言語別の採用決定者数では、上位からTypeScript、Python、Go、Rubyが上位4位を占める結果となりました。候補者の所属企業において副業・複業が制度として拡がっている企業がモダン言語を採用していると言えそうです。これらのスキルセットの人材は正社員採用市場では少ない傾向にあることから、副業・複業人材を検討してみることをお勧めします。

3. 機械学習・AI・データ分析人材も2倍強の増加
DXの一貫で注目が集まる機械学習・AI・データ分析についても前年度比2倍強の増加が観察されています。知識・経験がある人材の正社員雇用が難しいことから、まずは副業からでもお願いしたい企業と、所属とは異なるデータセットを持つ企業に参加したい候補者のマッチングが起きていることが予想されます。[

「Offersデジタル人材総研」について

Offersデジタル人材総研は、デジタル人材の採用・定着・活躍に関する情報提供を通じて、人材循環型社会(※)の実現を目指す研究機関です。当社では、プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers」を提供しており、全国で17,000人のデジタル人材に利用いただいています。当総研ではこの「Offers」内のデータを活用し、情報として発信することで、デジタル人材の情報をタイムリーに発信を行い、企業の課題解決に貢献します。
※「人材循環型社会」とは、株式会社overflowが目指す世界「いつでも、どこでも、誰とでも働ける社会」のことを指します。

プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers（オファーズ）」とは

エンジニア・デザイナー・PdMなど、プロダクト開発に携わる人材に特化した複業転職プラットフォームです。2019年9月に正式リリースを行い、2022年6月時点では全国1万7000人のデジタル人材に活用いただいております。

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株式会社overflowとは

株式会社overflowは、2017年6月に創業されました。「世の中の非効率を解決し、ひとの時間をふやす仕組みをつくる」をMissionに掲げ、「働く」における課題解決に向けた取り組みを行っています。2018年3月にデジタルマーケティング支援サービス「for Reader」、2019年9月にプロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers」を提供しています。

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