富士薬品グループのドラッグストアにおいてヘルスケアカウンセラーが相談に応じる会員制度を開始
気軽に相談できる身近な存在へ
医薬品の研究開発から製造・販売までを行う複合型医薬品企業の株式会社富士薬品(本社:埼玉県さいたま市 代表取締役社長:高柳 昌幸、以下「富士薬品」)は、富士薬品グループが運営する「セイムス」をはじめとしたドラッグストア(調剤併設型を含む。以下「富士薬品ドラッグストアグループ」)において、2022年4月4日より、「ヘルスケア会員制度」を本格的に開始いたしました。
「ヘルスケア会員制度」は、2021年5月から一部店舗においてパイロット運用を行ってきた、来店されたお客様に気兼ねなくご相談いただくことを目的とした制度です。ご入会・ご相談において費用は一切発生しません。OTC医薬品や健康食品をはじめ、ヘルスケア分野で高い知識・カウンセリング力を持つ担当者(「ヘルスケアカウンセラー」)が、健康や商品に関するお悩みはもちろん、介護や育児など様々なご相談に応じます。全国にある富士薬品ドラッグストアグループのドラッグストアで「ヘルスケアカウンセラー」が在籍する店舗のうち、まずは143店において開始しました。
「ヘルスケア会員制度」は、2021年5月から一部店舗においてパイロット運用を行ってきた、来店されたお客様に気兼ねなくご相談いただくことを目的とした制度です。ご入会・ご相談において費用は一切発生しません。OTC医薬品や健康食品をはじめ、ヘルスケア分野で高い知識・カウンセリング力を持つ担当者(「ヘルスケアカウンセラー」)が、健康や商品に関するお悩みはもちろん、介護や育児など様々なご相談に応じます。全国にある富士薬品ドラッグストアグループのドラッグストアで「ヘルスケアカウンセラー」が在籍する店舗のうち、まずは143店において開始しました。
- 【会員制度の立ち上げ背景】
一方で、「忙しいかもしれないから声をかけにくい」「相談していいのか分からない」といった理由で、相談を遠慮されるお客様も少なくありません。
そこで富士薬品ドラッグストアグループは、お客様の心理的な障壁を取り払い、気軽にご相談いただけるよう、来店時にいつでも(※1)専門家に相談できるサービスを特典とした会員制度を立ち上げることといたしました。昨年2021年4月には、美容に関する専門家としてビューティーケアカウンセラー(BCC)がご相談に応じる「ビューティーケア会員制度」を開始し、これに続いてこの度、「ヘルスケア会員制度」を立ち上げました。
※1 専門家の勤務時間に限ります。
- 【「ヘルスケア会員制度」について】
■「ヘルスケア会員制度」対応店舗
富士薬品ドラッグストアグループの店舗(※2)でHCCの在籍する国内約500店舗のうち、まずは143店舗において開始し、5月中には約150店舗へと拡大する予定です。その後も対応店舗を拡大し、2022年内には約180店舗が対応する見込みです。
・「ヘルスケア会員制度」対応店舗(2022年4月11日時点)
URL:https://www.fujiyakuhin.co.jp/data/pdf/202204healthcare.pdf (PDF)
・店舗検索サイト:https://www.fujiyakuhin.co.jp/shop/drugstore.php
※2「セイムス」「アメリカンドラッグ」「ドラッグユタカ」など。
富士薬品ドラッグストアグループは、未病予防に関連するご相談はもちろん、食事や運動など健康増進のご提案や子育て・介護に関するご相談などにも応じる、“身近で気軽に相談できる専門家“による安心と信頼の地域拠点をめざしてまいります。
- 【富士薬品ドラッグストアグループの専門家体制について】
- 情報の取捨選択の負担:昨今、インターネットの浸透により、様々な情報の取得が可能になった一方で、情報が過多となり、正しい情報や自分に合った情報の取捨選択が難しくなっています。
- 身近に相談相手がいない:昨今の核家族化や地域社会における人間関係の希薄化により、子育てや介護の悩みなどを相談する相手が身近にいないといった、孤立化の負担が社会課題として浮き彫りになっています。
- セルフメディケーションのサポートの必要性:自分の健康状態や生活習慣に気を配り、不調の際は市販薬を使って病気の予防・治療にあたる「セルフメディケーション」が、医療費の削減や、健康意識の向上の観点から、厚生労働省を中心に推進されています。そして、セルフメディケーションを実践していくためには、薬や健康について知見を持つ人のサポートが有効となります。
富士薬品ドラッグストアグループは、こうした課題に対してドラッグストアの果たす役割は大きいと考え、医者に相談するほどではないけれど、インターネットで情報を取捨選択するより正確な情報を得られる“Google以上、ドクター未満”の専門家体制を構築することといたしました。
現在、HCCは約500名、BCCは約450名、NCCは約100名在籍しています。引き続き、専門家人材の育成を推進してまいります。
※3 登録販売者とは、一般用医薬品(OTC医薬品)の販売に必要な専門資格です。薬剤師しか販売できない第1類医薬品を除く一般用医薬品を販売することができます。
※4 NCCは管理栄養士の資格を持つ登録販売者です。また、各専門家が複数配置する店舗もあるため、人数=専門家在籍店舗数ではありません。
- 【今後の展開】
- 【富士薬品について】
以上
- 【株式会社富士薬品 会社概要】 URL:https://www.fujiyakuhin.co.jp
社名 | 株式会社富士薬品 |
代表者 | 代表取締役社長 高柳 昌幸 |
所在地(本社) | 〒330-9508 埼玉県さいたま市大宮区桜木町4丁目383番地 |
事業内容 | 医薬品等の配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、 医薬品製造事業、医薬品研究開発事業、医療用医薬品販売事業 |
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