“日本のユーザーは積極的なセキュリティ対策が不十分”ESETの調査で判明、「ESET 日本版ネット常識力レポート2016」を初公開

日本のインターネットユーザーの75%が「セキュリティ対策に不安を感じている」と回答

マルウェア検出技術の世界的なパイオニアであるESET, spol. s r.o.(本社:スロバキア、
ブラティスラバ、CEO:リチャード・マルコ、以下ESET)は、
日本のインターネットユーザーのネット常識力を把握するアンケート調査をまとめた
「ESET日本版ネット常識力レポート2016」を初公開しました。
同レポートは、本日より以下のURLからダウンロードできます。
http://canon-its.jp/eset/malware_info/news/160509/
今回のアンケートは、サイバーセキュリティに関する日本のユーザーの意識、知識、行動を調べるために実施しました。日本国内の回答者数は1,033人です。

このレポートでは、日本のインターネットユーザーはサイバーセキュリティに関する知識が豊富で、セキュリティリスクにつながる行為も控えていますが、安全なインターネット利用の実現にはさらなる対策が必要なことが判明しました。

なお、「ESETアジア版ネット常識力レポート2015」※1や「ESETベトナム版ネット常識力レポート2015」※2と合わせて見ると、アジア太平洋諸国の中では日本のネット常識力が最も高く、2位以下はマレーシア、シンガポール、インド、タイ、香港、インドネシア、ベトナムと続いています。さらに日本の回答者の70%以上がサイバーセキュリティ分野に関する正式な教育を受けていないにも関わらず、80%以上の方が基本的な質問に正しく答えられていること、世代間の知識格差がないことも新たにわかりました。

一方、日本のユーザーの意識は高い反面、セキュリティ対策にはそれほど積極的ではない姿勢が今回の調査で浮かび上がりました。たとえば、回答者の96%がパスワードの使い回しの危険性を認識しているにも関わらず、複数のパスワードを使い分けているユーザーはわずか20%に留まる結果となりました。

ESETアジアのセールス&マーケティング・ディレクターのパーヴィンダー・ワリアは今回の調査結果を受け、次のように述べています。:
「アジア太平洋地域で技術の導入やイノベーションをリードしてきたのは日本です。データ、通信、情報技術を通じてイノベーションや効率化を推し進めてきましたが、その結果としてサイバー攻撃にさらされるリスクも高まっています。『ESET日本版ネット常識力レポート2016』を見る限り、技術水準の高い日本であっても、サイバーセキュリティ対策に改善すべき点があるのは明らかです。日本のユーザーが様々な技術を安心して利用できるようにするためにも、サイバーセキュリティに関する啓蒙活動を全国的に行うと共に、セキュリティ対策の実施をユーザーに徹底することが急務と考えられます。」

今回の調査では、日本の多くのネットユーザーがリスクの高い行動を意識的に回避していることもわかりました。ほとんどの回答者(86%)が、セキュリティ侵害を受けた端末のインターネット接続はすぐに切断すべきだと理解しており、71%は知らない送信者から送られてきたメールの添付ファイルを開かないよう注意されています。

しかし、半数以上の回答者がセキュリティ侵害の可能性に不安を感じている結果にもなっています。
サイバーセキュリティに関する不安は年齢に比例して増大し、このグループのユーザーはネット詐欺やSNSアカウントのハッキングは「日常茶飯事」と認識していますが、回答者の中でサイバー攻撃を受けた経験があるユーザーは8%しかいないことが判明しました。

「サイバー犯罪の被害に遭わないようにするには、シンプルな対策を確実に実施することが重要です。複数の適切なパスワードを設定するなど些細な取り組みで不安を解消し、安心してインターネットを利用できるにもかかわらず、多くのユーザーは、せっかくのサイバーセキュリティに関する知識を上手く活用できていません。」とワリアは述べています。

※1:「ESETアジア版ネット常識力レポート2015」は、こちらからダウンロードしてください。
(URL)https://static1.esetstatic.com/fileadmin/Images/SG/Images/Files/ESET%20Asia%20Cybersavviness%20Report%202015.pdf

※2:「ESETベトナム版ネット常識力レポート2015」は、こちらからダウンロードしてください。
(URL)https://static1.esetstatic.com/fileadmin/Images/SG/Images/Files/ESET%20Vietnam%20Cyber-Savviness%20Report.pdf

本件の詳細は、ESET社製品の国内総販売代理店である
キヤノンITソリューションズ株式会社が運営している「マルウェア情報局」
でもご紹介しております。
(URL)http://canon-its.jp/eset/malware_info/news/160509/
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