暖房より“掛け布団投資”？光熱費高騰下で見直される“寝具コスパ”事情

約9割が節電意識を持つ中、「寝具で暖をとる」行動変化が広がる

ムーンムーン株式会社

2025年11月7日 08時20分

電気代やガス代の高騰が続く中、今冬は「暖房よりも寝具で暖をとる」という生活スタイルが注目されています。快眠グッズ紹介サイト「快眠ランド」を運営する「ムーンムーン株式会社」では、全国の男女300名を対象に調査を実施。その結果、**約9割（93.0%）が「電気代やガス代の高騰を意識している」**と回答。暖房時間を減らす一方で、「掛け布団や毛布を見直した」という声も増えており、光熱費対策と快眠を両立させようとする新たな意識が見えてきました。

調査背景

物価高や光熱費の上昇を受けて、家庭内での“節電行動”が加速しています。エアコンや暖房の使用を控える一方で、「寒さ対策は寝具で」という考えが浸透し、快適な睡眠環境を“自己投資”と捉える人が増えています。そこで今回、快眠ランドでは光熱費高騰下での“寝具への支出意識”をテーマに調査を実施。節電と快眠の両立を目指す生活者の意識変化をデータで明らかにしました。

調査サマリー

約9割が「電気代やガス代の高騰を意識している」と回答
約6割が寝具を「見直したい・検討している」と回答

→ 暖房費節約の手段として寝具の改善を意識する層が増加傾向に
掛け布団の価格帯は「5,000〜10,000円未満」が最多（37.3％）

→ 機能性とコスパを両立させたい層が中心
「暖房より寝具に投資したい」と考える人は全体の約4割

→ 節電と快眠を両立したい意識が高まる

※ 本調査結果を引用する場合は、「快眠ランド」のURL（https://intiinti.com/goodsleep/）を記載してください。

詳細データ

Q1. この冬、電気代やガス代の高騰を意識していますか？

ある程度意識している：50.7%
とても意識している：42.3%
あまり意識していない：5.3%
全く意識していない：1.7%

→ 約9割以上が光熱費の高騰を意識しており、特に30代〜50代での関心が高い。

Q2. 暖房費を抑えるために、寝具を見直したことはありますか？

見直したいと思っているがまだ行動していない：48.0%
見直す予定はない：30.7%
すでに見直した（掛け布団や毛布を買い替えた）：11.7%
現在、買い替えを検討している：9.6%

→ 約6割が「見直したい・検討している」と回答しており、暖房費節約の手段として寝具の改善を意識する層が増加傾向にある。一方で、実際の行動にはまだ移せていない人が多い点も特徴的。

Q3. 現在使用している掛け布団の価格帯を教えてください

5,000〜10,000円未満：37.3%
5,000円未満：21.0%
10,000〜20,000円未満：18.3%
覚えていない・もらいもの：14.0%
20,000〜30,000円未満：5.3%
30,000円以上：4.1%

→ 掛け布団の価格は「1万円未満」が約6割を占める。一方で、2万円以上の高価格帯を選ぶ層は少数派にとどまり、価格と機能性のバランスを重視する傾向がみられる。

Q4. 掛け布団を購入する際、最も重視したポイントは何ですか？

保温性・暖かさ：24.3%
価格：21.2%
軽さ・通気性：14.9%
素材（羽毛・合繊など）：12.1%
洗いやすさ・清潔さ：8.6%
耐久性（長持ちするか）：7.0%
その他：11.9%（口コミ・レビュー評価：3.5%、デザイン・色：3.3%、アレルギー対策：2.6%、家族・知人の勧め：1.1%、店舗スタッフの説明・ネット記事：0.7%、その他：0.7%）

→ 掛け布団選びでは「保温性・暖かさ」（24.3％）と「価格」（21.2％）が二大重視ポイントとなっており、実用性とコストのバランスを重視する傾向が強い。見た目やブランドよりも、機能面を優先する消費者意識が伺える。

Q5. 「暖房費よりも、寝具への投資を優先したい」と思いますか？

どちらともいえない：39.0%
どちらかといえばそう思う：34.3%
あまりそう思わない：18.0%
強くそう思う：6.3%
全くそう思わない：2.4%

→「どちらかといえばそう思う」34.3％、「強くそう思う」6.3％で、計40.6％が“寝具投資派”という結果に。光熱費高騰を背景に、“暖房費の削減 × 快眠の確保”を同時に目指す人が増えている。

調査結果のまとめ

調査の結果、光熱費高騰を背景に「節電」と「快眠」を両立させようとする意識が明確に表れました。暖房に頼らず、掛け布団・毛布など“寝具による保温”で乗り切ろうとする層が増えており、寝具選びの重要性が高まっています。特に「まだ見直していないが関心がある」層が半数近く存在しており、今冬以降の購買行動に波及する可能性がみられました。