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ESET ASIA PTE LTD
会社概要

日本人のモバイルセキュリティ対策に対する消極性が明らかにESET、スマートフォンのセキュリティ意識に関する調査結果を発表

スマホのウイルス対策ソフト利用率は有償版:21.5%、無償版:34.9%という結果に

ESET ASIA PTE LTD

マルウェア検出技術の世界的なパイオニアであるESET, spol. s r.o.(本社:スロバキア、ブラティスラバ、CEO:リチャード・マルコ、以下ESET)は、日本のインターネットユーザーのネット常識力を把握するアンケート調査「ESET日本版ネット常識力レポート2016」の“スマートフォンのセキュリティ意識に関する調査結果”を発表しました。
今回のアンケートは、サイバーセキュリティに関する日本のユーザーの意識、知識、行動を調べるため、
2016年1月22日(金)~1月25日(日)の期間にて実施しました。
日本国内の回答者数は1,033人です。

 このレポートでは、日本のスマートフォンユーザーのサイバーセキュリティに関する知識は
アジア太平洋地域で群を抜いているものの、外出時に簡単なセキュリティ対策さえも怠り、
自身をサイバー攻撃のリスクにさらしている実態が明らかになりました。

本調査より、日本のスマートフォンユーザーの大半が、OSの定期的なアップデート(75.2%)、
アプリのインストールは信頼できる提供元に限定する(66.7%)、パスワードの定期的な変更(59.6%)など
セキュリティ対策の必要性を認識している一方で、実際にこのようなベストプラクティスを実践している
ユーザーはごく少数に限られるという事実が分かりました。

中でも、日本のスマートフォンユーザーの半数以上(56.3%)は、PCが携帯端末よりハッキングされる
可能性が高いと考えています。そのため使用しているスマートフォンにセキュリティソリューションを
積極的に導入していると回答したユーザーは極めて少なく、有償のセキュリティソフトを使用していると
回答した人はわずか21.5%、無償対策ソフトの使用に関しても34.9%という結果になりました。

ESETのアジア太平洋地域の最高執行責任者(COO)であるルカシュ・ラスカは、今回の調査結果を受け、
次のように述べています:
「日本は、アジア太平洋地域でも有数の高度な個人向けセキュリティ技術市場として知られていますが、
同国のスマートフォンユーザーのセキュリティ対策に関する「知識」と「実際の行動」の間にはギャップが
あります。携帯端末はデスクトップPCやノートPCよりサイバー犯罪者に狙われにくい、
というのは単なる思い込みです。ユーザーは、今日のスマートフォンが小型PCと遜色がないくらいの高性能を
備えていることを肝に銘じなければなりません。しかも大多数のスマートフォンには、
サイバー犯罪者にとって価値のある個人情報が保存されています。
セキュリティソフトウェアの導入による攻撃のブロックやパスワードの定期的な変更といった
基本的な対策でも、オンライン上での安全性確保において結果的に大きな差がつきます。」

■「ESET日本版ネット常識力レポート2016」詳細については以下よりご参照ください。
(URL)http://download.canon-its.jp/download/eset/report/ESET_JAPAN_CYBER-SAVVINESS_REPORT_2016.pdf

■本件の詳細は、ESET社製品の国内総販売代理店であるキヤノンITソリューションズ株式会社が 
運営している「マルウェア情報局」でもご紹介しております。
(URL)http://canon-its.jp/eset/malware_info/news/160509/

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種類
調査レポート
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URL
http://www.eset.com/
業種
情報通信
本社所在地
03 Anson Road, #12-01/02 Springleaf Tower, Singapore
電話番号
-
代表者名
Lukas Raska
上場
-
資本金
-
設立
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