「微動探査」による地盤調査の予約受付を開始します。
4月9日「NHKスペシャル」にて放映された、個別宅地において地震による地盤の揺れやすさなどを評価地盤できる調査法
“生活者の不利益解消”という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造を目指す地盤ネットホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:新美輝夫)の子会社、地盤ネット株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:荒川高広、以下地盤ネット)は、「微動探査」による地盤調査を行っています。
微動探査とは、常に体感できないほど僅かに振動している、地盤の動き(微動)を観測する地盤調査手法です。当社が提供する微動探査サービスでは、地表から30mまでの平均S波速度(地震による地盤の揺れやすさの実測値)、表層地盤増幅率(どのくらい地震の揺れが増幅されるか)、地盤の卓越周期(どのような建物が揺れやすいか)、S波速度による地下構造の目安を、個別宅地で調査・記載するレポートを提供します。4月9日放送(4月11日再放送)のNHKスペシャル「大地震 あなたの家はどうなる? ~見えてきた“地盤リスク”~」の番組でも紹介された調査方法です。
このたび、戸建て住宅における微動探査による地盤調査サービスを開始するにあたり、本日より予約受付を開始いたします。なお、従前のリリース等にお問い合わせ頂いておりました方を含めまして、多数の反響を頂いております。随時、順を追って担当者よりご案内を進めさせて頂きます。
本サービスは新築、既存住宅を問わず対応できるため、地震に対する地盤の特性を知った土地選び、家づくりや耐震補強が可能となります。地盤ネットでは、今後も地盤や地震、災害に対する調査研究を進め、地盤被害の軽減に貢献して参ります。
微動探査サービスでは、ピンポイントの敷地単位で微動探査を行います。微動探査は、地面に微動計(高精度の地震計)を設置する非破壊、無振動・無騒音、短時間(設置後20分程度)で可能な調査です。
調査結果は、微動探査結果に基づいた調査地の地盤の揺れやすさと、公開情報による周辺の地盤の揺れやすさ、調査地付近の公開情報による震度6強以上の地震が起こる確率、層構造の目安、地盤の卓越周期(どのような建物が揺れやすい地盤か)が記載されたレポート「我が家の地震カルテ」として発行されます。
地盤を知って、地盤特性に合った建物の建て方や耐震等級の検討や、制震装置の導入、既存住宅では耐震補強の検討などに役立てることができます。

このような振動源(震源)を特定できない微小な振動を、微動と呼んでいます。この微小な振動を測定する事により、地盤の固さや地震の際の揺れやすさ、地盤の卓越周期(固有周期)などが推定できます。
<微動探査でわかる事>
①調査地点の地盤の揺れやすさがわかります。(表層地盤増幅率)
同じ地震が来ても、その場所がほかの場所よりも揺れやすいのか揺れにくいのかがわかります。
また、国立研究開発法人 防災科学技術研究所が公表している250mメッシュの地盤増幅率と比較することにより、そのエリアの推測値・代表値との比較ができます。建てる場所地盤の揺れやすさによって、建物の耐震性等の設計を考慮することも可能となります。
②地盤の卓越周期がわかります。
地盤には特定の周期(揺れ方)で揺れやすい特性があり、地盤の卓越周期と言います。
建物の固有周期と地盤の卓越周期が近づくと共振現象が起こり、地震の際に建物が大きく揺れると言われています。
③調査地の地層の分布が想定できます。*オプション
地震波の一種であるS波が地盤内をどのように伝わるかを測定する事で、
柔らかい地層から固い地層に移り変わる深度などが想定できます。
表層や中間にガラや障害物があっても、軟弱地盤の深さを把握することができます。
SWSと補完して、支持地盤の推定にも活用することが期待されます。
建物の耐震性診断も可能です。
【デジタル耐震チェック】https://jibannet.co.jp/digital/
<微動探査の特徴>
①地面を掘削しません(非破壊測定)
測定器を地表面に置くだけですので、土の上はもちろんの事、土間コンクリート面やタイル貼面での測定も可能です。
②調査時に騒音、振動、排気は一切出ません
測定器から音や振動は発生せず、生活環境にやさしい調査方法です。
③一か所の測定は短時間で済みます
1カ所の測定は20分程度で済みます。
微動探査は振動から地盤の特性を推測する調査法です。具体的な地耐力についてはSWS試験を実施する必要がありますが、SWS試験と微動探査とを併用する事で、より詳しく調査地の地盤特性がわかります。
このたび、戸建て住宅における微動探査による地盤調査サービスを開始するにあたり、本日より予約受付を開始いたします。なお、従前のリリース等にお問い合わせ頂いておりました方を含めまして、多数の反響を頂いております。随時、順を追って担当者よりご案内を進めさせて頂きます。
本サービスは新築、既存住宅を問わず対応できるため、地震に対する地盤の特性を知った土地選び、家づくりや耐震補強が可能となります。地盤ネットでは、今後も地盤や地震、災害に対する調査研究を進め、地盤被害の軽減に貢献して参ります。
NHKスペシャル撮影
熊本地震被災地に おける微動探査テスト
微動探査による提供 レポートの例
微動探査サービスでは、ピンポイントの敷地単位で微動探査を行います。微動探査は、地面に微動計(高精度の地震計)を設置する非破壊、無振動・無騒音、短時間(設置後20分程度)で可能な調査です。
調査結果は、微動探査結果に基づいた調査地の地盤の揺れやすさと、公開情報による周辺の地盤の揺れやすさ、調査地付近の公開情報による震度6強以上の地震が起こる確率、層構造の目安、地盤の卓越周期(どのような建物が揺れやすい地盤か)が記載されたレポート「我が家の地震カルテ」として発行されます。
地盤を知って、地盤特性に合った建物の建て方や耐震等級の検討や、制震装置の導入、既存住宅では耐震補強の検討などに役立てることができます。

サービス概要 個別宅地における微動探査(常時微動の観測による、地表から約30mの深さのS波速度探査)による、地盤の地震による揺れやすさ、卓越周期等の調査レポート |
価格 1棟あたりの費用(税別) 個人のお客様で、「地盤カルテPLUS」と同時に実施される場合:12万円 個人のお客様で、微動探査のみご希望の場合:8万円 上記は1か所の微動探査の価格です。複数地点調査のケースは談ください。 「地盤カルテPLUS」についてはこちらのページをご確認ください。 ※地域によって、別途遠方費用等が発生する場合があります ※法人のお客様は地盤ネット営業担当、またはお問い合わせ先までご連絡下さい。 |
サービス地域 日本国内全域 |
対象物件 お施主様が土地を所有する地権者である、または土地に立ち入っての地盤調査について地権者から同意の得られている敷地であり、戸建住宅(3 階建て以下の 木造、S造、RC造)の建築予定または建築済みの物件(住宅 1 棟ごと)。 その他、マンション敷地、店舗等につきましては、別途お問い合わせ下さい。 |
予約方法・お問い合わせ 下記アドレスにメールにて、お名前(貴社名、ご担当者名)、物件住所、物件の概要(新築・既存住宅等)、お問い合わせ事項、ご連絡先(メールアドレス、お電話番号)をご送付ください。担当者より、追ってご連絡・ご調整させて頂きます。 info@jibannet.co.jp |
<地震の揺れに対応した住宅地盤調査「微動探査」とは>
このような振動源(震源)を特定できない微小な振動を、微動と呼んでいます。この微小な振動を測定する事により、地盤の固さや地震の際の揺れやすさ、地盤の卓越周期(固有周期)などが推定できます。
<微動探査でわかる事>
①調査地点の地盤の揺れやすさがわかります。(表層地盤増幅率)
同じ地震が来ても、その場所がほかの場所よりも揺れやすいのか揺れにくいのかがわかります。
また、国立研究開発法人 防災科学技術研究所が公表している250mメッシュの地盤増幅率と比較することにより、そのエリアの推測値・代表値との比較ができます。建てる場所地盤の揺れやすさによって、建物の耐震性等の設計を考慮することも可能となります。
②地盤の卓越周期がわかります。
地盤には特定の周期(揺れ方)で揺れやすい特性があり、地盤の卓越周期と言います。
建物の固有周期と地盤の卓越周期が近づくと共振現象が起こり、地震の際に建物が大きく揺れると言われています。
③調査地の地層の分布が想定できます。*オプション
地震波の一種であるS波が地盤内をどのように伝わるかを測定する事で、
柔らかい地層から固い地層に移り変わる深度などが想定できます。
表層や中間にガラや障害物があっても、軟弱地盤の深さを把握することができます。
SWSと補完して、支持地盤の推定にも活用することが期待されます。
建物の耐震性診断も可能です。
【デジタル耐震チェック】https://jibannet.co.jp/digital/
<微動探査の特徴>
①地面を掘削しません(非破壊測定)
測定器を地表面に置くだけですので、土の上はもちろんの事、土間コンクリート面やタイル貼面での測定も可能です。
②調査時に騒音、振動、排気は一切出ません
測定器から音や振動は発生せず、生活環境にやさしい調査方法です。
③一か所の測定は短時間で済みます
1カ所の測定は20分程度で済みます。
微動探査は振動から地盤の特性を推測する調査法です。具体的な地耐力についてはSWS試験を実施する必要がありますが、SWS試験と微動探査とを併用する事で、より詳しく調査地の地盤特性がわかります。
本件に関するお問い合わせは info@jibannet.co.jp 営業企画部 まで
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