海水浴シーズンに津波避難訓練を実施　「津波フラッグ」の認知度向上をめざす

2024 Water Safetyキャンペーン　7月は「身につけようWater Safety月間」水辺の事故防止に繋がる安全教育「Water Safety」の普及・啓発活動を実施しています。

公益財団法人日本ライフセービング協会（＝JLA 事務局：東京都港区、理事長：入谷拓哉）は、気象庁と2020年12月に「水難事故防止・防災に関する協定」を締結し、海水浴場等で津波警報等の伝達に用いられる「津波フラッグ」の広報活動を協力して実施しています。

津波フラッグのさらなる認知度向上をめざして、2024年7月13日(土)に神奈川県横浜市の海の公園海水浴場での海開き式典において、津波避難訓練が実施され、「津波フラッグ」の利用方法と重要性が参加者に周知されました。

海水浴場での津波避難訓練

全国各地で海開きのシーズンとなる中、横浜市の海の公園海水浴場の海開きの式典の一環として、津波警報や注意報の発表時に使用される「津波フラッグ」を使った避難訓練が行われました。海の公園海水浴場にいた子どもたちや保護者らおよそ100人が参加しました。

津波フラッグは、津波警報や注意報の発表時に海岸利用者の視覚に訴えることにより、聴覚に障害がある人や、遊泳中でサイレンが聞き取りづらい人、または外国人にも、直ちに海から上がるよう避難を呼びかけ流ことができる、赤と白の格子模様の旗です。

今回の津波避難訓練は、大津波警報の発表を想定して、津波のおそれを知らせるサイレンが鳴ったあと、ライフセーバーたちが掲げる津波フラッグを目印に、参加者が砂浜から避難場所に指定されている敷地内の広場まで移動しました。

津波フラッグの運用は2020年から始まり、2024年現在、海水浴場を持つ全国の自治体のおよそ6割にあたる255の市町村で導入されています。

一方、全国のライフセーバーに行ったアンケート結果から、各海水浴場の海浜利用者に広く周知されていないというアンケート結果もあります。

今後、発生の可能性が高いと言われている大地震が、海水浴場シーズンに起きた場合、多くの水辺利用者が裸足のまま熱いアスファルトの上を避難所まで歩かなくてはならないなど、避難訓練を実施する中で様々な課題も浮き彫りになっています。

一人でも多くの方に「津波フラッグ」を知っていただき、各自治体が実施する津波避難訓練に参加できる機会がありましたら、ぜひとも参加してみてください。

津波フラッグについて

公益財団法人日本ライフセービング協会公式サイト

https://ls.jla-lifesaving.or.jp/accident-prevention/tsunamiflag/

津波フラッグを用いることで、聴覚障害者の方や、波音や風で音が聞き取りにくい遊泳中の方などが、津波警報等の発令を視覚的に認知できるようになります。
津波フラッグが掲揚された場合、大津波警報、津波警報及び津波注意報等が発令されていることがありますので、速やかに避難を開始して下さい。
津波フラッグは、長方形を四分割した、赤と白の格子模様のデザインで、縦横の長さや比率に決まりはありません。
ライフセーバーによる掲揚のほか、旗を建物に掲げるなど他の手法によって掲揚されることがあります。

公益財団法人　日本ライフセービング協会

海岸やプールをはじめとする全国の水辺の環境保全、安全指導、監視・救助等を行うライフセービングの普及および発展に関する事業を行い、国民の安全かつ快適な水辺の利用に寄与することを目的としている団体です。

https://jla-lifesaving.or.jp/