BtoBサービス選びで企業のYouTube動画を見た人の26.0％が、同僚・上司に動画を共有

25.7％は企業情報を社内の比較資料・提案に利用。ビーヘルシーが10月調査を追加分析

株式会社ビーヘルシー（本社：東京都港区、代表取締役：柴田 章矢）は、2026年10月5日に実施した「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を追加分析しました。候補企業のYouTube動画を初めて見てから回答時点までに、同僚・上司へその企業の動画を共有した人は26.0％、その企業の情報を社内の比較資料・提案に使った人は25.7％でした。

2026年10月5日実施の調査より。視聴後に行ったことを尋ねた複数回答の結果。

動画の社内共有26.0％、企業情報の比較資料・提案への利用25.7％

仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た人に、その動画を初めて見てから回答時点までに行ったことを尋ねました。「同僚・上司にその企業の動画を共有した」は26.0％、「その企業の情報を社内の比較資料・提案に使った」は25.7％でした。

今回、二つの行動のいずれかを選んだ人を、同じ人の重複を除いて集計すると35.1％でした。動画を共有する行動と、企業情報を比較資料に使う行動を合わせた数値です。後者の設問では、利用した企業情報を動画に限定していません。

設問では、動画の影響の有無にかかわらず、実際に行ったことを回答してもらっています。

ビーヘルシーの考察：社内で説明・共有しやすい情報も動画企画に取り入れる

ビーヘルシーは、BtoB企業のYouTubeを企画する際、動画を見た本人の理解に加え、同僚・上司と検討を進めるときに説明しやすい情報を揃えることも大切だと考えています。

例えば「どんな課題の会社に向いているか」「導入すると業務がどう変わるか」「利用を始めるために何が必要か」といった疑問に、具体的な利用場面やデモ、公開できる導入事例で答える企画が考えられます。動画のテーマに合うサービス説明や詳しい資料も案内し、社内で比較・確認する際に使えるようにします。

営業担当が案内する場合も、顧客から聞いた疑問に合う動画を選び、何を確認できる動画なのかを添えて共有します。再生数だけでなく、商談での質問や、どの説明が役立ったかという声も確認し、企画・案内先・営業現場での活用を見直します。

今回の追加分析について

2026年10月8日の発表では、動画で役立った情報、動画を見た後も確認したかった情報、問い合わせ・資料請求などと動画の初視聴の前後関係を紹介しました。今回は、動画を見た後の社内共有と比較資料・提案での企業情報利用に着目し、二つの回答項目と、重複を除いた合算を紹介しています。新たな調査を実施したものではありません。

元の調査発表（2026年10月8日）

調査概要

調査名：BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査

調査主体：株式会社ビーヘルシー

調査方法：Freeasyのオンラインパネルを利用したインターネット調査

調査期間：2026年10月5日（事前調査：2026年10月2日）

調査対象：全国の20〜69歳の会社経営者・役員・会社員等。過去12か月に仕事で使うサービスの比較・選定に直接関わり、候補企業の公式YouTube動画を契約・導入前に見た人。情報収集を担当した人も含む。

回答単位：直近に初めて動画を見た1案件・1候補企業

回収・有効回答：回収300人／有効回答296人。初視聴が契約・導入後だった4人を事前の基準に従い除外。

集計方法：Q8の複数回答を集計。26.0％＝77／296人、25.7％＝76／296人。いずれかの行動は104／296人＝35.1％。49人が両項目を選択しており、合算では重複を除いている。小数第2位を四捨五入。

本調査は視聴経験者に限った自己申告調査です。BtoB担当者全体の視聴率や、動画による問い合わせ・受注増加を示すものではありません。初視聴から回答までの期間も回答者によって異なります。

ビーヘルシーのBtoB企業向けYouTube運用支援

顧客の疑問と事業の目的に合わせ、動画の企画、制作・運用、資料や相談先への案内まで一貫して支援しています。何を発信するかが決まっていなくても、お気軽にご相談ください。事前の資料作成や現状整理は不要です。

BtoB企業向けYouTube運用支援

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株式会社ビーヘルシーについて

株式会社ビーヘルシーは、企業のYouTube運用代行・コンサルティングを主力とする、戦略実装型SNSマーケティング会社です。YouTubeを起点に売上・問い合わせ・採用につながる「AI時代に指名される仕組み」を構築します。

BtoB企業、クリニック、士業、工務店・ハウスメーカー、人材紹介会社のYouTube活用と、企業の採用活動を支援。戦略設計から企画、撮影・編集、投稿、分析・改善まで一貫して対応し、Instagram・TikTokの運用にも対応しています。

累計200社以上のSNS運用支援と、動画制作1万本以上の実績をもとに、再生数だけでなく、問い合わせ・商談・応募などの事業成果を目的に運用します。自社YouTubeと支援案件で得た知見を共有し、各工程の品質基準に沿って制作・運用。VSEOやサムネイルのABテストを通じて、改善を続けます。

代表取締役：柴田 章矢
所在地：東京都港区六本木4-8-5 Kant. co-office 507
公式サイト：https://behealthy.co.jp/

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