プルーフポイント、拡大するデジタルワークスペースの課題に対応する、統合サイバーリスク低減ソリューションを発表

Proofpoint Prime Threat Protectionは、複雑さの軽減、すべてのデジタルチャネルにわたる攻撃チェーン全体の保護の拡張、運用コストの削減、エージェント型AIの準備態勢を提供

プルーフポイント

2025年4月22日(カリフォルニア州サニーベール) -- サイバーセキュリティとコンプライアンス分野のリーディングカンパニーであるプルーフポイントは、包括的な「人」を中心としたHuman-Centric サイバーセキュリティ ソリューション「Proofpoint Prime Threat Protection」のグローバル提供開始を発表しました。このソリューションは、デジタルチャネルを横断する多段階攻撃への対策、なりすまし攻撃の防止、リスクベースの従業員向けガイダンスおよび教育といった、従来は分断されていた重要な脅威防御機能をひとつに統合して提供するものです。Proofpoint Primeは、従業員がどこで、どのように働いていても保護できるよう設計されており、今日の高度化する攻撃に対する長期的なレジリエンス(耐性)を育みつつ、組織のサイバーリスクと運用コストの低減を支援します。

組織が断片化・サイロ化された、受動的なサイバーセキュリティツールの氾濫に直面する中、Proofpoint Primeは、脅威防御と人的リスク管理を統合し、攻撃チェーン全体にわたるシームレスなワークフローとして実現する統合ソリューションです。また、Proofpoint Primeは、コミュニケーションチャネルおよびデジタルチャネル全体におけるリアルタイムの脅威検知・対応・行動ベースのガイダンスを一元化し、運用負荷とコストを削減し、対応までの時間を短縮するとともに、AIによるセキュリティ自動化が進む未来に向けてセキュリティチームを強化します。

今日の拡大するデジタルワークスペースにおいて、セキュリティ侵害の90%が「人」に起因していると言われる中、攻撃者は人々の働き方にかかわらず、メール、クラウドアプリ、メッセージング、ブラウザ、ファイル共有、コラボレーションツール、ソーシャルメディアなど、あらゆる手段を通じて攻撃を仕掛けてきます。さらに、彼らは複数のチャネルを標的とするだけでなく、ソーシャルエンジニアリング、悪意のあるリンク、なりすまし、アカウントの乗っ取りなど、さまざまな手法を組み合わせて、多段階攻撃の一環として従来の断片化した防御をすり抜けようとします。例えば、ランサムウェアグループ「Black Basta」は、メールを使ったサブスクリプション・ボミング(大量の無関係メールを送る手口)を仕掛けた後、Microsoft Teamsメッセージを用いてITサポートを装い、組織の侵害を試みた事例があります。

こうした多段階・多チャネル型の攻撃に対抗するために、企業は現在、平均して45以上の相互接続されていないサイバーセキュリティツールを使用しています[注1]。これらのツールは、それぞれ異なるワークフロー、インターフェース、統合方法を持ち、連携が取れていません。また、多くの企業は実際の脅威活動と連動していない単独のセキュリティ意識向上プラットフォームに依存しており、その結果、セキュリティチームの行動変化が最小限にとどまり、業務効率も低下しています。組織はこうした分断された環境の管理に多額のコストをかけている一方で、インシデントの分類、対処、ユーザーの対処といった重要な業務が、複雑さと人手不足のため、遅延したり見過ごされたりするケースが少なくありません。

脅威と人の行動を別々の課題として扱う従来の分断されたツールとは異なり、Proofpoint Primeはこれらをインテリジェントなワークフローで統合することで、このダイナミクスを覆します。各種のシグナルを実行可能なリスクインサイトへと変換し、運用を効率化しながら、スケーラブルな保護を実現します。その結果として得られるのは、より強力な脅威の防止、コスト削減、対応時間の短縮、そして人に対する持続的なレジリエンス(耐性)の向上です。Human-Centricセキュリティソリューションで防御を統合した組織は、平均で270万ドル(約4億円)相当のリスク削減、さらに39万ドル(約6,000万円)の運用コストの節約に成功しています。Proofpoint Primeは、事前に構成されたインテグレーションとライセンスの効率化により導入を簡素化し、現代のセキュリティチームに最適な経済モデルを提供します。

プルーフポイントのThreat Protectionグループのエグゼクティブ バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるダレン・リー (Darren Lee)は、次のように述べています。「最も深刻な被害をもたらす攻撃は、依然として『人』を標的にしており、セキュリティチームは分断されたソフトウェア、散在する脅威の兆候、そして高騰するコストに圧倒されています。今日のコラボレーションが主流となる業務環境では、柔軟かつ適応力のあるアプローチが求められています。Proofpoint Primeを導入することで、組織はもはや多数のバラバラな検知・対応ツールや従業員教育プラットフォームをつなぎ合わせる必要はありません。このソリューションは、複数のチャネルと攻撃段階にわたって防御を統合し、業界随一の高度な保護と安心感を組織にもたらします」

Proofpoint Prime Threat Protection:分断された防御体制に対する統合的な解決策
組織の脅威対策を簡素化するために、Proofpoint Primeは以下の4つの重要な機能をひとつの統合ソリューションとして提供します:

Nexus AI を活用したマルチチャネル防御:

メール、クラウドアプリ、コラボレーションツール、メッセージング、ブラウザ、そしてソーシャルプラットフォームなど、あらゆるチャネルにわたる脅威から防御します。Nexus AIは、すべてのデジタルチャネルにおいて一貫した脅威検知を実施することで、見落としを排除し、全方位的な保護を実現します。

● 多段階攻撃への保護
アカウント乗っ取り、横展開(ラテラルムーブメント)、サプライチェーン攻撃を、統合された検知・対応ワークフローを通じて特定し、対処します。Proofpoint Primeは、セキュリティ運用(SecOps)チームに完全な可視性と、迅速な調査・対応能力を提供します。

● 人的リスクに基づくガイダンスと洞察
従業員の行動に応じて、リアルタイムかつリスクベースのガイダンスと教育を提供します。また、セキュリティチームには、動的なポリシー適用やリスクの高い従業員への指導を可能にする柔軟な洞察を提供します。

包括的ななりすまし防止機能

メール認証、ブランド保護、テイクダウンサービスをひとつのシステムに統合し、信頼されたドメインをドメインのなりすましや悪意のある類似ドメインから保護します。

今日のために設計され、明日の自律型AI(Agentic AI)に対応

Proofpoint Prime Threat Protectionは、現在最も差し迫ったサイバーリスクへの対処と、今後のインテリジェントな自動化に対応できるよう設計されています。そのアーキテクチャは、自律型AIへの対応も見据えており、脅威の調査、不正メールボックスの分類、コラボレーションツールのフォレンジック(証跡分析)といったタスクの自動化を可能にします。プルーフポイントは今後も引き続き、機能や能力の強化を進めていきます。

提供時期:

Proofpoint Prime Threat Protectionは本日より全世界で利用可能となり、追加機能は2025年第2四半期までに順次提供されます。詳細については、以下のリンクをご覧ください:

https://www.proofpoint.com/us/products/threat-protection

RSAカンファレンス 2025にご参加される方は、是非プルーフポイントのブース#6345にお立ち寄りください。Proofpoint Prime Threat Protectionについて、さらに詳しくご説明いたします。

[注1] 参照: Gartner, Top Trends in Cybersecurity 2025

Proofpoint | プルーフポイントについて

Proofpoint, Inc.は、サイバーセキュリティのグローバル リーディング カンパニーです。組織の最大の資産でもあり、同時に最大のリスクともなりえる「人」を守ることに焦点をあてています。Proofpointは、クラウドベースの統合ソリューションによって、世界中の企業が標的型攻撃などのサイバー攻撃からデータを守り、そしてそれぞれのユーザーがサイバー攻撃に対してさらに強力な対処能力を持てるよう支援しています。また、Fortune 100企業の85%を含むさまざまな規模の大手企業が、メールやクラウド、ソーシャルメディア、Webにおける最も重要なリスクを軽減する人を中心としたセキュリティおよびコンプライアンスのソリューションとして、プルーフポイントに信頼を寄せています。

詳細は www.proofpoint.com/jp にてご確認ください。

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会社概要

URL
https://www.proofpoint.com/jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区丸の内1丁目8−3 丸の内トラストタワー 本館 5階
電話番号
03-6897-8766
代表者名
茂木 正之
上場
未上場
資本金
-
設立
2005年03月