リケンテクノス　TCFD提言に基づく情報開示について

気候変動が当社事業に及ぼすリスク・機会の影響を評価

リケンテクノス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:常盤 和明）は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言に基づく気候変動関連の情報開示を行いました。

TCFD開示推奨事項の「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目に基づいた情報を開示しています。今回の開示にあたっては、2030年・2050年までの時間軸で、気候変動により当社事業に影響を及ぼすリスク・機会を特定し、世界の気温上昇が2℃あるいは4℃という世界観でシナリオ分析を行いその影響を評価しました。

①ガバナンス
経営会議のメンバーからなるサステナビリティ委員会及びその下部組織である環境委員会は気候変動への対応を含む様々な重要課題について審議し、その審議内容を経営会議に答申・報告します。また、経営会議における気候関連の審議事項は、取締役会に定期的に報告されます。

②戦略
当社グループでは2100年における世界の気温上昇が2℃あるいは4℃という２つの世界観で、気候変動に伴う2030年及び2050年のシナリオ分析を実施しました。気候関連の問題及び問題への社会的な対応が、当社グループ及びそのサプライチェーン全体にどのような影響を及ぼしうるかについて、気候関連のリスク及び機会を特定しています。

③リスク管理
サステナビリティ委員会およびリスク・コンプライアンス委員会を中心にリスクの回避、軽減、コントロールに関する方針の策定や対応策の立案などを実施し、取締役会での決議を経て、グループ全体を通じたリスクマネジメントを行っています。対応策の実施状況及びその効果についてモニタリングを実施しています。

④指標と目標
当社ではグループ全体におけるCO2排出量の削減に向けた中長期の排出削減目標を設定するとともに、削減に向けた具体的な取り組みを計画し、指標も設定して取り組みの進捗を管理してまいります。

詳細については、リケンテクノスHPサステナビリティ「気候変動への取り組み」をご覧ください。
東証適時開示内容はこちら：https://www.rikentechnos.co.jp/ir/news/
当社の気候変動への取り組みはこちら：https://www.rikentechnos.co.jp/csr/climate/

リケンテクノスグループは、TCFD提言への賛同表明を進めるとともに、引き続き気候変動への取り組みを強化してまいります。TCFD提言に基づく開示内容を拡充し、事業活動を通して持続可能な社会の実現に貢献してまいります。