「痛みも、希望も、未来も、ともに。」を活動理念に掲げ、みんなが、みんなを支える社会を目指す日本財団が「BaseMe」を導入

株式会社アレスグッド

2024年8月14日 12時00分

「人類の価値観を解放し、つなげる」をミッションに、“価値観マッチング”を軸とする次世代キャリア支援プラットフォーム「BaseMe」を運営する株式会社アレスグッド（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：勝見仁泰）は、公益財団法人日本財団（所在地：東京都港区、会長：笹川陽平）が「BaseMe」の利用を開始したことをお知らせいたします。

BaseMeについて

「BaseMe」は“価値観マッチング”を軸とする次世代キャリア支援プラットフォームです。
2021年5月のリリース以来、私たちは13,000名を超える登録ユーザーの求職をサポートし、150社以上の企業とのマッチングを行ってきました。私たちは、学生の価値観や志向に基づく「価値観マッチング」を通じて、企業と学生の真の相互理解を促進し、自分らしい人生を歩むための機会を提供します。

▼BaseMeはこちら

https://lp.baseme.app/

公益財団法人日本財団　利用開始の背景

私たちは、人の痛みや苦しみを誰もが共にし、「みんなが、みんなを支える社会」を目指し、ソーシャルイノベーションの輪をひろげる活動を行っております。

近年社会課題が複雑化する一方で、「社会が抱える課題を解決するために何かをしたい」という想いや志を持つ人々が増え、一人ひとりが立ち上がり、互いに力を合わせることで、みんながみんなを支えていこうという動きが確実に広がってきています。

日本財団が50年以上にわたる活動を通じて培った知識や経験を余すことなく駆使し、これからも社会課題の解決に取り組んでいく中で、社会課題解決に関心を持ち、ビジネス領域、NPOや学生団体など様々なセクターで活動に取り組む高い志を持つ学生と出会うべく、このたびBaseMeの利用を開始いたしました。

公益財団法人日本財団　よりコメント

現代の社会課題を解決するには、社会の枠組みや、人々の無意識レベルの行動にまで新しい価値観を根付かせることが必要です。そのためには、市民、企業、NPO、行政、アカデミアなど、それぞれの立場をとび越えた連携が必要になります。日本財団の役割はそのハブとなり、全員が社会課題解決へと進めていけるようにすることです。

BaseMeの利用を通じて、ビジネスの領域も含めあらゆる角度から社会課題解決に本気で取り組み、活動する方と出会い、共に挑戦する仲間となれることを期待しています。

代表取締役CEO 勝見仁泰のコメント

この度、「海洋/国際/子ども/災害/障害/社会」という6つの分野の課題を解決する活動を展開され、国内外のあらゆるセクターのハブとなる日本財団様に、弊社「BaseMe」を導入いただき、大変嬉しく思います。

活動資金の助成をするだけでなく、新たな社会課題を見つけ、解決のためのモデルを作る姿勢や、活動の成果を踏まえた国や行政への政策提言、活動を継続するための寄付の仕組みづくりを行うことで、60年以上にわたり活動を継続されてきた点に大変共感しております。

弊社は、価値観を軸に自分に合った企業と出会えるプロフィールツール「BaseMe」を通じて、人々が自分らしい人生を歩める世界を創ることを目指しています。私たちは、機械学習および大規模言語モデル（LLM）を活用し、学生のプロフィール、経験、志向性、行動データを分析して企業の文化と価値観をマッチングし、相互理解を深めることで自分らしいキャリア選択を支援します。

「痛みも、希望も、未来も、ともに。」という活動理念を掲げる日本財団様の今回の掲載を通じて「人類の価値観を解放し、つなげる」という弊社ミッションの実現に向けても、大きな一歩になることを確信しております。

■プロフィール

代表取締役CEO　勝見仁泰（かつみきみひろ）

1998年東京都生まれ。実家が八百屋であり幼少期から商いの哲学に興味を持つ。文部科学省が展開する留学日本代表の国家プロジェクト「トビタテ！留学JAPAN」に採択され、有機化粧品×AIをテーマに1年間に及びドイツ、コスタリカ、米国に留学、IT企業でのインターンを経験。帰国後、自身の就活の原体験からアレスグッドを創業。2021年5月にビジョンや価値観の合うハイクラス人材と企業が繋がれるZ世代版LinkedIn「ETHICAL SHUKATSU」をリリース。大手企業、ベンチャー、海外企業など日米120社以上が導入し、2022年7月にシードファイナンスでCyberAgent・Capital、EastVentures、海外投資家などから合計約1.5億円の資金調達を実施。Forbes 30 UNDER 30 JAPAN 2023（世界を変える30歳未満30人の日本人）ビジネス部門にて選出。