アカマイ、オンライン動画のパフォーマンス、セキュリティ、品質に対するユーザーの高まる期待に応えるイノベーションを発表

安全なデジタル体験を実現するインテリジェント・エッジ・プラットフォームを提供する Akamai(NASDAQ:AKAM、以下「アカマイ」)は、高品質で安全なストリーミング体験を提供するために放送局をサポートする最先端技術や新たな取り組みについて発表しました。
※本リリースは2019年4月4日(現地時間)に米国ラスベガスで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

Edge に接続:高信頼性、低コスト、放送品質の OTT 配信へ
アカマイはこれからも、コストの削減と放送品質のストリーミングパフォーマンスの提供に取り組むメディア企業を支援し、クラウドコンピューティングなどの新たなテクノロジー戦略を導入できるようサポートします。また、Akamai Edge に直接接続するライブおよびオンデマンドのストリーミング・メディア・サービス「Adaptive Media Delivery」では、以下のような重要なイノベーションが追加されています。 

  ●Cloud Wrapper:パブリック・クラウドインフラと Akamai Edge の接続を最適化し、クラウド環境における OTT 配信においてよく見られる障壁を取り除きます。アカマイの配信ネットワーク内にお客様専用のキャッシュ拠点を提供します。このキャッシュ拠点は、オリジンサーバーへのリクエスト数削減とオリジンに対するオフロード率の最大化によって TV のストリーミングにかかる通信コストを最小化することを目的に、集約されたクラウドインフラストラクチャ拠点の周囲に配置されます。 

  ●Direct Connect:自社のオリジンインストラクチャを管理しているお客様に、Akamai Edge への専用プライベート接続を提供します。これにより、インターネット上でオリジンからコンテンツを配信する信頼性の低い従来のステップが排除され、「ファーストマイル」パフォーマンスとストリーミング効率の向上、および IP トランジットとオリジンコストの削減につながります。

  ●Cloud Interconnects:クラウドプロバイダーと Akamai Edge の間の直接ネットワーク接続を提供します。Cloud Interconnects によって、クラウドを使用してコンテンツをホストしているメディア企業はストリーミングのトラフィックをクラウドインフラストラクチャから アカマイへ直接送れるようになり、ホスティングと送信のコストを削減しながら、パフォーマンスを向上させます。

オンラインビデオ体験およびコンテンツのセキュリティ確保 
コンテンツの著作権侵害、不正視聴、新たなサイバー攻撃が増加するにつれて、メディア企業やエンターテインメント企業はかつてないほど幅広いセキュリティ上の課題に直面しています。そのような状況において、アカマイはコンテンツ消費におけるあらゆるプロセスにセキュリティを確保できるよう、次のようなテクノロジーでお客様をサポートします。

  ●VPN および DNS プロキシ検出: OTT コンテンツへのアクセスをインテリジェントに許可・ブロックします。VPN(仮想プライベートネットワーク)やDNS(ドメイン・ネーム・システム)プロキシを介してバックドアからストリーミングサービスにアクセスしようとするユーザーが増加しているため、このような利用を防止するために新たに強化されたソリューションです。
 
  ●Standard TLS および Enhanced TLS:Standard TLS により、放送局やストリーミング TV 配信業者が HTTPS を大規模に配信できるようになり、暗号化に関するコンプライアンス要件をサポートするよう設計された、自社名のSSL 証明書も提供します。金融取引を処理するデジタルプロパティの PCI コンプライアンスなど、より厳格なセキュリティおよびコンプライアンス要件のあるお客様は、引き続き Enhanced TLS を利用することができます。

  ●Token Authorization:Cookie をサポートしないブラウザーやデバイスまで保護範囲を拡大し、トークンの検証を行えるようにします。信頼できるトークンであることが確認された場合のみアクセスを許可し、従来のトークン認証方法によく見られた抜け穴を排除します。また、追加のアップデートにより、海賊版コンテンツの再生がより困難になります。

ライブストリーム配信の効率と品質の向上
TV放送より優れた品質と信頼性のライブストリーミングを求める視聴者の声はますます高まっています。完璧なライブストリーミングを実現するために、放送局はコンテンツインジェスト、レイテンシー、スケーラビリティなどに関する課題に素早く対処し、視聴者に最高の体験を提供しつつ、コストを管理できなければなりません。同時に、通信事業者のネットワークは、ライブストリーミング動画コンテンツの増加という課題に直面しています。特に、スポーツのチャンピオンシップゲームや大きなニュース速報など、たくさんの視聴者を引き付けるプログラムを適切に管理し、最適化できなければ、ネットワークの機能低下が生じる可能性があります。 
放送局や通信事業者がライブストリーミング配信を改善する以下の新たな機能が追加されました。

  ●Akamai Licensed Multicast Solution(LMS):マルチキャストを利用したアダプティブ・ビット・レート(M-ABR)技術を利用して、有料テレビ運営会社による自社インフラストラクチャから IP ブロードバンド配信への移行をサポートします。このソリューションによって、動画配信インフラストラクチャとワークフローの統合を支援し、スポーツイベントやニュース速報といった視聴者の多い同時放送の最中に発生するトラフィックの急増を管理することで、効率の向上とコストの削減を促進することができます。Akamai LMS を利用すれば、ネットワークの構築やアップグレードへの CapEx 投資を増やすことなく、既存のネットワークリソースを活用することができます。

  ●liveOrigin™ を搭載した Media Services Live(MSL):レイテンシーを大幅に低減しつつ、最高レベルの動画品質を維持し、放送品質の常時ライブリニア体験を実現するために設計されたソリューションです。MSL の新機能には、サーバー側のダイナミック・アド・インサーション機能や、ライブイベントと 常時キャッチアップ 型TV アプリケーションのコンテンツを切り取ってVOD化及びサムネイル作成する機能が含まれます。

  ●Adaptive Media Player:アカマイは、オープンスタンダードに基づいて、Adaptive Media Player(AMP)で使用できる新機能を導入しました。例えば、配信ユーザーが収益化の機会を最大限に活用するために役立つ動画ヘッダー入札、アカマイの Media Services Live の機能にマッチし、ハイパフォーマンスの動画配信を実現する低レイテンシー・ライブ・ストリーミング、幅広い視聴者にコンテンツを届けるための、モバイルおよび TV プラットフォーム用 SDK の一般提供があります。AMP は、複雑さを排除しながらより高品質な動画体験の提供を促進できるよう、配信ユーザーを支援します。また AMP は、パートナーエコシステムが拡大し、プレーヤーに新たなプラグインが次々と書き込まれる状況にも対応できます。

アカマイ について:
アカマイは世界中の企業に安全で快適なデジタル体験を提供しています。アカマイのインテリジェントなエッジプラットフォームは、企業のデータセンターからクラウドプロバイダーのデータセンターまで広範に網羅し、企業とそのビジネスコンテンツインジェストを高速、スマート、そしてセキュアなものにします。マルチクラウドアーキテクチャの力を拡大させる、俊敏性に優れたソリューションを活用して競争優位を確立するため、世界中のトップブランドがアカマイを利用しています。アカマイは、意思決定、アプリケーション、体験を、ユーザーの最も近くで提供すると同時に、攻撃や脅威は遠ざけます。また、エッジセキュリティ、ウェブ/モバイルパフォーマンス、エンタープライズアクセス、ビデオデリバリーによって構成されるアカマイのソリューションポートフォリオは、比類のないカスタマーサービスと分析、365日/24時間体制のモニタリングによって支えられています。世界中のトップブランドがアカマイを信頼する理由について、<https://www.akamai.com/jp/ja/>、<https://blogs.akamai.com/jp/>およびTwitterの@Akamai_jpでご紹介しています。

※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

URL
https://www.akamai.com/ja
業種
情報通信
本社所在地
東京都中央区八重洲2-2-1  東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
電話番号
03-6897-9450
代表者名
日隈 寛和
上場
未上場
資本金
2億1920万円
設立
-