KPMG、「ICGN30周年記念カンファレンス-アジア」に協賛

アジアにおけるコーポレート・ガバナンスや投資家スチュワードシップ改革がもたらす影響について議論

KPMGインターナショナル（チェアマン：ビル・トーマス）は、アジア地域におけるコーポレート・ガバナンスと投資家によるスチュワードシップ改革の影響について、企業、グローバル投資家、ステークホルダーがどのように協力し、持続可能な長期的価値の創造を追求できるかを議論する「ICGN30周年記念カンファレンス-アジア」（開催日：2025年3月4～5日、開催場所：グランドハイアット東京、主催：ICGN、東京証券取引所、日本取引所グループ）に協賛することをお知らせします。

開催初日のセッション「地政学からイノベーションへ：サステナビリティレポートの未来」には、あずさ監査法人サステナブルバリュー統轄事業部パートナーの里深 哲也が登壇し、地政学的な動向や最新テクノロジーがサステナビリティ報告に与える影響、監督機能の重要性について迫ります。また別のセッション「ガバナンスとスチュワードシップのグローバルな動向」では、ICGNの理事も務めるKPMGインターナショナルのダン・コニグスバーグが各国の規制や法制化の動向を踏まえ、コーポレート・ガバナンス、スチュワードシップ・コードの新たなスタンダードに言及します。

2日目の基調講演では、KPMGインターナショナルの監査責任者であるラリー・ブラッドリー、KPMGサステナブルバリューサービス・ジャパン代表の田中弘隆が登壇し、昨今のテクノロジーが企業報告に与える影響、それが投資家や監査人にとってどういった意味を持つのかというテーマで講演を行います。

「ICGN30周年記念カンファレンス-アジア」の詳細につきましては、こちらのリンクからご参照ください。

ICGNについて

ICGN（International Corporate Governance Network、国際コーポレート・ガバナンス・ネットワーク）は、投資家によって設立されたガバナンス専門家の団体です。40カ国超の機関投資家が会員となっており、その運用資産総額は77兆米ドルを超えています。ICGNのミッションは、コーポレート・ガバナンスと投資家のスチュワードシップの実効的な水準の向上を通じ、世界全体の効率的な市場と持続可能な経済の発展を推進することとされています。

KPMGについて

KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供する、独立したプロフェッショナルファームによるグローバルな組織体です。世界142の国と地域のメンバーファームに275,000人以上の人員を擁し、サービスを提供しています。KPMGの各ファームは、法律上独立した別の組織体です。

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日本におけるメンバーファームは、次のとおりです。

有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社 KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社　KPMG Ignition Tokyo、株式会社 KPMGアドバイザリーライトハウス