OpenTable、「レストラン経営者の訪日外国人集客・対応に関する意識調査」の結果を発表
これから始めるレストラン向け訪日外国人対応策！ ～訪日外国人対策のカギは、デジタルツールとデジタルプラットフォーム＆訪日外国人が自国にいるような環境を～
Bookings Holdings, Inc. (NASDAQ: BKNG) の一員であるオンラインレストラン予約サイトのリーディングカンパニー、オープンテーブル株式会社（本社：東京都渋谷区、代表 兼 OpenTable Inc. CFO：ジェフ・マコームズ）は、『観光先進国』実現に向けた更なる訪日外国人対応の重要性が高まる中、「レストラン経営者の訪日外国人集客・対応に関する意識調査」をOpenTable加盟レストランの経営者を対象に実施し、このたび調査結果を発表しました。
【調査実施期間：2017年10月13日～10月29日（日本）、有効回答数：45人】
＜主な調査結果＞
オープンテーブル株式会社 セールス&サービス ディレクター 麻生 浩史（あそう ひろし）は以下の通り述べています。「現在、全世界においてスマートフォンからのレストラン予約は57%を占めており、外食産業のIT化が進んでいます。『グローバル・ダイニング・パスポート』サービスを導入したことで、海外旅行者は、スマートフォンからOpenTableのオンラインレストラン予約ツールを通して、自国の言語で日本のレストランを検索、予約することが可能になりました。訪日外国人が自国にいるときと同じようにレストラン検索、予約ができる環境を整えることができれば、訪日外国人は食事体験をより快適に楽しむことができます。また、オープンテーブル株式会社では、レストラン様と話し合いを重ねながら、各店舗様に最適な運用方法、環境整備のお手伝いをしています。今後、訪日外国人の対策として、デジタルツール活用の必要性が増す中、OpenTableは、訪日外国人集客・対応に貢献するデジタルプラットフォームとデジタルツールを提供してまいります。」
Q1. 訪日外国人を集客するために、どのようなことをしていますか？（MA/n=43）
5割以上のレストラン経営者は、訪日外国人集客対策に未だ乗り出していなかった！
訪日外国人集客は”デジタル”がカギ？
OpenTable加盟レストランの経営者に、「訪日外国人集客のためにどのようなことをしているか」を聞いたところ、半数以上（51.16%）の経営者が「特にしていない」と回答した。訪日外国人の数は年々増加の一途を辿り、レストラン業界でも訪日外国人の獲得が急務と言われる中、現実は、既に対策を講じているレストラン経営者と、いまだ手をつけていない経営者に大きく二分化された。一方、対策を講じている経営者の回答で最も多かったのは、「レストランホームページの外国語表示（25.58%）」で、次いで、「ソーシャルメディアの活用（20.93%）」、「外国語対応をするレストラン予約サイトの活用（16.26%）」。この結果から、訪日外国人集客の対策に乗り出しているレストランはデジタルプラットフォーム、デジタルツールなど、”デジタル”を駆使していることが明らかとなった。
【回答結果】
Q2. 来店した訪日外国人について、日本人来店客と比較して感じた特徴や傾向があれば回答してください。（MA/n=41）
訪日外国人は、日本での食事体験の感動をソーシャルメディアで発信！？
ソーシャルメディアは、訪日外国人集客ツールのひとつ！
レストラン経営者に日本人来店客と外国人来店客の違いについて聞いたところ、最も回答率が高かったのは「食事やドリンクに高い満足感を表す（34.15%）」だった。加えて、「訪日外国人が、レストラン情報をソーシャルメディアで発信し、一つの集客ツールとなる（26.83%）」の回答率が次に高かったことを鑑みると、訪日外国人が日本での食事体験の満足感、感動をデジタルプラットフォーム上で発信していることが考えられる。
【回答結果】
Q3. 訪日外国人対応のサービスとして、どのようなことをしていますか？（MA/n=44）
日本は遅れている！？海外では、レストランでもキャッシュレス決済がスタンダード！
クレジット決済対応に乗り出しているレストラン経営者は約3割にとどまる
実際に来店した訪日外国人に対するサービスについて聞いたところ、4割以上が「メニューを英語表記（43.18%）」していると回答した。
注目すべきは、2位にランクインした「クレジット決済対応（27.27%）」。約3割のレストランは、インフラ環境の整備に着手しはじめていることがうかがえる。『観光先進国』の国づくりに向け、昨年、観光庁にて新しい観光ビジョン「明日の日本を支える観光ビジョン」*1が策定された。観光ビジョンの柱のひとつとして、「すべての旅行者がストレスなく快適に観光を満喫できる環境」施策の必要性があげられ、キャッシュレス環境の整備が求められた。また、2015年の経済産業省の調査*2によると、日本は、韓国、中国、米国に比べ、キャッシュレス決済比率が低く、キャッシュレス決済後進国であることが明らかになった。支払い環境の違いは、旅行中の外国人のストレスとなり得る。キャッシュレス決済へのインフラ環境の整備は、レストラン業界においても訪日外国人を集客するための重要な対策のひとつといえるだろう。
そして3位には、「外国語が堪能なスタッフの採用（22.73%）」がランクインし、約4人に1人の割合でレストランは来店する訪日外国人とのコミュニケーションを重要視していることがわかった。
昨年、国土交通省 観光庁が発表した「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」*3結果によると、訪日外国人が旅行中困ったこととして、「施設等のスタッフとのコミュニケーション」、「無料公衆無線LAN環境」、「多言語表示」、「クレジット／デビットカードの利用」などの回答が上位を占めた。この結果から、レストランが訪日外国人対応のサービスとして実施している対策は、実際に、訪日外国人が旅行中に困ったことに顕著に応えているといえるだろう。
【回答結果】
http://www.mlit.go.jp/kankocho/topics01_000205.html
*2：キャッシュレスの現状と推進（2017年8月 経済産業省 商務・サービスグループ）
http://www.soumu.go.jp/main_content/000506129.pdf
*3：「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」結果（国土交通省 観光庁 2017年2月7日更新）
http://www.mlit.go.jp/kankocho/news08_000233.html
＜OpenTableについて＞
OpenTable （オープンテーブル）は、Bookings Holdings, Inc. (NASDAQ: BKNG) の傘下で、オンラインレストラン予約における業界をリードする企業です。加盟レストランは全世界で45,000店舗を超え、毎月の利用者数は2,500万人以上にのぼります。OpenTableはお客様とレストランをつなげる架け橋として、お客様がより魅力的なレストランと出会えるお手伝いを、またレストランがよりきめ細かなサービスを通してリピーターを増やすお手伝いをしています。OpenTableの利用者はレストランの空席状況をリアルタイムに把握でき、評価・口コミやメニューなどの店舗情報をもとに、レストランを簡単に予約することができます。OpenTableのウェブサイトやモバイルアプリに加え、国内外の大手インターネット企業およびブランドを含む約600のパートナーのサイトからも予約を受け付けています。OpenTableのホスピタリティソリューションを利用することで、レストラン側は予約管理の負担が軽減され、店舗運営の効率化とサービスレベルを向上することができます。1998年の設立以来、世界中で15億人を超えるお客様にOpenTableのオンライン予約をご利用いただきました。OpenTableは、米国カリフォルニア州サンフランシスコ市に本社を置き、米国全土をはじめ、日本、オーストラリア、カナダ、ドイツ、アイルランド、メキシコ、オランダ、スペイン、イギリスを含む20ヵ国以上でサービスを提供しています。レストラン予約は、英語、日本語、オランダ語、フランス語、ドイツ語、スペイン語で予約可能です。オープンテーブル株式会社は、米国OpenTable, Inc.の日本法人です。さらに詳しい情報は、http://www.opentable.jpをご覧ください。
また、製品情報は、https://restaurant.opentable.jpをご覧ください。
【他関連情報リンク】
OpenTableブログ: http://openforbusiness.opentable.jp/
OpenTable eBook: https://go.opentable.com/JP-2017-eBook-HTGP1.html
OpenTable facebook: https://www.facebook.com/OpenTable.Japan/
OpenTable Youtube: https://www.youtube.com/user/OpenTableVideo （英語のみ）
＜主な調査結果＞
- 5割以上のレストラン経営者は、訪日外国人集客対策に未だ乗り出していなかった！訪日外国人集客は”デジタル”がカギ？
- 訪日外国人は、日本での食事体験の感動をソーシャルメディアで発信！？ソーシャルメディアは、訪日外国人集客ツールのひとつ！
- 日本は遅れている！？海外では、レストランでもキャッシュレス決済がスタンダード！クレジット決済対応に乗り出しているレストラン経営者は約3割にとどまる
オープンテーブル株式会社 セールス&サービス ディレクター 麻生 浩史（あそう ひろし）は以下の通り述べています。「現在、全世界においてスマートフォンからのレストラン予約は57%を占めており、外食産業のIT化が進んでいます。『グローバル・ダイニング・パスポート』サービスを導入したことで、海外旅行者は、スマートフォンからOpenTableのオンラインレストラン予約ツールを通して、自国の言語で日本のレストランを検索、予約することが可能になりました。訪日外国人が自国にいるときと同じようにレストラン検索、予約ができる環境を整えることができれば、訪日外国人は食事体験をより快適に楽しむことができます。また、オープンテーブル株式会社では、レストラン様と話し合いを重ねながら、各店舗様に最適な運用方法、環境整備のお手伝いをしています。今後、訪日外国人の対策として、デジタルツール活用の必要性が増す中、OpenTableは、訪日外国人集客・対応に貢献するデジタルプラットフォームとデジタルツールを提供してまいります。」
Q1. 訪日外国人を集客するために、どのようなことをしていますか？（MA/n=43）
5割以上のレストラン経営者は、訪日外国人集客対策に未だ乗り出していなかった！
訪日外国人集客は”デジタル”がカギ？
OpenTable加盟レストランの経営者に、「訪日外国人集客のためにどのようなことをしているか」を聞いたところ、半数以上（51.16%）の経営者が「特にしていない」と回答した。訪日外国人の数は年々増加の一途を辿り、レストラン業界でも訪日外国人の獲得が急務と言われる中、現実は、既に対策を講じているレストラン経営者と、いまだ手をつけていない経営者に大きく二分化された。一方、対策を講じている経営者の回答で最も多かったのは、「レストランホームページの外国語表示（25.58%）」で、次いで、「ソーシャルメディアの活用（20.93%）」、「外国語対応をするレストラン予約サイトの活用（16.26%）」。この結果から、訪日外国人集客の対策に乗り出しているレストランはデジタルプラットフォーム、デジタルツールなど、”デジタル”を駆使していることが明らかとなった。
【回答結果】
Q2. 来店した訪日外国人について、日本人来店客と比較して感じた特徴や傾向があれば回答してください。（MA/n=41）
訪日外国人は、日本での食事体験の感動をソーシャルメディアで発信！？
ソーシャルメディアは、訪日外国人集客ツールのひとつ！
レストラン経営者に日本人来店客と外国人来店客の違いについて聞いたところ、最も回答率が高かったのは「食事やドリンクに高い満足感を表す（34.15%）」だった。加えて、「訪日外国人が、レストラン情報をソーシャルメディアで発信し、一つの集客ツールとなる（26.83%）」の回答率が次に高かったことを鑑みると、訪日外国人が日本での食事体験の満足感、感動をデジタルプラットフォーム上で発信していることが考えられる。
【回答結果】
Q3. 訪日外国人対応のサービスとして、どのようなことをしていますか？（MA/n=44）
日本は遅れている！？海外では、レストランでもキャッシュレス決済がスタンダード！
クレジット決済対応に乗り出しているレストラン経営者は約3割にとどまる
実際に来店した訪日外国人に対するサービスについて聞いたところ、4割以上が「メニューを英語表記（43.18%）」していると回答した。
注目すべきは、2位にランクインした「クレジット決済対応（27.27%）」。約3割のレストランは、インフラ環境の整備に着手しはじめていることがうかがえる。『観光先進国』の国づくりに向け、昨年、観光庁にて新しい観光ビジョン「明日の日本を支える観光ビジョン」*1が策定された。観光ビジョンの柱のひとつとして、「すべての旅行者がストレスなく快適に観光を満喫できる環境」施策の必要性があげられ、キャッシュレス環境の整備が求められた。また、2015年の経済産業省の調査*2によると、日本は、韓国、中国、米国に比べ、キャッシュレス決済比率が低く、キャッシュレス決済後進国であることが明らかになった。支払い環境の違いは、旅行中の外国人のストレスとなり得る。キャッシュレス決済へのインフラ環境の整備は、レストラン業界においても訪日外国人を集客するための重要な対策のひとつといえるだろう。
そして3位には、「外国語が堪能なスタッフの採用（22.73%）」がランクインし、約4人に1人の割合でレストランは来店する訪日外国人とのコミュニケーションを重要視していることがわかった。
昨年、国土交通省 観光庁が発表した「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」*3結果によると、訪日外国人が旅行中困ったこととして、「施設等のスタッフとのコミュニケーション」、「無料公衆無線LAN環境」、「多言語表示」、「クレジット／デビットカードの利用」などの回答が上位を占めた。この結果から、レストランが訪日外国人対応のサービスとして実施している対策は、実際に、訪日外国人が旅行中に困ったことに顕著に応えているといえるだろう。
【回答結果】
http://www.mlit.go.jp/kankocho/topics01_000205.html
*2：キャッシュレスの現状と推進（2017年8月 経済産業省 商務・サービスグループ）
http://www.soumu.go.jp/main_content/000506129.pdf
*3：「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」結果（国土交通省 観光庁 2017年2月7日更新）
http://www.mlit.go.jp/kankocho/news08_000233.html
＜OpenTableについて＞
OpenTable （オープンテーブル）は、Bookings Holdings, Inc. (NASDAQ: BKNG) の傘下で、オンラインレストラン予約における業界をリードする企業です。加盟レストランは全世界で45,000店舗を超え、毎月の利用者数は2,500万人以上にのぼります。OpenTableはお客様とレストランをつなげる架け橋として、お客様がより魅力的なレストランと出会えるお手伝いを、またレストランがよりきめ細かなサービスを通してリピーターを増やすお手伝いをしています。OpenTableの利用者はレストランの空席状況をリアルタイムに把握でき、評価・口コミやメニューなどの店舗情報をもとに、レストランを簡単に予約することができます。OpenTableのウェブサイトやモバイルアプリに加え、国内外の大手インターネット企業およびブランドを含む約600のパートナーのサイトからも予約を受け付けています。OpenTableのホスピタリティソリューションを利用することで、レストラン側は予約管理の負担が軽減され、店舗運営の効率化とサービスレベルを向上することができます。1998年の設立以来、世界中で15億人を超えるお客様にOpenTableのオンライン予約をご利用いただきました。OpenTableは、米国カリフォルニア州サンフランシスコ市に本社を置き、米国全土をはじめ、日本、オーストラリア、カナダ、ドイツ、アイルランド、メキシコ、オランダ、スペイン、イギリスを含む20ヵ国以上でサービスを提供しています。レストラン予約は、英語、日本語、オランダ語、フランス語、ドイツ語、スペイン語で予約可能です。オープンテーブル株式会社は、米国OpenTable, Inc.の日本法人です。さらに詳しい情報は、http://www.opentable.jpをご覧ください。
また、製品情報は、https://restaurant.opentable.jpをご覧ください。
【他関連情報リンク】
OpenTableブログ: http://openforbusiness.opentable.jp/
OpenTable eBook: https://go.opentable.com/JP-2017-eBook-HTGP1.html
OpenTable facebook: https://www.facebook.com/OpenTable.Japan/
OpenTable Youtube: https://www.youtube.com/user/OpenTableVideo （英語のみ）
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
