【大手企業登壇】異業種交流で「安全の輪」広がる！積木製作主催「第2回安全座談会」開催レポート

JR東日本、ダイキン工業、鉄建建設、東芝がVRやeラーニングを駆使した最新の安全教育事例を公開。業界の枠を超えた“安全の環”がさらに拡大

株式会社積木製作

2026年1月27日 11時00分

最新のテクノロジーを駆使し、顧客の価値を創造・最大化するクロスイノベーション企業、株式会社積木製作 (本社：東京都墨⽥区、代表取締役社⻑：赤崎信也) は、2025年9月20日に「第2回安全座談会」を開催いたしました。

今回は、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）東京建設プロジェクトマネジメントオフィス（PMO）に会場を提供いただき、参加者はまず「事故から学ぶ展示室」を見学。過去の事故の教訓を深く刻んだ上で安全座談会をスタートするという、極めて意義深い内容となりました。業界の垣根を越えて安全教育の最新事例や現場の課題、ノウハウを共有し、実践的な意見交換が行われました。

「第2回安全座談会」にご参加いただいた登壇者と参加者、積木製作スタッフの集合写真

開催目的：「安全の環」を広げるコミュニティ形成へ

本イベントは、積木製作が主催する「安全の環を広げるコミュニティ」活動の一環として、四半期に一度開催される交流会です。VR（仮想現実）を活用した安全教育の事例共有にとどまらず、各社が抱える現場の具体的な課題や、長年培ってきたノウハウについても深く意見を交わすことを目的としています。参加者が互いに学び合い、連携を深めることで、より強固な“安全の環”を形成し、業界全体の安全意識向上に貢献することを目指しています。

登壇企業による最新事例と活発な議論

今回は、安全教育の最前線を走る以下の4社にご登壇いただき、それぞれの独自の取り組みを共有いただきました。

東日本旅客鉄道株式会社

集合研修からeラーニングへ：安全教育のデジタル化

顔認証システムを導入し、本人確認と受講の質の担保を徹底。10分程度の動画と小テストを繰り返すスタイルで、多忙な現場でも集中力と記憶を定着させる仕組みを構築。

ダイキン工業株式会社

心に残る安全教育を目指して：サービスエンジニアを守るVR

全国で一人で働く1,000名以上のエンジニアを対象に、VR体験と「OD式安全性テスト」を組み合わせた教育を実施。個人の性格特性を可視化し、安全への気づきを「自分ごと」化させる工夫を紹介。

鉄建建設株式会社

事故の記憶を安全につなげる安全教育と現場即応の安全器具開発

キャラクターを起用した「伝わる」オリジナルビデオ教材やVRコンテンツを自社制作。カメラシステムや「巻かれん棒」といった独創的な安全器具を自社開発するなど、特許レベルの発明を教育と現場の両面に展開。

人事総務部総務企画室安全保健グループエキスパート　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　後藤崇弘様

株式会社東芝

多様な事業領域を抱える東芝の安全管理

エネルギー、インフラ、半導体などの事業領域を抱える東芝の安全管理について紹介。ハイリスク作業の本質安全化を目指すため、本社と工場が一体となったリスクアセスメントの仕組みを構築。

課題を「共通言語」に変える対話の場

本イベントの最大の特徴は、各社の登壇が終わるごとに、参加者全員を巻き込んだ深い質疑応答と意見交換が行われる点にあります。単なる事例紹介に留まらず、現場が直面する生々しい課題が次々と投げかけられました。

各登壇後の質疑応答は、予定時間を超えるほどの盛り上がりを見せました。自社の悩みを隠さず共有し、他社の知見を真摯に受け止める姿が見られ、「安全を本気で考える人たちが、業界を超えて手を取り合う」という、本コミュニティが目指す姿が色濃く現れた時間となりました。

懇親会で深まる異業種連携と交流

座談会終了後には懇親会が開催され、登壇者と参加者が垣根を越えて親睦を深めました。

「安全」を共通言語に、各社の担当者がざっくばらんに意見を交わす場となりました。「VR導入の効果測定をどうすべきか」といった共通の悩みに対し、他社の成功・失敗事例を直接聞き出すなど、業界を超えた「共感」と「解決」に繋がる活発な交流が生まれました。JR東日本の大橋様からは、「会社という枠を超えてつながることで、知見の交換ができることを期待している」との展望が示され、コミュニティとしての絆がより強固なものとなりました。

積木製作は、今後も定期的に安全座談会を開催し、安全教育に関わる企業の皆様との連携を強化してまいります。第3回は2026年1月に開催を予定しており、安全座談会で得られた知見や課題を、弊社の安全体感VRトレーニングコンテンツのさらなる開発・改善に活かし、より効果的な安全教育ソリューションの提供に繋げていく所存です。このコミュニティを通じて、安全意識の向上と技術の発展に貢献し、“安全な社会の実現”に向けた活動を推進してまいります。

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