地盤調査・解析実績が累計250万棟、建物検査実績が累計40万戸を突破

~ 安全・安心で持続可能な住まいづくりに貢献 ~

戸建住宅の地盤調査実績No.1のジャパンホームシールド株式会社*1(所在地:東京都墨田区、代表取締役社長:勅使河原隆巳)が提供する地盤サポートシステムなどの地盤調査・解析実績が累計250万棟、新築住宅の品質検査などの建物検査実績が累計40万戸を突破したことをお知らせいたします。

地盤調査・解析実績250万棟までの歩み

 ジャパンホームシールドは1993年より、建物を建てる前に地盤を調査し、不同沈下しない地盤の品質を長期にわたって保証する地盤サポートシステムを展開してきました。

1990年代、まだ地盤調査や地盤解析が一般的でなかった時代からいち早く取り組みを進め、1995年の阪神淡路大震災以降に高まった住宅安全への社会的要請にも応えてまいりました。

 当社が独自に開発した地盤調査方法・SDS試験は、土質の判別に優れ、より精度の高い地盤解析を可能にする技術です。この技術を基盤に、通常の不同沈下対策だけでなく、液状化の可能性を評価する調査など、防災・減災に資するサービスへと発展させてきました。

 こうした技術と解析力の積み重ねにより、2025年8月末時点でジャパンホームシールドの地盤調査・解析実績は累計250万棟を突破しました。将来に渡って安全でより良いくらしを少しでも支えられるよう、私たちはこれからも地盤調査に真摯に取り組み、技術力の向上に努めてまいります。

建物検査実績40万戸までの歩み

 建物検査は新築住宅の品質検査を2003年に開始し、中古住宅の検査や定期点検代行とサービスの幅を広げ、2025年8月末、建物検査実績の件数が累計40万戸を突破しました。特に近年は定期点検代行の受注増加と社会的な住宅ストック維持管理需要の高まりを背景に、検査実績は着実に拡大を続けており、今後もさらなる成長が期待されます。

 建設業界が慢性的な担い手不足に直面する中、当社は第三者機関として中立的な立場から検査を行い、施工品質の確保と安心できる住まいの提供に取り組んでまいりました。これらの活動は、新築時の品質確保にとどまらず、居住後も安全・安心を継続的に支える仕組みへと発展しています。新築住宅の検査においては、検査結果のフィードバックを通じて施工現場の品質向上にも寄与しており、現場の技術力向上や施工ミスの再発防止にも貢献しています。

 直近の取組みとして、居住中の定期点検や売却時の建物状況調査など、住宅のライフサイクル全体を見据えたサービスへと事業領域を拡大しています。さらに、住宅設備保証や建物長期保証などのサービスを充実させることで、変化する顧客ニーズに対応し、住宅事業者とともに持続可能な「家づくり体制」の構築を目指しています。

 これらの取り組みにより、住宅購入者には長期的な安心を、事業者には品質確保と顧客満足度向上の仕組みを提供し、住まいに関わるすべての方々に価値を届けてまいります。

代表取締役社長・勅使河原隆巳のコメント

 1993年に地盤調査を開始して以来、これまで多くの住宅建築に携わらせていただき、このたび累計250万棟という地盤調査の実績を築くことができました。

 建物検査につきましても、新築住宅の品質検査からスタートし、中古住宅の検査や定期点検代行など、サービスの幅を広げながら、累計40万戸の実績を重ねてまいりました。

 近年では、設備保証や建物の長期保証といった保証サービスに加え、地盤解析へのAI技術応用などのデジタルソリューションも充実させ、住宅事業者そしてその先にいらっしゃる施主の皆さまに、安全・安心な住まいをお届けすべく取り組んでおります。

 これからも、私たちのミッションである「地盤と建物の技術を拓き、確かな品質で、より良いくらしの未来を創造する」を胸に、お客様に寄り添う姿勢を大切にしながら、さらなるソリューションの展開に努めてまいります。

代表取締役社長・勅使河原隆巳

*1 地盤調査実績№1:日本国内の新築着工[木造(持家・分譲),プレハブ(鉄骨・鉄筋コンクリ造)]における2022年度地盤解析実績件数において(自社調べ・2023年9月時点)

ジャパンホームシールド株式会社

ジャパンホームシールド株式会社

東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア17F
経営企画部 伊藤 TEL.03-5624-1545
コーポレートサイト:https://www.j-shield.co.jp/

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会社概要

URL
https://www.j-shield.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア17F
電話番号
-
代表者名
勅使河原 隆巳
上場
未上場
資本金
60億円
設立
1990年03月