TBS、共通IDサービス「TBS ID」にオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」を採用

複数の顧客接点を一貫させる“多様なコンテンツ体験”をオブザーバビリティで支える

デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、株式会社TBSホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐々木 卓、以下「TBSホールディングス」）が、グループ共通IDサービス「TBS ID」にオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」を導入したことを発表します。

導入の背景と経緯

TBSグループは、「EDGE（Expand Digital Global Experience）戦略」を掲げ、メディアグループからコンテンツグループへの変革を加速させています。「EDGE戦略」は、TBSグループが提供するコンテンツの価値を最大化するための拡張戦略であり、デジタル分野、海外市場、ライブ＆ライフスタイルの3分野を最重点領域としてビジネス成長を目指しています。2021年に策定された「TBSグループ VISION2030」では、2030年までに放送以外の事業収入を60％まで高めることを掲げており、その原動力となるのが生活者のあらゆるシーン、広範な分野への「TBSコンテンツの拡張」です。

2023年10月、TBSホールディングスはEDGE戦略の一環として共通IDサービス「TBS ID」の提供を開始しました。「TBS ID」は、TBSグループが持つ放送、配信、劇場、店舗などの多様な顧客接点を横断的につなぎ、顧客に“多様なコンテンツ体験”を提供するためのプラットフォームです。顧客はTBSグループが提供する様々なサービスをひとつのIDで利用でき、サービスごとにIDやバスワードを管理する必要がなくなります。一方、TBSグループでは、統合的な会員情報に基づく高度なマーケティング活動が可能になりました。オブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」は、TBS IDシステムの安定性・耐障害性を向上させるために活用されています。

New Relicの導入と効果

高い安定性と耐障害性はTBS IDシステムの根幹をなす要件です。システムはAWS Fargateをはじめとするモダンなテクノロジーを全面的に採用し、迅速なスケーリングにより高負荷時での「安定性」を確保。さらに、「耐障害性」を高めるためにNew Relicを活用し、24時間365日のサービス監視・保守のもと不具合発生時に速やかに対応できる体制を整えています。New Relicのダッシュボードを通じて、コンテナアプリケーションとサーバーレスによるTBS IDシステム全体が可視化され、フロントエンドからバックエンドに至るワークロードの正常性が俯瞰的に把握可能になったことで、トラブルシューティングの迅速化、潜在的な不具合の発見と予防保守に結びついています。

TBS IDシステムは、顧客基盤（顧客向けサービス）、認証基盤（認証・認可・ID管理）、データ基盤（データ統合・活用）により構成され、複数の外部サービスとも連携します。New Relicは、この「異なるベンダーが開発する複数の基盤がAPI連携」する環境のテスト段階においても、不具合検知と原因特定に威力を発揮。New Relicの観測データを「共通指標」としてプロジェクトで共有することで、ソフトウェアの品質向上に寄与しています。

TBSホールディングス 総合マーケティングラボ TBSグループID事務局 藤居翔吾氏 コメント

「TBS IDの提供を通じてお客様に“多様なコンテンツ体験”を提供するとともに、グループ横断的なマーケティング活動によりEDGE戦略を加速させることが私たちの目標です。そのために、New Relicを活用して安定性と耐障害性を向上させてまいります。New Relicの活用を通じて得られる知見は、TBSグループ人材の技術力向上にも寄与するものと期待しています」

New Relic 代表取締役社長 小西真一朗 コメント

「TBSグループのEDGE戦略の推進と変革へのチャレンジに、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。共通IDサービス『TBS ID』の安定性と耐障害性を高め、お客様の“多様なコンテンツ体験”を支えていくために、New Relicのエンドツーエンドのオブザーバビリティをお役立ていただけるものと確信しています」

■「TBSホールディングス」New Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。

https://newrelic.com/jp/customers/tbs

■ 本プレスリリースのURLはこちらです。

https://newrelic.com/jp/press-release/20240327

■ その他のお客様によるNew Relic採用事例は以下からご覧いただけます。

https://newrelic.com/jp/customers

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。

https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」の特長

New Relicはオブザーバビリティのリーダーとして、優れたソフトウェアの計画、構築、デプロイ、実行に対するデータドリブンなアプローチでエンジニアを支援しています。New Relicは、エンジニアがあらゆるテレメトリー（メトリクス、イベント、ログ、トレース）を取得できる唯一の統合データプラットフォームを提供し、強力なフルスタック分析ツールとの組み合わせにより、エンジニアが意見ではなくデータを用いて最高の仕事をできるよう支援します。New Relicは、シンプルで透明性の高い価格体系を採用しています。開発サイクルタイムの計画、変更失敗率、リリース頻度、平均復旧時間（MTTR）の改善を支援することにより、エンジニアに高い費用対効果をもたらします。

※New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。

※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

将来予想に関する記述

本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。