ユーソナー、日本最大級の法人企業データベース「LBC」と大規模言語モデル(LLM)※ を組み合わせ、ビジネスメールのパーソナライズへ実証実験
~GPT-4版は従来比CTR1.5倍、CVR4.5倍の効果~
※ 大規模言語モデル(LLM、Large Language Models)とは、巨大なデータとディープラーニング技術を使って構築された言語モデルです。ディープラーニングとは、人間がおこなうタスク処理をコンピュータに学習させるものとなります。大規模言語モデルでは、コンピュータが膨大な量の計算をおこなって会話を構築するため、まるで人間と話しているかのように、流ちょうな会話が可能です。
■「LBCメール」の実証実験の背景
ユーソナーは、データベースマーケティング支援会社として、独自構築した日本最大級の法人企業データベースを活用し、クライアント企業にマーケティングノウハウを提供してきました。新規顧客の発見と顧客育成を支援する取り組みの一環として、大規模言語モデル(LLM)である「GPT-3.5」や「GPT-4」などのテクノロジーを活用し、「パーソナライズサービス」の実証実験を開始しています。
■実証実験の概要
ユーソナーは、部署横断のGPTプロジェクトチームを立ち上げ、効果的なパーソナライズビジネスメール運用に向けた実証実験を開始。メール配信対象企業が持つ様々な企業属性情報を統合管理し、大規模言語モデル(LLM)を活用し、データ解析をした上で、最適なパーソナライズメールを配信する実証実験を行っています。
LLMを利用する際の一般的な課題として、別システムで管理されているコンテンツをそのままパーソナライズに利用できないことや、データが複数のツールにまたがり管理されていて顧客プロファイルが統合できないため、LLMの利用がうまく進まないケースが多く存在しています。
そこで、GPTプロジェクトチームでは、ユーソナーが提供する顧客データ統合ソリューション「ユーソナー」や名刺管理ツール「名刺ソナー」を活用し、企業に関わる属性情報(業種や売上、従業員数、商品などの企業属性変数や、営業活動変数である顧客/見込み客、商談有無、サイトでの行動パターン変数である新規/リピート訪問者、閲覧ページなど)を統合したうえで、大規模言語モデル(LLM)である「GPT-3.5」や「GPT-4」を活用し、最適なメールコンテンツ配信の実証実験を行っています。
第1弾の検証結果では、通常の差し込み有りの一斉配信メールと比べて、「GPT-3.5」で開発した「LBCメール」だとCTR(クリック率)が1.3倍、資料ダウンロード率(CVR)が2.7倍に、「GPT-4」で開発した「LBCメール」だとCTR1.5倍、CVR4.5倍へと、大幅にメール効果が向上しました。
■今後の展開
ユーソナーは、日本最大級の法人企業データベース「LBC」とLLMを組み合わせた「LBCメール」を通じ、これまでのメールマーケティングとは異なる、顧客企業の属性や興味関心に沿ったメール生成に貢献することを目指します。個人を特定しない形でWEB上での行動履歴データを分析し、興味関心に合った商品提供アルゴリズムの開発等を通じて、より精度の高い「法人企業向けパーソナライズサービス」を構築してまいります。
また生成AIやLLMだけでなく、さまざまなテクノロジーを活用し、企業の成長と顧客満足度向上に向けて、データに基づいた新しい取り組みを推進しています。
今後は、実証実験の成果を元に「LBCメール」を改善し、さらなる効果を追求していきます。パーソナライズビジネスメールに限らず、他のコミュニケーションチャネルにも同様の技術を応用し、顧客企業のビジネス戦略に寄り添い、ビジネスの成果を最大化するサポートを提供していく予定です。
<ユーソナー株式会社について>
ユーソナー株式会社は、日本最大級の法人企業データベース「LBC」を独自構築・維持してきたノウハウを柱に、クライアント企業に対し、新規顧客の発見や顧客育成を支援しています。 独自構築した820万拠点を網羅する「LBC」を用いることで、クライアント企業が保有する顧客データの名寄せやターゲティングを実現できます。設立当初から培った高品質で正確なデータを構築してきた独自の技術や人工知能を用いて、より精確なビジネス戦略を立てることを可能にする顧客データ統合ソリューション「ユーソナー」をはじめ、「サイドソナー」や「名刺ソナー(https://meishisonar.jp/)」などのクラウドアプリケーションサービスを提供しています。
※詳細はWEBサイト:https://usonar.co.jp/ をご覧ください。
会社名:ユーソナー株式会社
代表者:代表取締役会長 福富 七海、 代表取締役共同社長 長竹 克仁・大谷 栄一
所在地:東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティ15F
事業内容:データベースマーケティング支援事業
※プレスリリース内の情報は、発表日現在のものです。今後の展開によっては変更される場合がありますので、最新情報はWEBサイトをご確認ください。
※記載の会社名・商品名等の固有名詞は各社の商標又は登録商標です。
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