【荷主・物流企業向け】2024年の物流を持続可能に！あるべき物流へのEX/DX/GX｜2024年1月11日（木）開催｜CRE

CREフォーラム（オンラインセミナー）開催のお知らせ　詳細はこちら＞＞https://www.logi-square.com/sh/1f1ac2c2eafd

CRE

2023年12月15日 08時00分

　株式会社シーアールイー（本社：東京都港区、代表取締役：亀山忠秀、以下「CRE」）は、荷主企業・物流部門、物流企業を対象にしたセミナー「2024年の物流を持続可能に！～あるべき物流へのEX/DX/GX～」を、2024年1月11日（木）16：00～17：00オンラインで無料開催いたします。

　ついに、運命の「物流2024年」がやってきます。本当に「運べない時代」が来るのか？　……そう、もしもこのまま傍観していたら、「運んでもらえなくなる」恐怖の悪夢と、「社会が持続可能でなくなる日」が、私たちを襲うかも知れません。

　では、物流と社会の持続(サステナ)可能性(ビリティ)を死守するため、2024年にできることは何なのか？　

　年頭に当たり今回、関係者の皆様とぜひ一緒に考えたい３つのテーマが、①EX2（従業員体験変革）≒ホワイト物流、②物流DX（デジタルトランスフォーメーション）、③物流GX（グリーン・トランスフォーメーション）の具体策。今年の物流の行方を左右する、「年の初めの一手」を探りたいと思います。

セミナーの詳細はこちら
https://www.logi-square.com/sh/1f1ac2c2eafd

本セミナーのポイント

序	物流の喫緊課題「サステナビリティ確保」
第1部	EX2 (Employee eXperience Transformation) 働く人の環境保全・ホワイト物流で2024危機を克服
第2部	DX (Digital Transformation) 間違いだらけのDX理解と物流DX
第3部	GX (Green Transformation) GXマストの理由と物流グリーン化の具体策

開催概要

タイトル	2024年の物流を持続可能に！～あるべき物流へのEX/DX/GX ～
日　時	2024年1月11日（木）16:00～17:00
会　場	オンライン（Zoom）
参加費	無料 / 定員100名
対　象	荷主企業物流部門、物流企業　他
申　込	https://www.logi-square.com/sh/1f1ac2c2eafd
申込期限	2024年1月10日（水） 18:00
主　催	株式会社シーアールイー

プログラム：
15:45 視聴者様入室受付開始
16:00 開演
　　　1. シーアールイー開催挨拶
　　　2. 菊田一郎氏講演
　　　3. 質疑応答
17:00 終了予定

講師プロフィール

菊田 一郎（きくた いちろう）氏

L-Tech Lab（エルテックラボ）代表
物流ジャーナリスト

㈱大田花き社外取締役
流通経済大学非常勤講師
ハコベル㈱顧問

1982年、名古屋大学経済学部卒業。物流専門出版社に37年勤務し月刊誌編集長、代表取締役社長、関連団体理事等を兼務歴任。2020年6月に独立し現職。物流、サプライチェーン・ロジスティクス分野のデジタル化・自動化、SDGs/ESG対応等のテーマにフォーカスした著述、取材、講演、アドバイザリー業務等を展開中。2017年6月より㈱大田花き社外取締役、2020年6月より㈱日本海事新聞社顧問（2020年6月～2023年5月）、同年後期より流通経済大学非常勤講師。2021年1月よりハコベル㈱顧問。

著書に「先進事例に学ぶ　ロジスティクスが会社を変える」（白桃書房、共著）、ビジネス・キャリア検定試験標準テキスト「ロジスティクス・オペレーション3級」（中央職業能力開発協会、2011年・2017年改訂版、共著）など。

会社紹介

株式会社シーアールイーについて
　当社は、現在、物流施設を中心に約1,600物件、約190万坪（約628万㎡）※1の不動産の管理運営を行っております。物流不動産特化の管理会社としては、国内最大規模となり、サービス領域においては、物流不動産開発・テナントリーシングから竣工後のアセットマネジメント、プロパティマネジメントまでのトータルサービスをワンストップで提供しております。物流不動産開発においては、現在、物流施設15物件、延べ面積約25万坪（約84万㎡）の開発を進めております。当社独自に構築してまいりました多数のテナント企業とのリレーションシップによりテナント企業が求めるニーズを的確に捉え、テナント企業の個別ニーズを満足させた上で更に機能性・汎用性をも兼ね備えた物流施設造りを推進し、継続的にご提供してまいります。また、前身からの50年におよぶ業歴から得た物流不動産の管理運営の知見・ノウハウを開発事業に注ぎ込むことにより、利用者の立場に立った利便性の高い施設開発を目指し、首都圏は勿論のこと、全国の物流適地において積極的に物流施設開発に取り組んでいく方針です。 ※1 2023年10月末時点

CREグループについて
　CREグループは、物流不動産のリーディングカンパニーとして「物流不動産」と「不動産の利用価値」の同時提供を実現し、物流を支えるすべてのサービスの基盤となる仕組みである“物流インフラプラットフォーム“を構築すべく、事業を推進しております。物流不動産の提供にとどまらず、倉庫内オペレーションにおける自動化・省人化、EC向けフルフィルメントサービス、自動出荷管理システム、人材採用サポートなどのサービスから、配送効率向上のためのサービス・システムやトラック車両のリースまで、ソフト・ハード両面から幅広く「倉庫の利便性を高めるサービス」も提供しております。今後もパートナー企業を数多く迎え入れ、サービスメニューを増やしながら、“物流インフラプラットフォーム”の構築をより強く推進してまいります。