人事担当者155人に聞く「テレワーク・コロナ禍のメンタル不調」に関する調査
~約1年前とのテレワーク導入状況の変化とコロナ禍のメンタル不調について~
企業の“メンタルケアの課題”をクラウドサービスで解決する株式会社メンタルヘルステクノロジーズ(所在地:東京都港区、代表取締役:刀禰真之介、https://mh-tec.co.jp/、以下メンタルヘルステクノロジーズ)は、人事担当者155人を対象に、「テレワークの導入・コロナ禍のメンタル不調」に関する調査を行いました。【調査期間:2021/10/1(金)~10/15(金)】
■結果サマリー
▷テレワークが一般的になり始めた2021年1月時点の結果と比較しても、テレワークの導入率はほぼ変化がなかった!
▷テレワークによるメンタル不調者の割合についても、ほぼ変化なし
▷テレワークによる社員の生産性について、向上したという回答が約4割!
▷メンタル不調の要因については、「仕事以外の要因」と「過重労働」が最も多い結果となった!
■結果サマリー
▷テレワークが一般的になり始めた2021年1月時点の結果と比較しても、テレワークの導入率はほぼ変化がなかった!
▷テレワークによるメンタル不調者の割合についても、ほぼ変化なし
▷テレワークによる社員の生産性について、向上したという回答が約4割!
▷メンタル不調の要因については、「仕事以外の要因」と「過重労働」が最も多い結果となった!
■調査内容
2021年1月時点での「テレワークの導入」に関する調査と2021年10月時点での同調査の結果を比較した。(Q1・Q2)
<テレワークの導入について>
Q1.テレワークを導入していますか?
2021年10月:n=155
2021年1月に実施した「テレワークを導入しているか」というアンケート回答は「はい」が80%、10月は83%となり、ほぼ変化は見られなかった。
<テレワークの導入によるメンタル不調について>
Q2.テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っていると思いますか?
2021年10月:n=129
2021年1月に実施した「テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っているか」というアンケート回答は「はい」が30%、10月28%となり、テレワークの導入と同様ほぼ変化は見られなかった。
人事担当者が実際に取り組んでいるメンタル不調対策についても尋ねたところ、2021年1月時点と同様に「コミュニケーションの回数・頻度を増やす」というようなコミュニケーションに関する対策を行っている企業が多くあった。10月の調査結果の傾向については、「1on1」や「ストレスチェック」、「産業医面談」など具体的な施策を取り入れている企業が増えた。
■調査内容
2021年10月の調査では「テレワークの導入」に関する調査に加え、新しい質問項目を加え調査を行った。(Q3・Q4)
<テレワークの導入による生産性の低下について>
Q3.テレワークにより社員の生産性が落ちたと感じますか?
「テレワークにより社員の生産性が落ちたかどうか」について、「はい」が26%、「いいえ」が37%、「変わらない」が37%という結果であった。
<メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因について>
Q4,メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因を以下からお選びください。(上位3つまで)
<選択肢>
「上司からのパワハラ・セクハラ」、「同僚からのパワハラ・セクハラ」、「部下からのパワハラ・セクハラ」、「部署異動・転勤による環境の変化」、「昇進によるプレッシャー」、「降格による賃金の低下」、「降格による自己肯定感の低下」、「過重労働」、「仕事以外の要因」、「その他」
メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因について、「仕事以外の要因」と「過重労働」が全体の約4割を占めた。
次いで「上司からのパワハラ・セクハラ」が多く、企業においては、過重労働対策やハラスメント対応が求められる結果となりました。
■調査概要
調査テーマ:「テレワークの導入・コロナ禍のメンタル不調」に関する調査
調査対象:人事担当者155名
調査期間:2021年10月1日~10月15日
調査方法:インターネット調査
■「産業医クラウド」とは
メンタルヘルステクノロジーズおよびAvenirが提供する、スキル・経験・対応力をもった「産業医」を全国どこでも素早く紹介するサービスです。月額3万円からはじめられ、メンタルヘルステクノロジーズが提供する厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」などさまざまなサービスも利用可能です。
https://www.avenir-executive.co.jp/sangyoui/
『ウェルビーングのスタンダードを創る』をビジョンとし、クラウドの活用と医療職ノウハウを“わかりやすく”伝えることで「メンタルケア」を実現することを目指す企業です。
厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」を展開し、延べ利用社数は約800社を突破しました。ウェブ面談ツールを用いて、メンタルヘルス専門の産業医や産業医保健師に相談ができるサービス「ELPIS-オンラインカウンセリング」や、会社を通さずにメールで個人的な健康相談を専門医に相談可能な「ELPIS-ケアーズLite」などを提供しています。
■会社概要
社名 :株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
設立 :2011年3月8日
代表者 :代表取締役 刀禰真之介
所在地 :東京都港区赤坂3-16-11 東海赤坂ビル4階
資本金 :418,000千円
URL :https://mh-tec.co.jp/
事業内容:メンタルヘルスソリューションサービス、ITソリューションサービス、嘱託産業医サービス(子会社)、医師斡旋業(子会社)
2021年1月時点での「テレワークの導入」に関する調査と2021年10月時点での同調査の結果を比較した。(Q1・Q2)
<テレワークの導入について>
Q1.テレワークを導入していますか?
2021年1月:n=89
2021年10月:n=155
2021年1月に実施した「テレワークを導入しているか」というアンケート回答は「はい」が80%、10月は83%となり、ほぼ変化は見られなかった。
<テレワークの導入によるメンタル不調について>
Q2.テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っていると思いますか?
2021年10月:n=129
2021年1月に実施した「テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っているか」というアンケート回答は「はい」が30%、10月28%となり、テレワークの導入と同様ほぼ変化は見られなかった。
人事担当者が実際に取り組んでいるメンタル不調対策についても尋ねたところ、2021年1月時点と同様に「コミュニケーションの回数・頻度を増やす」というようなコミュニケーションに関する対策を行っている企業が多くあった。10月の調査結果の傾向については、「1on1」や「ストレスチェック」、「産業医面談」など具体的な施策を取り入れている企業が増えた。
■調査内容
2021年10月の調査では「テレワークの導入」に関する調査に加え、新しい質問項目を加え調査を行った。(Q3・Q4)
<テレワークの導入による生産性の低下について>
Q3.テレワークにより社員の生産性が落ちたと感じますか?
「テレワークにより社員の生産性が落ちたかどうか」について、「はい」が26%、「いいえ」が37%、「変わらない」が37%という結果であった。
<メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因について>
Q4,メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因を以下からお選びください。(上位3つまで)
<選択肢>
「上司からのパワハラ・セクハラ」、「同僚からのパワハラ・セクハラ」、「部下からのパワハラ・セクハラ」、「部署異動・転勤による環境の変化」、「昇進によるプレッシャー」、「降格による賃金の低下」、「降格による自己肯定感の低下」、「過重労働」、「仕事以外の要因」、「その他」
メンタル疾患にかかった社員の考えられる要因について、「仕事以外の要因」と「過重労働」が全体の約4割を占めた。
次いで「上司からのパワハラ・セクハラ」が多く、企業においては、過重労働対策やハラスメント対応が求められる結果となりました。
■調査概要
調査テーマ:「テレワークの導入・コロナ禍のメンタル不調」に関する調査
調査対象:人事担当者155名
調査期間:2021年10月1日~10月15日
調査方法:インターネット調査
■「産業医クラウド」とは
メンタルヘルステクノロジーズおよびAvenirが提供する、スキル・経験・対応力をもった「産業医」を全国どこでも素早く紹介するサービスです。月額3万円からはじめられ、メンタルヘルステクノロジーズが提供する厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」などさまざまなサービスも利用可能です。
https://www.avenir-executive.co.jp/sangyoui/
■メンタルヘルステクノロジーズ 会社概要
『ウェルビーングのスタンダードを創る』をビジョンとし、クラウドの活用と医療職ノウハウを“わかりやすく”伝えることで「メンタルケア」を実現することを目指す企業です。
厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」を展開し、延べ利用社数は約800社を突破しました。ウェブ面談ツールを用いて、メンタルヘルス専門の産業医や産業医保健師に相談ができるサービス「ELPIS-オンラインカウンセリング」や、会社を通さずにメールで個人的な健康相談を専門医に相談可能な「ELPIS-ケアーズLite」などを提供しています。
■会社概要
社名 :株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
設立 :2011年3月8日
代表者 :代表取締役 刀禰真之介
所在地 :東京都港区赤坂3-16-11 東海赤坂ビル4階
資本金 :418,000千円
URL :https://mh-tec.co.jp/
事業内容:メンタルヘルスソリューションサービス、ITソリューションサービス、嘱託産業医サービス(子会社)、医師斡旋業(子会社)
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