【Offersデジタル人材総研調査レポート】ITエンジニアコミュニティに関するレポートを公開

〜採用手法として注目を集めるエンジニアコミュニティ　最新動向を調査～

（株）overflow／Offers

2022年8月31日 09時00分

プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers（オファーズ）」を運営する株式会社overflow（本社：東京都港区、代表取締役：鈴木裕斗・田中慎以下、overflow）が運営する「Offersデジタル人材総研」（所長：久松剛、副所長：佐藤歩）は、ITエンジニアコミュニティに関するレポートを公開しました。

▼レポート詳細はこちらから
https://hr-lab.offers.jp/articles/2022-08-it-engineers-communities

昨今、エンジニアコミュニティが採用チャネルとして注目を集めています。背景には、技術革新による採用難易度の向上とITエンジニアの求人倍率上昇により、求職者とのタッチポイントが作りにくくなっていることが挙げられます。中には、採用担当者自らコミュニティに出向き母集団形成を行うケースも登場しています。
またリファラル採用形態も変化しており、友人・知人を紹介するケースだけでなく、セミナーやコミュニティで知り合ったITエンジニアを紹介するというケースも登場しています。

このように、採用チャネルとしてコミュニティが注目を集める一方、コミュニティ数が多く、中には活動が停止している団体も複数あることから、自社の採用にあったコミュニティを探しにくいのが実情です。
そこで本総研では、100名以上の登録があり、半年以内に活動が実施されたコミュニティについて調査を実施いたしました。調査した団体を主催元別（企業主催、地方拠点、その他）に分け、各団体の特徴についてご紹介します。

レポート概要

●調査対象：
・企業主催のコミュニティ157団体、地方拠点のコミュニティ29団体、その他コミュニティ78団体
・ITエンジニア向けイベントの登録が多いポータルサイトであるconnpass、TECHPLAYを中心に下記の条件に該当するコミュニティ264団体（企業主催のコミュニティ157団体、地方拠点のコミュニティ29団体、その他コミュニティ78団体）をピックアップ

●カテゴリ：
・コミュニティ登録がある
・調査日段階で100名以上の登録がある
・調査日前後半年以内に活動が実施されている
●調査日：
　2022/7月末
●調査実施機関：
　株式会社overflowが運営する「Offersデジタル人材総研」

レポートサマリ

1. 企業主催のコミュニティでは、TECH PLAY、Forkwell、メルカリが登録数1.5万人越え

※全件掲載版は、レポート詳細ページにて掲載
企業主催のコミュニティは、全157団体。中でも最も多いコミュニティは、TECH PLAYでした。TECH PLAYは、パーソルイノベーション株式会社が運営しており、自ら主体となって企業イベントをコーディネートすることもあることから登録者数が多くなっています。
また連名型のコミュニティを除くと、Forkwell、LINE、メルカリ、CyberAgent、Yahoo! JAPAN、クックパッド、Sansan、DMM.comといった有名企業が続きます。これらのコミュニティの登録者数は6000人を超えています。

さらに、日本CTO協会が発表した開発者体験が良いイメージのある企業ランキング30（https://cto-a.org/news/2022/05/12/7631/）の殆どが、今回調査した企業主催のコミュニティ含まれていることが分かりました。つまり、ソフトウェアエンジニアにテックブランド力をアピールするための手段として、コミュニティが運営されていることが言えそうです。

2. 地方拠点のコミュニティでは、Yahoo! JAPAN Osakaが5000名越えで一強

地方拠点のコミュニティは、全29団体。フルリモート採用が広がりつつある昨今ですが、地方在住エンジニアの中には一定数「近隣に在住するITエンジニアと繋がりたい」という需要があり、地域の名前を冠したコミュニティが運営されています。中でもYahoo! JAPAN Osakaは、5000名を超える地方最大級のコミュニティです。ヤフー株式会社は、2017 年から累計200を超えるイベントを開催したり、noteを活用してイベントリポートを発信するなど、日々の積極的な活動が登録者を多く集める理由といえそうです。
これらの地域性の強いコミュニティは、開発拠点を設立したり、地域採用したりする際の認知を進める際にも有効であると考えられます。リモートワークが進み、地方在住ITエンジニアや地方開発拠点とのコラボレーションに抵抗が少なくなってきた現在では、これらのコミュニティを通して任意の拠点で企業認知を進めることも選択肢として考える必要があるでしょう。

3. その他コミュニティでは、モダン言語のコミュニティが上位に

※全件掲載版は、レポート詳細ページにて掲載
その他では、企業主催ではなく全国展開されているコミュニティを示しています。団体数は、全78団体。中でも、IoT LT、UI Crunchが登録者数が多く1万人を超えています。技術領域の観点で見ていくと、IoT、UI、コンテナ技術、Python、Go、Node.jsとモダン技術を扱うコミュニティの参加者数が多いことが伺えます。自社で採用したいITエンジニアが身につけている技術が明確になっている場合、その経験者や知識があるITエンジニアへの認知を進める上ではこれらのコミュニティにアプローチすることが効率的でしょう。

▼レポート詳細はこちらから
https://hr-lab.offers.jp/articles/2022-08-it-engineers-communities

「Offersデジタル人材総研」について

Offersデジタル人材総研は、デジタル人材の採用・定着・活躍に関する情報提供を通じて、人材循環型社会(※)の実現を目指す研究機関です。当総研では、プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers」を提供しており、全国で16,000人のデジタル人材に利用いただいています。当総研ではこの「Offers」内のデータを活用し、情報として発信することで、デジタル人材の情報をタイムリーに発信を行い、企業の課題解決に貢献します。
※「人材循環型社会」とは、株式会社overflowが目指す世界「いつでも、どこでも、誰とでも働ける社会」のことを指します。

プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers（オファーズ）」とは

エンジニア・デザイナー・PdMなど、プロダクト開発に携わる人材に特化した複業転職プラットフォームです。2019年9月に正式リリースを行い、2022年6月時点では全国1万6000人のデジタル人材に活用いただいております。

●以下のURLからご登録・ご利用が可能です。
・ユーザー様登録ページ：https://offers.jp/lp
・企業様登録ページ：https://offers.jp/client/lp
・「働くを楽しく」するマガジン：http://offers.jp/media

株式会社overflowとは

株式会社overflowは、2017年6月に創業されました。「世の中の非効率を解決し、ひとの時間をふやす仕組みをつくる」をMissionに掲げ、「働く」における課題解決に向けた取り組みを行っています。2018年3月にデジタルマーケティング支援サービス「for Reader」、2019年9月にプロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers」を提供しています。

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